半導体国際会議での投稿･採択件数減少で薄れゆく日本勢の存在感に歯止めを!
日米の学会が主催して1981年からから京都とハワイで開催されているVLSIシンポジウムは、2022年6月中旬、ハワイ開催としては4年ぶりに、オンディマンドを交えたハイブリッド形式で開催される（編集注1）。このシンポジウムへの地域・国別投稿・採択状況を調べることで、各国の半導体研究開発力を評価してみよう。なお、論文件数の分類は、筆頭著者の所属する組織の所在する地域・国による。 [→続きを読む]
服部毅のエンジニア論点
日本政府の半導体企業誘致の本命はTSMCではなくIBM/Intelだ!
IntelのCEOであるPat Gelsinger氏は、先月初めに、ひそかにプライベートジェット機で来日し、日本政府関係者らと面会した模様である。来日することも誰と会うかも事前にも事後にも一切公表されておらず、マスコミにも気づかれずに何事もなかったようにあっという間に次の訪問国であるインドへ飛び去った(参考資料1)。 [→続きを読む]
日本半導体企業ランキング: 首位はキオクシア、2位はソニー逆転のルネサス
英国に本拠を置きハイテク分野の市場調査を行っているOmdiaによる「2021年世界半導体企業売上高ランキングトップ10」については、すでに津田編集長が紹介しているが（参考資料1）、Omdia日本法人よりその日本版ともいえる2021年日本半導体企業売上高ランキングトップ10を独自に入手したので、ここに紹介しよう。 [→続きを読む]
米中の半導体新仕組みやTSMCの日本での活動などの疑問を明確に
SPIマーケットセミナー「世界半導体市場、2022年を議論しよう」がオンライン形式で2月16日に開催され、Omdia主席アナリストの南川明氏が「2022年の半導体市場」について講演し、引き続きセミコンポータル編集長の津田建二氏が市場調査会社各社の見方を紹介した。 私もコメンテータとして参加させていただいた。 [→続きを読む]
経産省の日の丸半導体復活戦略、過去の失敗を繰り返すな!
経済産業省の萩生田大臣は、昨年末に開催された衆議院予算委員会や経済産業委員会などで、与野党両方の議員から「半導体の失われた30年」（参考資料1）の原因を問われ、以下のように繰り返し答弁した。 [→続きを読む]
米国政府の中国半導体制裁の現実：したたかな米国企業やTSMCを見習おう！
昨年末の12月21日に、SPI会員向けフリーWebinar（参考資料1）で、「米国政府の中国半導体制裁の現実」と題して20分ほど講演させていただいたが、年末の忙しい時期で参加できなかった方もおられるので、ここに講演内容を要約して、皆様の参考に供したいと思う。 [→続きを読む]
「サプライチェーン分断で収益低下懸念 」「TSMCの寡占化が半導体不足の要因」
「半導体不足、解決の決め手は何か」をテーマとするSPIフォーラム（セミコンポータル主催）が去る11月26日にオンラインで開催された。参加されなかった方々のために、簡単に講演内容を紹介するとともに、参加者に対しておこなわれたアンケート結果も紹介する。 [→続きを読む]
先端プロセス活用し独自開発の半導体でライバルに差をつける時代に日本は？
Appleが、2020年6月に自社のパソコンであるMac用プロセッサをインテル製チップから独自設計の「Appleシリコン」へ2年かけて移行すると発表した。そして、早くも同年11月には「M1」チップ（トランジスタ数=160億個）を採用したパソコンが続々登場した。そして、今年10月には、M1の性能をはるかにしのぐ「M1 Pro」（トランジスタ数=333億個）と「M1 Max」（同570億個）搭載の高性能パソコンMacBook Proを発表した。いずれもApple社内で独自設計し、台湾TSMCの最先端5nmプロセスで製造されている（図1）。 [→続きを読む]
外国勢と組みさえすれば国プロは成功すると相変わらず勘違いしていないか
のっけから私事で恐縮だが、かつて本稿著者は、半導体専門誌「月刊Electronic Journal 」（電子ジャーナル社発行、2015年3月号で廃刊）の編集顧問として、「Perspective」と題する巻頭コラムを長年にわたり執筆してきた。そこでは、毎月、日本の半導体政策や半導体産業への提言を執筆してきた。 [→続きを読む]
SPIマーケットセミナーで見えた、日本半導体の未来の市場シェア
去る8月25日に開催されたSPIマーケットセミナー「世界半導体市場、2021年後半を議論しよう」（参考資料1）にオンラインで参加してコメントさせていただいた。セミナーでは、参加者に4項目のアンケート調査が行われたので、セミナー参加されなかった方々にそれらを紹介するとともに、私見を述べさせていただくことにしよう。 [→続きを読む]
