泉谷渉の視点

半導体の世界チャンピオンであるIntelが、ここに来て一気果敢に投資攻勢を強めている。とりわけEUにおいては、ドイツに2兆2000億円投じる新工場を建設するほか、アイルランド、フランス、イタリア、スペイン、ポーランドにおいても工場および開発拠点の拡充に動くというのである。 [→続きを読む]

九州シリコンアイランドの始まりは、1967年7月の三菱電機による熊本新工場の稼働である。その後、世界一のDRAM工場となった九州日本電気の設立、これまた世界一のメモリ工場と言われた東芝大分工場の進出などが相次ぎ、九州エリアは半導体産業の集積を加速してきた。 [→続きを読む]

「世界で定着してきたWeb会議システムが激変しようとしている。Teamsがメタバースに置き換わると約3倍近い画像データ転送になると見られている。こうしたこともあってGAFAMは22年のデータセンター投資を前年比50%増に引き上げる考えだ」。例によってある種の優しさと、そしてまたある種の厳しさを込めた視線でこう話しかけるのは、今や我が国ニッポンを代表する半導体アナリスト、南川明氏である。日本電子デバイス産業協会（NEDIA）が、1月24日に開催した新春セミナーにおける興味深い談話である。 [→続きを読む]

半導体の爆裂成長が続いている。2021年の世界半導体生産額は、今のところ20%増の60兆円は確実な情勢となっており、最終的にはこれを上回ってくる可能性も高い。2022年の予想は弱気派予想ではせいぜい2〜3%増と言っているが、強気派は10〜15%の二桁成長も可能ともいう。 [→続きを読む]

国内プリント配線板メーカー各社の投資額推移を見ていれば、半導体に連動しながらかなりの上昇を続けていることがよくわかる。イビデンからシライ電子までの大手13社の設備投資総額は、2018年度に1477億円、19年度に1526億円、20年度に1788億円となっており、21年度については一気上昇し、大台の2362億円に乗せる勢いなのである。 [→続きを読む]

2021年の世界半導体生産額は、前年度比20%増の60兆円は確実な情勢となっている。しかし今のところは、これを上回り、3割増という予想も出始めた。まさに爆裂の勢いなのである。2022年および2023年についても二桁成長を予想する向きは多い。すなわち、半導体産業は100兆円時代の到来がはっきりと見えてきた。自動車産業の300兆円に次ぐ存在となり、まさに今後の10年間は半導体産業が世界経済を引っ張るという展開。 [→続きを読む]

半導体産業はここに来て、100兆円の巨大市場を構築すべく、爆裂成長モードに入った。筆者は2021年の半導体生産を前年比20%増の60兆円と予測しているのであるが、この1〜6月を見る限り、予想よりははるかに上回り、前年比25%増くらいの勢いになっている。 [→続きを読む]

韓国SKグループの崔泰源（チェ・テウォン）会長は先ごろ、就任23周年を迎えた。同会長は1998年、父親である第2代会長の逝去を受けて、なんと38歳という若さで同グループのトップとなったのだ。崔会長は、就任後、半導体を徹底的に強化し、成長の柱とする一大戦略を打ち出した（編集室注）。これが超当たったのである。 [→続きを読む]

半導体を国家戦略の重要なコアととらえた、世界各国の半導体製造に対する産業政策が熱を帯びている。支援策の中心にあるのが、先端半導体工場の誘致だ。米国では、インテル、TSMCが新工場建設を発表しているほか、サムスンの新工場建設も具体化の方向。欧州でもインテルのドイツ工場の可能性が報じられているほか、日本国内でもTSMCの量産工場新設が現実味を帯びてきた。 [→続きを読む]

世界各国で大規模な半導体産業の支援策が実行されている。バイデン大統領は5.7兆円の半導体産業投資を含む法案を上院議会で通した。中国では2014年からトータル5兆円を超える半導体産業支援の大規模投資が実行されている。欧州では2030年に向けたデジタル戦略でロジック半導体、量子コンピュータなどに17.5兆円を投資すると言い出した。台湾においても投資回帰を促す補助金の優遇策が始動しており、ハイテク分野を中心に累計で2.7兆円の投資申請を受理している。 [→続きを読む]