ベルギーの独立系最先端半導体・デジタル技術研究機関であるimecは、去る5月下旬にベルギー・アントワープで年次イベント「imec Technology Forum (ITF) World 2025」 を開催し、世界中から2000人を超える人々が参集した。今年のテーマは「Setting the stage for AI-driven digital transformation（AIが主導するデジタルトランスフォーメーション（DX）の基盤を築く）だった。今回のフォーラムでは、世界中の主要半導体・IT企業の幹部が次々登壇し、AIに関する各社の展望を披露した。 [→続きを読む]
カナダに本拠を置く半導体市場動向調査およびリバースエンジニアリング企業のTechInsights が、2024年世界半導体製造装置サプライヤ売上高ランキングおよび2025年世界半導体装置サプライヤ顧客満足度ランキングを発表した。これらの製造装置メーカーに関するランキングは、もともと米VLSI Researchが独自の調査の基づき発表していたが、同社は2021年にTechInsightsに買収されてしまって以来、データを有料会員限りとしたため、メディアでもほとんど取り上げられないようになっている。 [→続きを読む]
前回はTSMCの2nmや1.4nmプロセスの量産計画について紹介したので(参考資料1)、今回は、TSMCへの生産委託パートナーでもありライバルでもあるIntelの計画を紹介しよう。TSMCは、4月23日にシリコンバレーの中心地であるサンタクララコンベンションセンターで開催されたTSMC North America Technology Symposium 2025で、 1.4nmプロセス(TSMCでは「A14」と呼んでいる)の概要を発表した。これに対して、Intelは、4月29日に隣町のサンノゼコンベンションセンターでIntel Foundry Direct Connectというイベントを開催し（参考資料2）、ロジックプロセス微細化のロードマップ最新版（図1）を示すとともに、1.4nmプロセス（「Intel 14A」）の概要の発表を行った。 [→続きを読む]
ファウンドリ世界最大手TSMCの魏哲家董事長（C.C.Wei会長）は、4月17日の2025年第四半期業績説明会で「N2」（いわゆる2nm）プロセスを採用した先端ロジックチップを今年（2025年）後半、「A16」（1.6nm=16Å）を来年（2026年）後半に台湾域内で量産開始すると発表した（参考資料1）。さらには、米国の大口顧客の力強いAI需要に呼応して、米国のアリゾナ工場（図1）でも2/1.6nm製造棟（Fab21 Phase3）で近く建設開始すると発表した。その後、4月29日に、米国商務省のラトニック長官臨席の下で起工式が行われ、2030年までに生産を開始するという。 [→続きを読む]
米トランプ政権は、各国との相互関税を発表した際に、「半導体」については、「医薬品」とともに相互関税とは別に賦課することとし、相互関税の枠組みに入れずに（つまり当面は関税賦課なし）、国家安全保障の観点から実態調査のうえ、課税範囲や税率を近く発表すると記者団に語った。これに呼応して米商務省は、半導体（デバイスだけではなく原材料のベアウェーハも含む）とその応用製品と半導体製造装置（部材を含む）を対象に、これらを輸入に頼っていることが米国の国家安全保障にどの程度影響するかについてすでに4月1日に調査を開始していることを明らかにした。 [→続きを読む]
米Intelは、4月8日(米国時間)、同社のテクノロジー・ロードマップを推進するとともに 同社の顧客のためにサプライチェーンの強靭化を図るうえで高いパフォーマンスを発揮したパートナー企業を37社表彰したと発表した（参考資料1）。Intelは、EPIC（Excellence(卓越性)、Partnership (パートナーシップ)、Inclusion(包括性)、Continuous Improvement(継続的改善)）の4項目で構成されるEPICパフォーマンスに対して貢献したパートナー企業を毎年一回表彰しており、数千社あるIntelのサプライヤの中で、EPICサプライヤ・プログラムに参加できるのは数百社に限られ、その中から今年は以下の37社が表彰された。 [→続きを読む]
米Intelは、業績不振で昨年12月1日に事実上解任したパット・ゲルシンガー（Pat Gelsinger）CEOの後任としてマレ―シア生まれのリップ・ブー・タン(Lip-Bu Tan)氏が去る3月18日就任した。半導体設計自動化ツールサプライヤのCadence Design SystemsのCEOを長年務め、2022年にIntel取締役に就任したが、ゲルシンガー氏と経営戦略上の対立で24年8月に依願退任した人物である。2020年6月から2年間、孫正義氏の誘いでソフトバンクの社外取締役も務めていた。 [→続きを読む]
米国トランプ大統領は昨年の選挙期間中から「台湾はアメリカの半導体ビジネスをほぼ100%奪っていった。それを取り戻したい」と発言し、台湾半導体産業に対して批判的な発言をしてきた。大統領就任後には、「台湾製半導体に最高で100%の関税率を課す」可能性について言及している。 [→続きを読む]
昨年5月に、「半導体デバイス・回路国際会議に見る日本の劣勢、半導体研究者の奮起を期待」と題して、VLSIシンポジウムやISSCCなど世界トップクラスの半導体国際会議で中国勢が躍進する一方、日本勢が凋落してきている傾向を紹介し、日本半導体復権のための提言を行った（参考資料1）。 [→続きを読む]
間もなく開催されるISSCC2025のテーマは、「AI 革命を推進するシリコン エンジン」である。半導体技術がAIを推進し、そのAIがすべての製品やアプリで活用され（図1参照）、世の中を一変しようとしている。産業分野へのAI導入も例外ではなく、AIにより製造を効率化し生産性を向上させようという動きが欧米中心に進行している。日本の半導体メーカーでもそのような動きが顕著になってきた。 [→続きを読む]
