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インサイダーズ

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DRAMの高値が引っ張る熱い活況が2年近く続く半導体業界の世界であるが、変わり目はいつ来るか、米中摩擦のインパクトはどうあらわれるか、といった懸念に見舞われる中、中国、台湾そして韓国、それぞれに内容の異なる目立つ動きが見えている現時点である。最初の本格的な先端メモリ半導体の開発生産計画を国際会議の場で発表した中国、Apple向け出荷などを控えるこの時期にTSMCの生産ラインがcomputerウイルスに汚染された台湾、そしてDRAM絶好調ながら次の新分野開拓に向けて向こう3年の投資計画をサムスンが打ち上げた韓国である。 [→続きを読む]
米国Semiconductor Industry Association(SIA)より月次世界半導体販売高が発表され、この6月の$39.3 billion、4-6月の$117.9 billionとともに月次、四半期の最高を更新、本年前半1-6月累計が昨年比20.4%増の飛躍を打ち立てている。この熱い活況がどう推移していくか、今後に引き続き注目である。一方、スマートフォン業界のランキングデータそしてFlash Memory Summit関連の動きについて、市場を牽引する主要プレーヤーの戦略、当面の取り組みが見えてくるところを受け止めている。 [→続きを読む]
韓国SK Hynixの直近の2018年4〜6月期における半導体ビジネスの決算(確定値)は、売上高、営業利益ともに四半期ベースで過去最高となった。売上高は前年同期比55%増の10兆3700億ウォン、営業利益は83%増の5兆5700億ウォンだった。売上高の8割を占めるDRAMの価格が高止まりしているため、「濡れ手に粟」状態の利益増加で笑いが止まらない状況だ。 [→続きを読む]
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米国が通商法301条を発動させたことにより、米中貿易摩擦激化の影響がかなり出始めている。ZTEショックは回避できたものの、これが中国のナショナリズムに火をつけた形となった。故に半導体国産化の論調が強まり、中国政府の半導体ファンドは2018年度も2000億元(約3兆円強)と拡大方向になっている。 [→続きを読む]
米国と中国の間の貿易摩擦の中、タイミングを合わせるかのように、国防総省の研究部門、Defense Advanced Research Projects Agency(DARPA)のElectronics Resurgence Initiative(ERI:電子技術再興構想)に関連するイベント、第1回annual DARPA ERI SummitがSan Franciscoで開催されている。米国electronics業界の一層の進展に向けて向こう5年にわたり$1.5 billionが充てられる予定のERIのプロジェクト活動に対して、IBM, Intelなど主要contractors、そしてArmおよびGlobalfoundriesなど多くのsubcontractorsが発表されている。知的財産侵害に対する制裁関税の経緯の中、米国のリーダーシップを堅持する動きに注目である。 [→続きを読む]
韓国Samsung Electronicsの李健熙(イ・ゴンヒ)会長は、いまは心筋梗塞の後遺症で長期入院中であり、経営判断を下せる状態に全くないといわれているが、現役時代の社員に向けた経営メッセージは常に先見性に満ちていた。 [→続きを読む]
米中摩擦のインパクトの懸念を孕みながらも、依然高価格で推移しているメモリ半導体が引っ張る熱い半導体市場の活況が続いている。今後に向けたメモリ半導体プレーヤーの活発な動きが出揃ってきており、首位を突っ走るSamsungからは他社との差を開く5G, AIなど新分野を見据えた8-gigabit LPDDR5 DRAMの開発、Micron/Intel陣営からは新型メモリ、3D XPoint連携の更新、そして参入&立ち上げを図る中国の新しい顔ぶれの現況が打ち上げ、ないしまとめられている。東芝メモリは別途としての今回の注目である。 [→続きを読む]
米国政府が中国の知的財産侵害に対する制裁関税を7月6日に発動、それでは足りぬと$200 billion相当に10%の関税を課す措置がこのほど発表されている。中国側はすぐさま対抗措置を発表するとともに、世界貿易機関(WTO)に追加で提訴するとしている。米国はじめ好調に推移している景況へのインパクトの懸念が一層高まる中、SEMICON West(2018年7月10日〜7月12日:San Francisco)が開催され、熱い活況の半導体業界を反映して、来年には$500-billionの半導体販売高の大台突破、向こう7年から10年でその倍になる読みがあらわされて、熱気の高揚に向けた対照を呈している。 [→続きを読む]
米国が半導体など対象に対中国制裁関税を予定通り7月6日に発動、間髪を置かずに中国が大豆・自動車などに対米国報復関税を発動して、まったく同規模の応酬が本格的に始まったばかりである。これに4日先立って、米国SIA(Semiconductor Industry Association)から月次世界半導体販売高のデータが発表され、この5月について$38.7 billionと単月の史上最高を記録、前年比21.0%増と14ヶ月連続20%以上増の熱い活況が依然続いている。この現下の半導体業界に米中摩擦の波乱が如何に影響を及ぼすか、勝者のない無益な争いという声が強まる中での当面そして今後に目が離せないところである。 [→続きを読む]
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今や中国エレクトロニクスの中核に座ったファーウエイ(華為)によれば、IoTマーケットは2025年以降に23兆ドル、すなわち日本円で2300兆円以上になるとしている。かつてCisco SystemsがIoT全体で1100兆円との信じがたい予測を我田引水で出していたが、さすがに中国、もっとデカいことを言っているのである。 [→続きを読む]
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