泉谷渉の視点
中国がEV(電気自動車)シフトを打ち出したことが大きな波紋を呼んでいる。何と2025年に年間エコカー出荷台数を700万台まで拡大すると言い出したのだ。さらには全自動車の販売に占めるエコカー比率を20%以上にするという予測も出ている。しかも特徴的なことはエコカーをすべてEVにするというものだ。ちなみに、中国の2016年までのエコカー販売台数は累計110万台である。
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IoT時代に入って最も重要な役割を担う人工知能(AI)やスーパーコンピュータの分野において中国は米国を追い抜き、技術においても量産においても世界トップにのし上がった(編集室注)。また、巨大投資を断行し、液晶および有機ELにおける世界チャンピオン狙いにも出てきた。そしてまた半導体においては、10兆円とも15兆円ともいわれる、とんでもない投資ファンドを形成し、300mmウェーハで26の新工場立ち上げに入っているのは事実なのだ。
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「ルネサスの復活ぶりが明確になってきた。2017年12月期(1〜12月)の営業利益はGAAPベースで784億円となり、利益率10.0%に押し上げて来た。これは国内の半導体メーカー全体においてもトップ水準を争うレベルなのだ。IoT時代を迎えてルネサスが本格開花するのは間違いないだろう。」
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年が明けて、まことしやかに「絶好調の半導体市場は、2018年後半から衰退に入っていく」というような話がチラホラと筆者の耳にも入ってくる。思わず「それなら根拠を示せ、数字を出してみろ」と声を張り上げたくなるのであるが、さすがに年をとったことだから一応は静かにしている。
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「中国は共産主義と資本主義とのハーフのような政策を展開し、急成長を遂げてきた。これをアブノーマルなことと認識する人は数多い。しかし、産業革命が起きた時に当時のオピニオンは実にこれを否定するものが多かった。時代が大きな変貌を遂げる時に、生まれる違和感を避けてはならない」。
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一時期のメディアの狂乱的な東芝に対する扱いにはひたすら辟易していた。憲法に保証されている表現の自由であるからして何を書いても良いのであろうが、それにしても紙の上でもネット上においても「東芝半導体売却」という見出しが多いのには恐れ入った。これは明確な間違いである。東芝はフラッシュメモリを量産するメモリ部門を売却するのであって、東芝半導体全部を売却するのではないからだ。
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シーズとニーズの会というユニークな団体が積極的な活動を続けている。多くは電子材料系の方々が会員の中心であり、お茶の水の化学会館を拠点に「新規事業開発のための研究と交流」をコンセプトに多くのカンファレンスも開催している。
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「東芝とWD(Western Digital)の対決をあおる報道は、まったくもって茶番劇を伝えていたにすぎない。San Diskの時代からWDは東芝との間で17年にも渡る稀にみるパートナーシップの成功を実現している。また、東芝四日市工場にはWDの精鋭ともいうべきエンジニアが数百人はおり、次世代プロセス開発という点で切っても切れない関係にある」。
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「景気の浮き沈みなどは関係がない。銀行のATMの切り替えだけを取材して来い。また、ビデオ(VTR)の設備投資動向についても詳細に調べよ」。
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VR(仮想現実)の世界がいよいよ本格開花の様相を見せ始めている。VRの世界市場は少なくとも2020年までに約3兆円までに成長すると見られており、そのうちハードウエアやアクセサリーを除いたコンテンツの規模は約2兆円、さらにゲームに絞ると1兆円規模程度が予想されるだろう。また、2025年を超えてくればVR全体で10兆円のマーケットがあると明言するアナリストも出てきており、要するに全く新たな巨大市場が誕生することになる。
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