トランプ政権の誕生で「世界の株価が大暴落し、日本は超円高で苦しむ」というシナリオを書いたジャーナリスト、評論家、アナリストは一体どうやってその責任をとるのだろう。メディアの予想を全く裏切り、トランプが次期大統領に決定した途端にアメリカの株価を一気に押し上げる原動力となった。日本の株価もこれに追随し、約1年ぶりの高値をつけ、1万8000円を軽々と突破していった（2016年11月22日現在）。円安も加速し、1ドル110円台という信じがたい水準となった。 [→続きを読む]
「通常の家電製品はいまや低価格化とそこそこの機能が達成されたことで、言わば枯れた製品となっている。世界中どこへ行ってもテレビ、洗濯機、電子レンジ、冷蔵庫などは当たり前の常置製品であり、誰もが買える製品であるために付加価値がなくなっている。ところがここにきて、とりわけ日本企業が前面に打ち出したスーパープレミアム家電はかなりの力を見せ始めた」。 [→続きを読む]
「世界全体の半導体設備投資は、アップルの不振が明らかとなってきた以上、下期に減速する恐れはある。それでも、今のところは2015年を上回る勢いで進んでおり、前年を少し上回る6兆5000億円以上が想定されるだろう。それにしても日本勢の存在感はない。大型投資を構えるのはひたすら東芝とソニーだけだ」。 [→続きを読む]
世界初とでも言うべき、とんでもないディスプレイを見せていただく機会に恵まれた。それは、ソニーとパナソニックの有機EL部門が統合したJOLEDが作り上げた約20インチの印刷法による有機ELディスプレイである。これにはかなり参った。漆黒の奥深さ、モビリティのすばらしさ、コントラストの鮮やかさ、そして何よりも切れのある画像に筆者は打ちのめされた。 [→続きを読む]
「学問に裏打ちされた技術だけが生き残る。まがい物のカンに頼った半導体製造の時代は終わったのだ。そしてまた、真理の前には何人といえども頭を垂れる、という姿勢が大切なのだ」。 [→続きを読む]
世界の半導体市場はスマートフォンの伸び悩みが明らかとなり、2016年についてはほぼ横ばいの40兆円が予想されている。スマホおよびタブレットの出荷状況によっては、若干のマイナス成長もあり得る展開。 [→続きを読む]
「世界の半導体はデジタル家電全体の伸び悩みや、一大アプリであるパソコンの後退もあって、2015年は微減の約40兆円市場にとどまっている。しかしながら、IoT時代の到来を考えれば再上昇し、2025年ごろには50兆円は楽々超えていくだろう。ただし、今や世界半導体の市場別シェアでいけば、ダントツのシェア60%を占有するのは、中国を筆頭格とするアジア諸国だ。時代はすさまじい勢いで回転している」。 [→続きを読む]
IoT時代は、あらゆるものがセンサ、マイコン、ビッグデータなどでネットワーク化され、便利で暮らしやすい未来社会を構築しようというものだ。 [→続きを読む]
太陽電池やLED照明の分野を圧倒的な札束攻勢で制覇した中国ではあるが、市場は混乱し、その後それらの中国企業の多くが大赤字であるというのだから話にならない。しかし液晶分野にも3兆円投入し、2018年までの世界チャンピオン奪取はほぼ確実になってきた。 [→続きを読む]
筆者が所属する電子デバイス産業新聞では現在、熊本県の産官学をテーマにした企画を連載している。2014年秋から冬にかけて何と10回以上も熊本県に足を運ぶ有様となった。 2014年の12月初旬に熊本を訪れ、下通りの居酒屋で一杯やっていたところ、装置関連業界と思われる人たちがどやどやと入ってきた。口々に忙しくなったね、といいながらビールを口に運んでいた。 [→続きを読む]
