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泉谷渉の視点

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東芝の半導体事業はここに来て、正念場を迎えたと思えてならない。NANDフラッシュメモリで世界第2位を誇る東芝の持分会社であるキオクシアは、10月に予定していた東京証券取引所への新規上場を延期すると発表した。一般的には、米中貿易戦争のあおりでファーウェイへの輸出が不透明になったことなどが挙げられている。 [→続きを読む]
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「これまで中国のファーウェイは何回ものクライシスを乗り越えてきた。米中貿易戦争は今に始まったわけではない。2014年段階で米国政府はファーウェイ製のルーターの利用を規制している。これに対抗し中国はWindows 8を政府調達から締め出した。しかし、今回の米国政府による新たな輸出規制は9月15日に発動され、これによりファーウェイは各国・地域からの半導体調達が事実上できなくなる。ついに、ついに追い詰められたと言ってよいだろう」。 [→続きを読む]
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台湾TSMCの爆裂的成長が止まらない。2020年7〜9月期の半導体ファンドリ売り上げランキングにおいて、TSMCは実に前年比21%増を達成し、1兆2485億円の実績となった(編集室注1)。2位のSamsungはわずかに4%増であり、金額で言えば4032億円であったわけだから、何とTSMCはSamsungの3倍強の売り上げを上げて一人勝ちの様相となっている。ちなみに、3位のGlobalFoundriesは前年比3%減と振るわなかった。 [→続きを読む]
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新型コロナウイルスの世界的な蔓延はとどまるところを知らない。一旦は収まったかに見えた日本国内も、すさまじい再拡大の流れが出てきている。これを背景に、日本政府は企業に対してテレワーク強化の再要請を出している。 [→続きを読む]
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半導体製造装置業界は、5G高速移行およびテレワーク拡大などを背景に、一気に拡大するデータセンター投資に大きな期待を寄せている。2020年のデータセンター投資については、どんなに少なくても12兆円は投入されると予想されているが、このうち約40%が半導体分野に充てられるため、コロナで苦しむ世界情勢の中にあってまさに干天の慈雨が降り注いでいるのだと言えるだろう。 [→続きを読む]
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いまや怒り狂っており、目もうつろな米国のトランプ大統領は、民主党のバイデン元副大統領に追撃されている大統領選の状況もあって、中国叩きの路線をさらに強めている。いよいよというか、とうとうというか、5月15日は米国製の製造装置を使った半導体について中国ファーウェイ(華為科技)向けの輸出禁止を発表した。これに促されるようにして、台湾TSMCはファーウェイからの新規受注を停止したのだ。これはある種、大変なことである。 [→続きを読む]
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新型コロナウイルスの世界的流行はまさに世界大恐慌とも言うべき様相を呈している。IMFの2020年の世界経済予想はマイナス3%であり、09年のリーマンショックの0.1%を凌ぐものであり、サプライズな落ち込みになっているのだ。 [→続きを読む]
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世界の半導体生産は2018年に50兆円となり、過去最大規模に拡大した。しかし2019年はメモリ不況の影響で12%程度マイナス成長となり、44兆円程度に落ち込んだと思われる。2020年については、メモリの需給バランスが良くなってきたことで価格も上昇しており、5G高速スマホおよび5G対応のデータセンターの投資が成長要因となり、少なくとも10%成長の48兆円超まで回復してくると見られていた。 [→続きを読む]
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「2020年の世界半導体市場は5G端末、エッジでのミニデータセンター、通信業者の投資が引っ張るだろう。これまでのテレビ、パソコン、スマホというシンプルな市場構造から、いわゆるニューウェーブが登場してきたわけで、このインパクトは大きい。しかし最大の不安要因は、何と言っても中国・武漢発の新型コロナウィルスの世界的な蔓延である。残念ながら、すべての市場予測は下振れするしかない」。 [→続きを読む]
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世界で半導体を最も多く生産する地域はどこであろう。それは韓国ではない。米国でもない。実は、世界の地域別半導体生産能力は台湾がトップであり、全体のおよそ4分の1を占める。 [→続きを読む]
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