泉谷渉の視点

国内プリント配線板メーカー各社の投資額推移を見ていれば、半導体に連動しながらかなりの上昇を続けていることがよくわかる。イビデンからシライ電子までの大手13社の設備投資総額は、2018年度に1477億円、19年度に1526億円、20年度に1788億円となっており、21年度については一気上昇し、大台の2362億円に乗せる勢いなのである。 [→続きを読む]

2021年の世界半導体生産額は、前年度比20%増の60兆円は確実な情勢となっている。しかし今のところは、これを上回り、3割増という予想も出始めた。まさに爆裂の勢いなのである。2022年および2023年についても二桁成長を予想する向きは多い。すなわち、半導体産業は100兆円時代の到来がはっきりと見えてきた。自動車産業の300兆円に次ぐ存在となり、まさに今後の10年間は半導体産業が世界経済を引っ張るという展開。 [→続きを読む]

半導体産業はここに来て、100兆円の巨大市場を構築すべく、爆裂成長モードに入った。筆者は2021年の半導体生産を前年比20%増の60兆円と予測しているのであるが、この1〜6月を見る限り、予想よりははるかに上回り、前年比25%増くらいの勢いになっている。 [→続きを読む]

韓国SKグループの崔泰源（チェ・テウォン）会長は先ごろ、就任23周年を迎えた。同会長は1998年、父親である第2代会長の逝去を受けて、なんと38歳という若さで同グループのトップとなったのだ。崔会長は、就任後、半導体を徹底的に強化し、成長の柱とする一大戦略を打ち出した（編集室注）。これが超当たったのである。 [→続きを読む]

半導体を国家戦略の重要なコアととらえた、世界各国の半導体製造に対する産業政策が熱を帯びている。支援策の中心にあるのが、先端半導体工場の誘致だ。米国では、インテル、TSMCが新工場建設を発表しているほか、サムスンの新工場建設も具体化の方向。欧州でもインテルのドイツ工場の可能性が報じられているほか、日本国内でもTSMCの量産工場新設が現実味を帯びてきた。 [→続きを読む]

世界各国で大規模な半導体産業の支援策が実行されている。バイデン大統領は5.7兆円の半導体産業投資を含む法案を上院議会で通した。中国では2014年からトータル5兆円を超える半導体産業支援の大規模投資が実行されている。欧州では2030年に向けたデジタル戦略でロジック半導体、量子コンピュータなどに17.5兆円を投資すると言い出した。台湾においても投資回帰を促す補助金の優遇策が始動しており、ハイテク分野を中心に累計で2.7兆円の投資申請を受理している。 [→続きを読む]

「東京エレクトロンのこのとてつもない株価は一体どうなっているんですかね。とうとう4万5000円台突入ですよ。半導体市況が緩み始めた2018年下期頃には1万1000円台でした。なんと5倍です。世界的な評価が高いとしか言いようがありません」。驚きの目を見開きながらこう語るのは、電子デバイス産業新聞の稲葉雅巳記者である。彼は仕事熱心で業界の人たちに可愛がられている。 [→続きを読む]

世界的なSDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）の運動が拡大する中にあって、車載向けの省エネに世界の注目が集まっている。もちろん焦点は排出ガス削減であるが、とにもかくにも、まずはエコカーに移行する際のパワーデバイスの開発と生産増強が焦点になっていくのだ。 [→続きを読む]

ついにIntelは、2兆円強を投じてアリゾナに2つの新工場を建設することを決定した。同社は10nm/7nmで出遅れたために、TSMCのファンドリ利用をアナウンスしていたが（編集室注1）、一転して自前の生産にこだわることになったのだ。そしてまた、これは米国政府が進めている中国たたきの新たな半導体産業強化策にも呼応しているプロジェクトにもなるのだ。このことの意味は大きい。 [→続きを読む]

世界の半導体産業はコロナ禍にあっても伸び続けている。2020年は前年比5%成長を果たし、2021年も少なくとも同10%以上の伸びが見込まれており、55兆円市場が視えて来ている。 [→続きを読む]