服部毅のエンジニア論点

去る8月22日に東京で開催されたセミコンダクタポータル主催「2018年後半からの1年を津田編集長と議論しよう」セミナー（参考資料1）に出席して、いくつかコメントを述べた。1年前にもこの催しに参加したが、その際は多くの参加者が「今後の半導体産業の先行きが読めない」ことに悩み、「半導体産業の先行指標になるようなものはないか？」との質問や意見が相次いだ。それは国民総生産（GDP）だと多くの人が信じ、なかにはTSMCの業績を基に予測しているという人もいた。 [→続きを読む]

韓国SK Hynixの直近の2018年4〜6月期における半導体ビジネスの決算（確定値）は、売上高、営業利益ともに四半期ベースで過去最高となった。売上高は前年同期比55％増の10兆3700億ウォン、営業利益は83％増の5兆5700億ウォンだった。売上高の8割を占めるDRAMの価格が高止まりしているため、「濡れ手に粟」状態の利益増加で笑いが止まらない状況だ。 [→続きを読む]

韓国Samsung Electronicsの李健熙（イ・ゴンヒ）会長は、いまは心筋梗塞の後遺症で長期入院中であり、経営判断を下せる状態に全くないといわれているが、現役時代の社員に向けた経営メッセージは常に先見性に満ちていた。 [→続きを読む]

米国と中国の半導体やハイテク分野の貿易摩擦がますます激化している。米商務省は、2018年4月16日、米国企業による中国通信機器大手の中興通訊(ZTE)との取引を、今後7年間禁止する決定を下した。このため、ZTEはIntelやQualcommからスマートフォン製造に必須の半導体チップを使用できなくなった上に、米国市場を失い、同社のスマートフォン事業は存続が危ぶまれる事態に陥った。 [→続きを読む]

中国政府は、2014年6月、輸入に頼り切っていた半導体製品の国産化を目指して「国家IC産業発展推進ガイドライン」を公表し、2030年までに、世界トップクラスの半導体メーカーを中国国内で育成するという目標を掲げた。中国国務院は、2015年5月に「中国製造2025」と呼ばれる自給計画を発表し、現在は20%の自給率を2020年には40%、25年には70%に引き上げることを目指している。 [→続きを読む]

昨年10月の本欄で「東芝メモリの売却は今年度(2017年度)中に完了することはあり得ない」と述べ、その根拠を詳しく解説した(参考資料1)。 [→続きを読む]

去る2月20日に東京で開催されたセミコンダクタポータル主催「半導体市場、2018年を津田編集長と考える」(参考資料1)に出席した。 [→続きを読む]

ソニーは、昨年11月1日に、犬型ロボットaiboを戌年にちなんで今年1月11日発売すると発表した。平井社長は発売に先立ち「自分の夢であり、ソニーの象徴だ」として、今年年初にラスベガスで開催された「CES」で新しいaiboを紹介した。2009年に発売開始した初代AIBO（名前の由来は、飼い主に寄り添う「相棒」）は、2006年に製造・販売中止されて以来、12年ぶりの復活になった。今回のaibo復活は、画期的な商品で人々に感動を与えてくれるソニーの復活の象徴としてマスコミにも好意的に受け止められており、平井社長もそれを狙ってわざわざAIBOの復活を決めたのであろう。 [→続きを読む]

「東芝メモリの2兆円と言われる資産価値は30年前、一人の男から生まれた。元東芝社員・舛岡富士雄は半導体記憶媒体フラッシュメモリを発明。開発を強引に押し進めたが、それは当時あまりに“非常識”な製品だった。日本発の革新的技術はいかにして生まれ、どう世界を変えたのか？今ではスマホなどあらゆる電化製品に組み込まれるフラッシュメモリの開発秘話に迫る」。 [→続きを読む]

10月に本欄で採り上げた東芝に関する「中国恐るべし！」記事(参考資料1)は、幸い長期にわたり多くの方々に読まれ続けているようなので、今度は、その続編として「WD恐るべし！」というタイトルで「WDは決して四日市での東芝メモリとの製造協業を手放さない」という趣旨の予測記事を書くための準備を先月から始めていた。 [→続きを読む]