ブログ

去る2月15日に恒例の「SPIマーケットセミナー」がオンラインで開催された。今回のテーマは「2024年の世界半導体市場、回復へのシナリオ」。このセミナーの最後に、ホットな話題として取り上げられていたルネサスエレクトロニクスとNvidiaについてコメントさせていただいた。ほんのわずかな時間しか残されていない中での舌足らずの発言だったため、本稿で補足させていただくことにする。 [→続きを読む]

Mobile World Congress 2024(2月26日〜29日、Barcelona)が開催され、NvidiaのAI(人工知能)旋風冷めやらぬ中、ここでもAI一色に覆われた感があり、AIパソコン、AIスマホ、そしてAI-RANアライアンスの取り組み、さらにはスマホの次といったキーワード&フレーズがあらわされている。半導体については、AI GPUに向けたHBM3Eメモリ半導体の揃い踏みに注目している。このMWCと並行して、インドの同国内半導体工場建設承認と踏み出した動き、そしてAppleが電気自動車(EV)チームを閉鎖する一方、生成AIに取り組む動き、およびMetaの韓国でのSamsungはじめ連携とTSMC依存を下げる動き、など世界各国・地域の半導体主導権のしのぎ合いに複雑な絡みが見られる景観である。 [→続きを読む]

ニッポン半導体の大手の一角であるルネサスエレクトロニクスをめぐる動きに目が離せなくなった。AIチップの開発に全力を挙げており、エッジに使える組込みマイコンを開発したのだ。そしてまた、いまや話題の超低消費電力のMRAMマイコンモジュールも開発したというのだからして、まことにもってサプライズといえよう。 [→続きを読む]

Nvidiaの業績発表、そしてTSMCの熊本工場開所式の直前のタイミングであるが、2月21日水曜日にインテルが再建戦略の重要要素に掲げるファウンドリー事業のイベント、IFS Direct Connectの第1回がサンノゼで開催されている。米国政府のCHIPS法による補助金支給の動きがこのタイミングでさらにあらわされるとともに、インテルのファウンドリー事業の推進戦略および各社との連携があらわされている。先行するTSMCへのcatch upを図る取り組みが進められる一方、人工知能(AI)半導体の受託製造を行っていくとしている。Nvidiaの直近四半期業績は、米国、欧州そして我が国に株価史上最高値の波を引き起こし、先行きの熱し加減に一層注目が集まる現時点である。 [→続きを読む]

AI(人工知能)需要増大を巡る様々な切り口の活発な動きが続いている。AI半導体について見ると、現状席巻しているNvidiaが新たなカスタムAI半導体部門をつくる計画が報じられている。ChatGPTで知られるOpenAIのCEO、Sam Altman氏は、新しいAI半導体プロジェクトに$7 trillionの途方もない資金が必要と、業界の景観を一新する取り組みである。そして、HBM3メモリで先行するSK HynixとTSMCが連携、AI向けHBM4の共同生産にもっていく動きで、Samsungへの対抗軸とも見られている。他にも、ソニーのAIデータ大量保存など関連する取り組みなど並行して随所にあらわれくる現時点である。 AI関連の新たな機能打ち上げの一方で、規制を図る動きも見られている。 [→続きを読む]

米SEMI主催の韓国における半導体製造装置および材料の展示会であるSEMICON Korea 2024が「Innovation beyond Boundaries（境界を越えたイノベーション）」をメインテーマにソウルの国際展示場COEXで1月31日〜2月2日に開催された（図1、2）。 [→続きを読む]

米国・Semiconductor Industry Association(SIA)より月次世界半導体販売高が発表され、2023年12月について$48.66 billion、前月比1.4%増、前年同月比11.6%増と増勢を維持している。これで2023年を締めて、年間販売高が$526.8 billionとあらわされ、史上最高を記録した2022年の$574.1 billionから8.2%減と発表されている。AI(人工知能)需要の活況をはじめ引っ張って本年、2024年は最高更新を大きくうかがう予想が調査各社からあらわされる現時点である。次に、TSMCが熊本県で建設を進めてきた新工場が来る2月24日にオープンを迎える中、日本での第2工場の建設が発表されている。今後の進捗&進展に一層注目するところである。 [→続きを読む]

2024年の半導体市況については、さまざまな意見が取り沙汰されている。世界最大の半導体消費市場である中国経済の低迷、さらには新型コロナウイルスからの復興の遅れなどを理由にネガティブな見方をする人たちが多い。しかし超ポジティブの立場をとる筆者は決してそうは考えない。結論を先に言えば、2024年の世界半導体生産額は前年比15%増を達成すると見ており、90兆円の大台乗せも十分にあり得ると考えているのだ。 [→続きを読む]

米国国内の半導体製造強化、および主として米中摩擦からくる米国の輸出規制は表裏一体を成す安全保障に向けた戦略的な取り組みであるが、前者の米国「チップス法」による補助金交付を巡る動きが依然目につく一方、対中国を意識した規制のさらなる動きが並行している現時点である。補助金の配分がなかなか決まらないとして、インテルはオハイオ州での工場建設を遅らせる動きが見られている。また、米国の半導体装置輸出規制は「公平な競争条件」を確保する上で見直しが必要、と米国・SIAが米国政府に求めている。 国内の半導体製造強化に向けて国内外各社に補助金を配分していく段取りの一方で、輸出規制強化の施し具合に追われる現状が見え隠れしている。 [→続きを読む]

2024年の半導体産業はどうなるのだろうか。ここ数年、新型コロナに振り回され、やっと落ち着きを取り戻すようになってきた。2020年はじめに新型コロナパンデミックが日本でも現れ、工場や企業の一時休業やロックダウンなどにより生産計画が狂ってしまった半導体業界。その後すぐに強い需要がやってきて、生産するも半導体不足が長く続いた。流通関係を中心に二重、三重の発注が続いたかと思うと、今度は一転、在庫が溜まりすぎて需要が落ち込む状況が22年後半から23年にかけて続いてきた。 [→続きを読む]