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縁あって「IoTの概論」を外国からの客に説明することになった。客と言ってもITを専攻している学生、院生、研究者達である。当方はLSIの製造技術に関しては、少しはわかるものの、IoTに関してIT専門家の前で話ができるレベルでは到底ない。今更ITを専攻している来客に「IoTとは」でもあるまいと思い、日本のIoTの活動状況の例を紹介することにして、資料収集と共に、恥ずかしいながら付け焼刃でIoTの論文を読み漁った。その印象を2点ほど以下にまとめたい。 [→続きを読む]
米朝会談が世界の注目を浴びた後の週末、こんどは米中経済摩擦がにらみ合い状態から再燃、米国が中国の知的財産権侵害への制裁措置として500億ドル分の中国製品に25%の追加関税を課すと発表、文字通り即刻中国からは同等規模の報復措置が発せられている。繰り返される喧噪の渦中で、米国では中国に奪われているスーパーコンピュータ最高速性能の座を取り戻そうとIBM製「Summit」が披露される一方、中国では四川省の省都、成都での半導体はじめR&D拠点展開および新車へのRFID半導体取りつけ義務化の動きと、ともにそれぞれの目指す着実な展開が繰り広げられている。 [→続きを読む]
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半導体設備投資はまさに空前の領域に入ってきた。2015年段階で6兆円程度であった世界の半導体設備投資は2017年に9兆円弱まで跳ね上がってきた。つまりは、なんと2年間で50%増というすさまじい伸びを示したことになる。IT革命からIoT革命へ流れが変わったことを象徴する出来事となった(編集室注)。 [→続きを読む]
大勢の同僚に囲まれている職場や、同じ研究に取り組んでいる仲間と話をする機会が多い環境にいる場合は、常に新鮮な情報が入ってきて、刺激を受けることができる。筆者もNECやNECグループ会社時代は幸いにもそうであった。しかし一旦退職して独りになると、そのような刺激は望むべくもない。先ず実験装置を動かすことはもちろん、同僚の生データを見る機会がなくなる。従って議論する機会がなくなり、専門分野でも理解が疎かになる場合が生じる。正しい知識を積み重ねるためにも、以て自戒すべきと思っている。 [→続きを読む]
世界半導体業界の史上最高を塗り替える動きが続く販売高の表し方の1つとして上記のタイトルである。米国・Semiconductor Industry Association(SIA)から月次世界半導体販売高が発表され、この4月について、前月比1.4%増、前年同月比20.2%増の$37.59 billionとなっている。下記の中の図面グラフの青線が示す推移を眺めながら、現下の増勢の改めての確認である。 ⇒https://www.semiconductors.org/clientuploads/GSR/April_2018_GSR_table_and_graph_for_press_release.pdf 単月の販売高数値で見ると、$30 billion以上および$35 billion以上の大台越えがそれぞれここ19ヶ月および8ヶ月連続となる。 [→続きを読む]
米朝、米中はじめ激しく動く世界の政治・経済情勢の中で続く世界半導体業界の活況となっているが、とりわけ中国市場が絡む動きに目が離せないところがある。中国の通信機器大手、中興通訊(ZTE)への制裁緩和は、米中通商摩擦交渉の重要懸案の1つであり米中双方の半導体業界にインパクト要因となる。DRAM価格の上昇については、中国政府が抑制に乗り出している。中国のエレクトロニクス&半導体市場での協業、提携がいくつか目についている。そして、自立化を図っている中国の半導体業界の活発な展開の動きが引き続き見られており、そのアップデートである。 [→続きを読む]
政治では米朝、経済では米中と応酬、駆け引きが続く流動的な情勢のなか、これも約2年にわたって熱い活況が続いている世界半導体市場に最小限の影響を願うところがあるが、市場の熱気が抗して支えている感じ方がある現時点となっている。この1-3月、第一四半期の半導体市場関連データが各種出揃ってきているが、熱い増勢が大方維持されている。本年そして今後についても先行き抑え加減はありながら、強気の読みがみられている。そしてものづくりの上では、8インチウェーハが逼迫する事態が目立ってきている。 [→続きを読む]
米中間の政治、経済の摩擦そして駆け引きの動きが、半導体関連業界にもうねりのインパクトとして続いている。イランへの輸出が問われて米国政府の制裁を受け売却の動きにまで陥っている中国の通信機器メーカー、ZTEについて、両国首脳間の話し合いから同社の事業活動を守るよう緩和する措置が模索されている。もう1つ、昨年来の懸案、東芝メモリの「日米韓連合」への売却について、最後の関門となっていた中国の独禁法審査が、折しも米中の貿易摩擦を巡る2度目の公式協議の日に承認が下されている。半導体需要が長期的に拡大し続ける「スーパーサイクル」がいつまで続くのか、それと相まって気もたせな展開が続く現時点の情勢となっている。 [→続きを読む]
中国政府は、2014年6月、輸入に頼り切っていた半導体製品の国産化を目指して「国家IC産業発展推進ガイドライン」を公表し、2030年までに、世界トップクラスの半導体メーカーを中国国内で育成するという目標を掲げた。中国国務院は、2015年5月に「中国製造2025」と呼ばれる自給計画を発表し、現在は20%の自給率を2020年には40%、25年には70%に引き上げることを目指している。 [→続きを読む]
世界最大のエレクトロニクス市場を擁する一方で半導体業界の自立化を推進、輸入依存過偏重の打開を国家5ヶ年計画に掲げている中国であるが、米中通商摩擦が続く渦中、その先行きに波乱含みの様相がいくつか見られてきて、熱い活況の世界半導体市場にも大きなインパクトを与える可能性がある。米国政府の制裁を受けて中国の通信機器メーカー、ZTEのスマホ販売が止まり事業売却の動きが見られているのがまずあって、メモリ半導体業界への台湾・Foxconn参入の動き、2つ目の国家ファンドの積み増し、など相次いで目を引いている。 [→続きを読む]
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