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インサイダーズ

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恒例のMobile World Congress(MWC)(2019年2月25日〜2月28日:Barcelona)が開催され、次世代の通信規格「5G」を巡る熱い競い合いが見られる予想通りの展開である。昨年は平昌五輪でも話題になった「5G」であるが、今回は直前にSamsungが折り畳みそして「5G」コンパチのスマートフォンを打ち上げて先鞭をつけており、各社の発表があい続く見え方となっている。大画面で高精細な動画が楽しめる「5G」の普及でスマートフォン市場の減速感を打ち破るべく、各社間の戦略的連携、そして韓国のビジネス先手と、5Gを軸とした様々な動き、取り組みが世界的に繰り広げられる様相である。 [→続きを読む]
かつての"デバイスのオリンピック"からますます佇まいを変えて、人工知能(AI)、5G、自動運転など新分野への傾斜が強まっているInternational Solid-State Circuits Conference(ISSCC) 2019(2月17-21日:サンフランシスコ)にて、最先端の技術への取り組みが多様な切り口でアップデートされている。その最中に、Samsungが折り畳みの、そして世界初、次世代5G技術コンパチのスマートフォンを打ち上げて、Mobile World Congress(MWC)(2019年2月25-28日:バルセロナ)を間近に各社の新製品打ち上げが相次ぐこのタイミングに熱気の拍車がかかっている。 [→続きを読む]
制裁関税がさらに踏み上がるかどうか、3月1日の期限が間近に迫る中、米中間の詰めの閣僚協議が今週北京で行われ、続いて来週ワシントンでも予定されている。中国側は6年にわたって米国製半導体の輸入を$200 billion高める提示を1つとして行っている。当然ながら中国における春節消費、各国との輸出入など、減速の影が落ちるデータが相次いでいる。米中摩擦もさすがに打開を探る気運が見え始めてはいるが、一方で、最先端微細化、人工知能(AI)、自動運転など新分野・新技術の開拓&展開に絶え間なく向かっていくいろいろな切り口の取り組みがあらわれてきて、注目させられている。 [→続きを読む]
去る2月13日に東京で開催されたセミコンダクタポータル主催「半導体市場、2019年を津田編集長と議論しよう」に出席した。今後の半導体産業の先行きがますます読めなくなってきており、米中貿易戦争や中国経済減速の半導体産業への影響(参考資料1)や、最近の半導体売上高急落(マイナス成長)で、ますます怪しくなってきたスーパーサイクル論の真偽はじめ様々なテーマについて、いつになく熱心に議論された。 [→続きを読む]
米国・Semiconductor Industry Association(SIA)より月次世界半導体販売高の発表が行われ、2018年12月とともに注目の2018年の年間データがあらわされている。その2018年は、13.7%増の$468.8 Billionとまたも最高を更新するとともに、出荷数量総計が初めて1 trillion個を上回る大きな区切りを示している。12月については$38.2 billionと、前年同月比0.6%増とぎりぎりプラス、前月比では7.0%減と減少の幅が増す内容である。2019年は伸びの鈍化を見る向きがすでに大勢であり、いろいろの要因が絡む在庫調整の一段落を経て勢いを取り戻す展開がいつになるかの読みにかかってくる。 [→続きを読む]
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「確かに直近のメモリ市場は非常に悪い。世間ではスーパーサイクルはなくなったとの見方もある。しかし私は決してそう思っていない。データセンター投資が止まることはないからだ。さらにフラッシュメモリの価格がハードディスクに比べて20%くらい安くなれば、サーバ向けフラッシュメモリの売り上げは倍増するのである!!」。 [→続きを読む]
米中摩擦が引き続く中、市場に波乱を引き起こす要因が頭をもたげてきている。米国・司法省が中国のテレコム最大手、華為技術(ファーウェイ)とカナダで逮捕された同社副会長兼CFOを起訴したと発表、米中閣僚級協議が行われる中、両国関係の悪化が懸念されている。さらに、アップル、Samsung、Nvidiaなど主要プレイヤーの四半期業績発表が行われ、数年ぶりの大きな落ち込みがいずれも見られる内容となっている。このような局面を受けて、中国の景気対策そして台湾・Foxconn Technology Group(鴻海科技集団)の米中進出計画見直しと、方々で警戒の色合いが強まっていく情勢である。 [→続きを読む]
中国の2018年の国内総生産(GDP)が6.6%増と28年ぶりの低水準、2018年10〜12月四半期では6.4%に低下、そして中国でのハイテク製品の生産が急減、さらには中国の半導体業界の売上げの伸びが鈍化傾向、と中国経済の減速が一層鮮明になっている。そんな中、最先端の微細化、新型メモリはじめ新技術およびIoT、5Gはじめ新分野に向けた主要プレーヤーの活発な取り組みが打ち上げられている一方、新たな応用でのpower-関連の問題、5Gと自動運転の連帯の問題などが提起されている。先行き鈍化懸念を払拭あるいは埋めるべく、戦略のリニューアル&検討が繰り広げられていく。 [→続きを読む]
米中摩擦が膠着状態での越年、そして年初早々の予測下方修正のアップルショックに、Samsungの2年ぶりの減益はじめ落ち込みの波が相次いで押し寄せてきている現時点である。予想されるところではあるが、中国の2018年12月輸出入は前年割れとなり、また、台湾のTSMCもこの1-3月は踊り場に差し掛かって営業益2割減を予想せざるを得なくなっている。先行きが見通せない米中摩擦について、HuaweiおよびZTEへの厳しい攻勢を強める一方、関税を取り下げて中国側の譲歩を探る米国側が繰り出す駆け引きが見られている。 今後に向けた新分野の展開に向けて、敏速な打開、収拾の期待である。 [→続きを読む]
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今となっては全くの夢物語ともいうべき数字が1999年当時にはあった。すなわち日本は世界に冠たる家電王国を築いており、カラーテレビは生産台数1億2000万台で世界シェア35%を占有していた。VTRは同5000万台で世界シェア65%、ムービーは同1000万台で世界シェア80%、CDプレーヤーは同2000万台で世界シェア60%も持っていたのだ。この1999年当時から20年たった2019年現在においてテレビの世界は、ぶっちぎり世界トップが韓国サムスン、同2位が韓国LG、3位から5位までが中国勢、そしてかつてトリニトロンで世界に君臨したソニーは、世界第6位に後退している事実を考えれば、隔世の感があると言えるだろう。 [→続きを読む]
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