セミコンポータル
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インサイダーズ

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去る2月13日に東京で開催されたセミコンダクタポータル主催「半導体市場、2019年を津田編集長と議論しよう」に出席した。今後の半導体産業の先行きがますます読めなくなってきており、米中貿易戦争や中国経済減速の半導体産業への影響(参考資料1)や、最近の半導体売上高急落(マイナス成長)で、ますます怪しくなってきたスーパーサイクル論の真偽はじめ様々なテーマについて、いつになく熱心に議論された。 [→続きを読む]
米国・Semiconductor Industry Association(SIA)より月次世界半導体販売高の発表が行われ、2018年12月とともに注目の2018年の年間データがあらわされている。その2018年は、13.7%増の$468.8 Billionとまたも最高を更新するとともに、出荷数量総計が初めて1 trillion個を上回る大きな区切りを示している。12月については$38.2 billionと、前年同月比0.6%増とぎりぎりプラス、前月比では7.0%減と減少の幅が増す内容である。2019年は伸びの鈍化を見る向きがすでに大勢であり、いろいろの要因が絡む在庫調整の一段落を経て勢いを取り戻す展開がいつになるかの読みにかかってくる。 [→続きを読む]
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「確かに直近のメモリ市場は非常に悪い。世間ではスーパーサイクルはなくなったとの見方もある。しかし私は決してそう思っていない。データセンター投資が止まることはないからだ。さらにフラッシュメモリの価格がハードディスクに比べて20%くらい安くなれば、サーバ向けフラッシュメモリの売り上げは倍増するのである!!」。 [→続きを読む]
米中摩擦が引き続く中、市場に波乱を引き起こす要因が頭をもたげてきている。米国・司法省が中国のテレコム最大手、華為技術(ファーウェイ)とカナダで逮捕された同社副会長兼CFOを起訴したと発表、米中閣僚級協議が行われる中、両国関係の悪化が懸念されている。さらに、アップル、Samsung、Nvidiaなど主要プレイヤーの四半期業績発表が行われ、数年ぶりの大きな落ち込みがいずれも見られる内容となっている。このような局面を受けて、中国の景気対策そして台湾・Foxconn Technology Group(鴻海科技集団)の米中進出計画見直しと、方々で警戒の色合いが強まっていく情勢である。 [→続きを読む]
中国の2018年の国内総生産(GDP)が6.6%増と28年ぶりの低水準、2018年10〜12月四半期では6.4%に低下、そして中国でのハイテク製品の生産が急減、さらには中国の半導体業界の売上げの伸びが鈍化傾向、と中国経済の減速が一層鮮明になっている。そんな中、最先端の微細化、新型メモリはじめ新技術およびIoT、5Gはじめ新分野に向けた主要プレーヤーの活発な取り組みが打ち上げられている一方、新たな応用でのpower-関連の問題、5Gと自動運転の連帯の問題などが提起されている。先行き鈍化懸念を払拭あるいは埋めるべく、戦略のリニューアル&検討が繰り広げられていく。 [→続きを読む]
米中摩擦が膠着状態での越年、そして年初早々の予測下方修正のアップルショックに、Samsungの2年ぶりの減益はじめ落ち込みの波が相次いで押し寄せてきている現時点である。予想されるところではあるが、中国の2018年12月輸出入は前年割れとなり、また、台湾のTSMCもこの1-3月は踊り場に差し掛かって営業益2割減を予想せざるを得なくなっている。先行きが見通せない米中摩擦について、HuaweiおよびZTEへの厳しい攻勢を強める一方、関税を取り下げて中国側の譲歩を探る米国側が繰り出す駆け引きが見られている。 今後に向けた新分野の展開に向けて、敏速な打開、収拾の期待である。 [→続きを読む]
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今となっては全くの夢物語ともいうべき数字が1999年当時にはあった。すなわち日本は世界に冠たる家電王国を築いており、カラーテレビは生産台数1億2000万台で世界シェア35%を占有していた。VTRは同5000万台で世界シェア65%、ムービーは同1000万台で世界シェア80%、CDプレーヤーは同2000万台で世界シェア60%も持っていたのだ。この1999年当時から20年たった2019年現在においてテレビの世界は、ぶっちぎり世界トップが韓国サムスン、同2位が韓国LG、3位から5位までが中国勢、そしてかつてトリニトロンで世界に君臨したソニーは、世界第6位に後退している事実を考えれば、隔世の感があると言えるだろう。 [→続きを読む]
年初早々のこと、半導体業界には米中摩擦の渦中にて相次ぐ激動そして注目である。現下の史上最高、熱い活況の半導体販売高を牽引するメモリ半導体を引っ張るSamsungの2018年10-12月四半期業績が、DRAM価格の低下から2年ぶり減益となり市場にショックを与えている。また、アップルは新型iPhoneについて10%程度の減産が明らかにされて、年明けすぐからの衝撃が続いている。年初恒例のConsumer Electronics Show(CES) 2019(1月8日〜11日:Las Vegas)では、CPU供給不足そして先端10-nm品開発後れへの対応が問われているインテルが当面の技術対応を打ち上げて注目を引いている。 [→続きを読む]
半導体製造・生産に特化したユニークな国際会議「半導体生産国際シンポジウム(26th International Symposium on Semiconductor Manufacturing; ISSM 2018)」が昨年12月に東京都内で開催された。ISSMは「半導体製造のノウハウをサイエンスに」を基本スタンスに、1992年以来、毎年、半導体生産技術者の議論・交流を通じて、新たな半導体生産技術の芽を育てると共に、半導体生産技術を科学する「新しい流れ」を作り出してきた。 [→続きを読む]
2018年を締める大晦日の日に、恒例の月次世界半導体販売高が米国SIA(Semiconductor Industry Association)から発表され、11月について$41.4 billionで前月比1.1%減、前年同月比9.8%増というデータである。伸びは鈍化しているが28ヶ月連続の前年同月比増、さらに1-11月販売高累計が約$431 billionとなって2017年全体販売高$412.2 billionを越えて、年間史上最高の大幅更新を早々決めている。先行き懸念が云々される中でのこの結果での年明けとなったが、早々のこと、2002年以来ぶりとなるAppleの販売高予測の下方修正が行われて、世界市場に大きなインパクトを与えている。 [→続きを読む]
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