服部毅のエンジニア論点

英国に本拠を置きハイテク分野の市場調査を行っているOmdiaによる「2021年世界半導体企業売上高ランキングトップ10」については、すでに津田編集長が紹介しているが（参考資料1）、Omdia日本法人よりその日本版ともいえる2021年日本半導体企業売上高ランキングトップ10を独自に入手したので、ここに紹介しよう。 [→続きを読む]

SPIマーケットセミナー「世界半導体市場、2022年を議論しよう」がオンライン形式で2月16日に開催され、Omdia主席アナリストの南川明氏が「2022年の半導体市場」について講演し、引き続きセミコンポータル編集長の津田建二氏が市場調査会社各社の見方を紹介した。　私もコメンテータとして参加させていただいた。 [→続きを読む]

経済産業省の萩生田大臣は、昨年末に開催された衆議院予算委員会や経済産業委員会などで、与野党両方の議員から「半導体の失われた30年」（参考資料1）の原因を問われ、以下のように繰り返し答弁した。 [→続きを読む]

昨年末の12月21日に、SPI会員向けフリーWebinar（参考資料1）で、「米国政府の中国半導体制裁の現実」と題して20分ほど講演させていただいたが、年末の忙しい時期で参加できなかった方もおられるので、ここに講演内容を要約して、皆様の参考に供したいと思う。 [→続きを読む]

「半導体不足、解決の決め手は何か」をテーマとするSPIフォーラム（セミコンポータル主催）が去る11月26日にオンラインで開催された。参加されなかった方々のために、簡単に講演内容を紹介するとともに、参加者に対しておこなわれたアンケート結果も紹介する。 [→続きを読む]

Appleが、2020年6月に自社のパソコンであるMac用プロセッサをインテル製チップから独自設計の「Appleシリコン」へ2年かけて移行すると発表した。そして、早くも同年11月には「M1」チップ（トランジスタ数=160億個）を採用したパソコンが続々登場した。そして、今年10月には、M1の性能をはるかにしのぐ「M1 Pro」（トランジスタ数=333億個）と「M1 Max」（同570億個）搭載の高性能パソコンMacBook Proを発表した。いずれもApple社内で独自設計し、台湾TSMCの最先端5nmプロセスで製造されている（図1）。 [→続きを読む]

のっけから私事で恐縮だが、かつて本稿著者は、半導体専門誌「月刊Electronic Journal 」（電子ジャーナル社発行、2015年3月号で廃刊）の編集顧問として、「Perspective」と題する巻頭コラムを長年にわたり執筆してきた。そこでは、毎月、日本の半導体政策や半導体産業への提言を執筆してきた。 [→続きを読む]

去る8月25日に開催されたSPIマーケットセミナー「世界半導体市場、2021年後半を議論しよう」（参考資料1）にオンラインで参加してコメントさせていただいた。セミナーでは、参加者に4項目のアンケート調査が行われたので、セミナー参加されなかった方々にそれらを紹介するとともに、私見を述べさせていただくことにしよう。 [→続きを読む]

台TSMCは、受託製造は台湾で行うという基本方針を抜本的に変更して、グローバルに工場展開する方向で戦略を練り直し始めたようだ。その背景には、ファウンドリ事業再参入のインテルの敵意むき出しの侵攻準備だけではなく、世界的な半導体不足を背景に、地政学上、各国が海峡問題を抱える台湾への過度の依存を改めて、安全保障上、自国内にサプライチェーンを構築して自給自足を行おうという動きが急速に強まった状況の変化がある。半導体製造における台湾の圧倒的な地位に暗雲が漂い始めている。 [→続きを読む]

経済産業省の梶山弘志大臣は「半導体は国家の命運を握る」とか「半導体の失われた30年の反省を踏まえて大きく政策転換を図る」 とか勇ましい発言を繰り返している。何を反省したかというと、「従来の自前主義を改めて、海外勢と共同で国内に開発製造拠点を作る」（自民党半導体戦略推進議員連盟会長甘利明氏）という。しかし、今までだって国家プロジェクトやコンソーシアムに外国半導体企業を入れてみたけれども成果に結びつかなかったどころか、成果を持ち去られただけで、肝心の日本では研究の目標だった先端プロセスやEUVリソグラフィをロジック半導体製造で活用できず仕舞いだった。 [→続きを読む]