先週、世界最大のコンピュータ見本市Computex Taipei 2026（図1）が台北市で開かれ、AI時代には半導体メーカーがシステムまで提供するという、新しい動向を示した。半導体製品としては、エージェントAIがエッジにまで下りてくることでエージェント処理するCPUがパソコンやスマホレベルまで普及することになり、CPUに再び注目が集まっている。メモリ需要はさらに高まりを見せそう。また、中東戦争の結果、石油を使わないEVの販売額が過去最高を示している。 [→続きを読む]
「Expanding AI with Leadership Silicon」がテーマのTSMC 2026 Europe Technology Symposium(5月28日：Amsterdam, The Netherlands)に続くNvidiaのExperience GTC Taipei 2026(6月1−4日：台北)そしてCOMPUTEX TAIPEI(6月2−5日)に否応なく注目させられている。半導体市場も、AI(人工知能)インパクトを受けて大きく特性が変貌しているが、これら一連のイベント関連記事からはAIの覆いがさらに色濃く反映されている受け止めである。Agent AI、そしてPhysical AIに向かう流れの中で、これまでのGPUからCPUへの傾斜が見られるとともに、パソコンの再設計の取り組みなど披露されている。目まぐるしい進展&進捗に当面ひたすら注目である。 [→続きを読む]
今年の3月、IPベンダーであったArmがICベンダーへと手を広げることを発表した（参考資料1）。ところが、この6月に開かれたComputex Taipeiの基調講演において、Arm CEOのRene Haas氏は、ICを販売するだけではなく、ICを組み込んだコンピュータボードやコンピュータそのものまで自社設計し販売するシステムベンダ―になることを明らかにした。 [→続きを読む]
次世代自動車がSD-V（ソフトウエア定義のクルマ）に向かう動向に備え、測定器メーカーのKeysight Technologyが一つのソリューションを提案した。それは、車載用ネットワークを共通化させることであり、AIソフトウエアの安全性を評価するツールである。これを、このほど横浜で開催された人とクルマのテクノロジー展で展示した。 [→続きを読む]
5月に最もよく読まれた記事は、服部毅氏のブログ「半導体製造装置メーカー売上高トップ15ランキング、日本勢が過半の8社、半導体企業ランキングと対照的」であった。これは旧VLSI Researchが行っていた半導体製造装置ランキングだが、米TechInsightsに買収されたため、調査レポートのプレスリリースが出なくなり、貴重な情報になっている。 [→続きを読む]
世界最大のコンピュータ展示会Computex Taipei開幕前日の6月1日、 NvidiaのJensen Huang CEO（図1）が Nvidia GTC Taipeiにおいて基調講演を行った。この中でパソコン用のCPU（正確にはGPUも集積したSoC）を発表した。なぜNvidiaはパソコン用のCPUを開発したのか。その一方で、AIデータセンター向けのAIボード「Vera Rubin」を発表している。Nvidiaの狙いは何か。 [→続きを読む]
先週、Huawei（ファーウェイ）が1.4nmプロセスの半導体の開発にメドをつけた、という発表を世界中のメディアが取り上げ、5月26日の日本経済新聞も報じた。通信機器メーカーのファーウェイが半導体開発のHiSiliconを傘下に置き、独自半導体の実力を見せている。特に、デバイスからシステムまで各レイヤーで最適化し遅延を激減させ、τ（タウ）のスケーリング則と呼ぶルールを提案している。 [→続きを読む]
AI(人工知能)&トランプ・インパクトに煽られ続けるこの頃の感じ方の中、2点に注目。まずは、半導体関連株価の上昇はこのところ日々伝えられているが、メモリ半導体の価格高騰で、SK Hynixの時価総額がライバルであるサムスン電子とマイクロン・テクノロジーに続いて1兆ドルを突破している。他の関連各社も同様の動きが見られるが、現下のメモリ関連の象徴的な急上昇を反映している。次に、中国のHuaweiが、2031年までに1.4-nm高性能半導体を開発する計画を発表、従来の回路線幅の微細化ではなく、半導体の回路や配線、システムを見直し、信号が伝わる時間を縮めるという独自理論を利用するとし、「Her’s Law」と称して、今後に注目である。 [→続きを読む]
前報で現在のAI/半導体技術の壁を乗り越えるには量子技術が重要と述べた（参考資料1）。既に報告したが、米国では既に2018年9月に国家科学技術会議（National Science & Technology Council）科学委員会（Committee on Science）の下部機構である量子情報科学分科会（Subcommittee on Quantum Information Science）から、「量子情報科学の国家戦略全容（National Strategic Overview for Quantum Information Science）」が発表されており、それに基づいて2018年12月に国家量子イニシアティブ法（National Quantum Initiative Act）が施行されている（参考資料2）。 [→続きを読む]
2026年4月における日本製半導体製造装置が史上最高の5000億円を突破した。前年同月比（YoY）は14.1%増、前月比でも6.2%増と大きな伸びを示している。2024年5月に初めて4000億円に達した後、しばらく3000億円台を推移していたが、同年11月に再び4000億円に達した後は、一度も3000億円台に落ちることなく推移してきており、この4月に初めての5000億台を突破した。 [→続きを読む]
