2025年12月16日
|服部毅のエンジニア論点
ベルギーの先端半導体・デジタル技術研究機関であるimecは、2026年初頭に中東のカタールに研究開発拠点を設立するという (参考資料1、2)。この研究開発発拠点は、カタール政府の投資促進機関であるインベスト・カタールとカタール研究・開発・イノベーション評議会(QRDI)の支援を受け、カタールの最先端インフラを活用してイノベーションと技術主導の成長を推進するとともに、湾岸諸国全体にimecの拠点を拡大するための地域ハブとしての役割を果たすという。
[→続きを読む]
2025年12月11日
|服部毅のエンジニア論点
データセンター向けAIサーバ需要の継続的な成長により、HBM(広帯域メモリ)市場ととともにエンタープライズSSD(半導体ディスク)市場は2025年第3四半期に堅調な成長を遂げた。メモリサプライヤ各社が利益率の高いエンタープライズおよびプレミアム製品の生産を増やし、パソコンや消費者向けメモリを減産したことで、DRAMとともにNANDフラッシュメモリの供給がひっ迫した。この結果11月の契約価格が急騰することとなり、その平均価格上昇率は20%〜60%超と幅はあるが、あらゆる製品カテゴリで上昇した。NANDウェーハの供給不足がすぐに改善される可能性は低く、12月も契約価格の上昇が続くことが予想される。
[→続きを読む]
2025年11月26日
|服部毅のエンジニア論点
IEEE(米国電気電子学会)主催の半導体デバイスに関する最高峰の国際会議「International Electron Deice Meeting (IEDM 2025)」が2025年12月6〜10日に米国カリフォルニア州サンフランシスコで開催される。今回のメインテーマは、「FET発明100周年:デバイス・イノベーションの未来を築く」である。このメインテーマに沿った行事がいくつも企画されている(参考資料1)。
[→続きを読む]
2025年11月18日
|服部毅のエンジニア論点
従来のシリコンCMOS技術が性能限界に近づく中、ワイドギャップ半導体の一種である窒化ガリウム(GaN)は、電力システムにおける高効率、高電力密度、小型化への高まる需要にこたえる次世代ソリューションとして台頭してきている。
[→続きを読む]
2025年11月 6日
|服部毅のエンジニア論点
ベルギーの独立系半導体研究機関であるimecは、1992年以降、「Ultra Clean Processing of Semiconductor Surfaces(UCPSS))と称する半導体プロセスのクリーン化・洗浄技術に関する国際会議を隔年で開催している(参考資料1)。
[→続きを読む]
2025年10月28日
|服部毅のエンジニア論点
台TSMCが発表した2025年第3四半期(7〜9月期)の決算概要によると、売上高は前年同期比30%増、前四半期比6%増の9899億台湾ドル、純利益は前年同期比39%増、前四半期比14%増の4523億台湾ドルと、いずれも四半期ベースでは過去最高を記録した。このため、同社は2025年通期の売上高ガイダンスを前年比30%半ばに上方修正した(参考資料1、2)。同社の絶好調の決算説明会(図1)での同社C.C. ウェイ(魏哲家)会長の生の声(参考資料3)を誌上実況して、Wei氏が熱く語る同社の最新の戦略や計画を検証してみよう。
[→続きを読む]
2025年10月 9日
|服部毅のエンジニア論点
米国半導体工業会(Semiconductor Industry Association)は、2025年8月の世界半導体売上高(3ヵ月移動平均)が前年同月比21.7%増649億ドルだったと発表した(図1)(参考資料1)。このところ、前年比20%前後の成長が毎月続いており、世界半導体市場は好調な状況が継続している。
[→続きを読む]
2025年9月26日
|服部毅のエンジニア論点
「パワー半導体は日本の強み!だけど漂う日の丸半導体凋落の既視感」というブログを本欄に掲載して警鐘を鳴らしたのはちょうど今から3年前のことだ(参考資料1)。パワー半導体(図1)は、30年以上に渡り凋落し続けてきた日の丸半導体の「最後の砦」として産業再建の柱になることが期待されてきた。日本を代表する半導体メーカーは、DRAMやロジックからは撤退してもキャッシュカウのパワー半導体だけは手放さなかった。
[→続きを読む]
2025年9月10日
|服部毅のエンジニア論点
米国政府は、8月末に韓SamsungとSK hynixとIntel Semiconductor (Dalian)(SK hynixが完全買収の途中のIntel 大連NANDフラッシュメモリ工場)に対して、必要不可欠な半導体製造装置を自由に出荷することを認める措置である「認証エンドユーザー」(VEU)と呼ばれるプログラムにおける特例措置を撤回したと通知したが、9月初めには、台TSMCに対しても同様なVEU特例装置を撤回した(図1、参考資料1、2)。
[→続きを読む]
2025年9月 5日
|服部毅のエンジニア論点
Intelは、トランプ政権が自社株式の1割を取得することによって生じるリスクや現在開発中のIntel 14A (いわゆる1.4nmプロセス)に大口顧客を獲得できない場合に開発・製造を中止する際のリスクを分析し、米国証券取引委員会(SEC)に報告していたので、ここに紹介しよう。
[→続きを読む]