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インサイダーズ

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スタンフォード大学人間中心人工知能研究所(Stanford Institute for Human-Centered Artificial Intelligence)(参考資料1)から“2021年版人工知能大全”ともいうべき資料集「AI Index Report for 2021」(参考資料2)(以下Index Reportと記す)が2021年3月3日に発刊された。222頁にわたる豊富なデータを集積した資料集である。既にIEEE の E. Strickland氏は、その中から15枚のグラフを抜粋して抄録をまとめ、2021年4月22日に配信されたIEEE Spectrumに掲載している(参考資料3)。 [→続きを読む]
新型コロナウイルスによる累計感染者数は土曜1日午前時点、世界全体で1億5082万人を超え、1週間前から約573万人増と依然拡大が続いている。感染封じ込めについて世界で優劣が鮮明になる中、我が国では我慢の大型連休突入である。週末最後に、米国・Semiconductor Industry Association(SIA)から世界半導体販売高が発表され、3月が$41.05 billionと高水準、1-3月第一四半期が前四半期比3.6%増、前年同期比17.8%増と、年間販売高最高更新を期待させる内容である。巣ごもり需要の追い風に乗る一方、グローバルな不足でsupply chainが乱れる半導体市場の渦中、半導体&巨大IT各社業績発表が行われ、好調ながらそれぞれに事情を孕む内容に注目している。 [→続きを読む]
新型コロナウイルスによる累計感染者数は土曜24日午前時点、世界全体で1億4509万人を超え、8日前から約629万人増とむしろ拡大の度を高めている。我が国でも東京はじめ3度目の緊急事態宣言となり、我慢の大型連休を求められている。White Houseの半導体サミットが行われて、米国における半導体製造の増強が喫緊の課題対応として進んでいく情勢の渦中、TSMCの創業者で前CEOのMorris Chang(張忠謀)氏からの思いの丈を放ったと受け止める講演が報道されて注目している。台湾が半導体生産では優位にあり、ライバルは韓国、との主張である。25年前の1996年、台湾半導体産業協会(TSIA)の発足式典に出席した時の今も残る印象との強烈な差異を受け止めている。 [→続きを読む]
今回のブログでは、米Nvidia社の直近の市場認識と事業戦略に関する筆者の注目点をまとめる。同社は、2月24日(米国時間)に発表した2021年度期の決算概要にて、売上高が前年度比53%増(166億7,500万ドル)、営業利益が同59%増(45億3,200万ドル)、純利益が同55%増(45億3,200万ドル)と、大幅な増収増益を報告した(参考資料1)。 過去5年間に、売上額を急増(5年で3.55倍)させた最大の要因は、データセンター向けGPUと、ゲームや仮想通貨のデータマイニングの汎用GPUであるという(参考資料23)。ウェーハファウンドリ企業からのウェーハ供給が滞っている状況でも、同社業績は驚異的に伸びている。 [→続きを読む]
新型コロナウイルスによる累計感染者数は金曜16日午前時点、世界全体で1億3880万人を超え、6日前から約446万人増と依然拡大が続いている。我が国では、すでに感染「第4波」到来との見方があらわれて、一段の対策徹底が呼びかけられている。半導体業界では、深刻さを増すグローバルな半導体の不足の問題を話し合うvirtual meetingをWhite Houseが主催、Biden大統領および政権officialsが半導体および自動車業界executivesと相対している。「TSMC一極集中」の現状の中、米国の半導体主導復権、中国への対抗が改めて確認される動きが見られている。これを受けて、韓国、台湾など、半導体への今後の取り組みの一層の引き締め&強化が触発されている。 [→続きを読む]
新型コロナウイルスによる累計感染者数は土曜10日午前時点、世界全体で1億3434万人を超え、1週間前から約424万人増と拡大が続いている。東京はじめ「蔓延防止等重点措置」のゴールデンウイーク明けにわたる期間での適用が打ち出されている。半導体業界では、米国・Semiconductor Industry Association(SIA)から月次世界半導体販売高が発表され、日数の少ない2月について$39.6 billion、前月比1.0%減ながら前年同月比14.7%増と、高水準を維持継続している。米中摩擦、コロナ禍が作用する世界的半導体不足で米国はじめ各国の確保せめぎ合いの様相が引き続くとともに、米中の応酬も米国Biden政権の新たな措置はじめ見られている激動の中での販売高である。 [→続きを読む]
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ついにIntelは、2兆円強を投じてアリゾナに2つの新工場を建設することを決定した。同社は10nm/7nmで出遅れたために、TSMCのファンドリ利用をアナウンスしていたが(編集室注1)、一転して自前の生産にこだわることになったのだ。そしてまた、これは米国政府が進めている中国たたきの新たな半導体産業強化策にも呼応しているプロジェクトにもなるのだ。このことの意味は大きい。 [→続きを読む]
新型コロナウイルスによる累計感染者数は土曜3日午前時点、世界全体で1億3010万人を超え、8日前から約473万人増と拡大が続いている。我が国でも、変異ウイルスの広がりが見られて、「第4波」への警戒懸念が高まる現時点である。米国Biden政権が8年間で2兆ドル(約220兆円)規模のインフラ投資計画を議会に提案、うち半導体の米国生産を後押しする補助金に500億ドルを充てるということで、業界関連方々に波紋を広げている。米国内半導体製造を盛り立てる気運の中、先立ってIntelが"IDM 2.0"戦略を打ち上げているが、MicronおよびWestern DigitalがKioxia(旧東芝メモリ)買収を探り、台湾・TSMCが先端半導体に$100 billion/3年かける動きなどが続いている。 [→続きを読む]
Intelの新しいCEOであるPat Gelsinger氏による3月24日のウェブキャストは、独立事業としてのIntel Foundry Service (IFS)参入の宣言が含まれていたため、台湾や韓国の半導体業界関係者を困惑させている。実は、Intelは2010年代前半に片手間にファウンドリを始めたが成功せず開店休業状態だったので、今回は正確には「再参入」と呼ぶべきだろう。 [→続きを読む]
新型コロナウイルスによる累計感染者数は金曜26日昼前時点、世界全体で1億2537万人を超え、6日前から約327万人増と依然衰えないペースである。 我が国でも然り、変異ウイルスの広がりもあって、ワクチン接種が進むものの、「第4波」への懸念が高まっている。半導体の世界的不足の中、ルネサスエレクトロニクスでの火災が、世界のsupply chainに重なるインパクトを与えている。そしてもう1つ、TSMCへの過大な依存から米国内製造回帰の気運が高まる中、Intelの新CEO、Pat Gelsinger氏が、$20 billionかけるArizonaでの2つの新しいfabsを打ち上げ、最先端はもちろんファウンドリー対応を前面に押し出した"IDM 2.0"戦略を表わし、反響を呼んでいる。 [→続きを読む]
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