服部毅のエンジニア論点
8月23日の筆者のブログ)、2010年以降、半導体産業の成長は世界のGDP成長に密接に連動してきたように見えるが、少なくとも今年に限っては全く連動していないと述べた。今回はその理由を考察しよう。
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前回(
東芝の半導体メモリ事業の売却差し止めを求めた米ウエスタンデジタル(WD)の訴訟で、米カリフォルニア州の上級裁判所は、7月14日、WDと東芝双方の主張を聞く尋問を行ったが、判断を28日に先送りした。その直後に、東芝は「次回審問までにメモリ事業の売却完了はいたしません。なお、当社は2018年3月末までのメモリ事業売却を目指しています」との公式コメントを発表した。
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5月19日に締め切った東芝のNANDフラッシュメモリ事業売却2次入札には、外資資系ファンドの米Kohlberg Kravis Roberts(KKR)と米Bain Capital、米半導体メーカーのBroadcom、台湾・鴻海精密工業の4陣営が応じたと報道されている。
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NANDフラッシュメモリは東芝で開発された技術であることは疑いの余地がない。東芝だけではなく日本の主要半導体企業ではDRAM全盛だった最中の1980年代に、東芝の舛岡富士夫社員が発明した。しかし、フラッシュメモリは東芝が開発したと胸を張って言えるだろうか。
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半導体産業は、グローバルな規模では2桁成長の勢いで、フィラデルフィア半導体指数も16年半ぶりに1000を突破し、史上最高を記録しそうな勢いである。日本の半導体製造装置メーカーの株価も10数年ぶりの高値を付け、各社とも海外からの受注急増で空前の好況に沸いており、経営陣は笑いが止まらない状況だ。
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かつて、月刊Semiconductor International 日本版や月刊Electronic Journal(電子ジャーナル)の巻頭で「Perspective」という表題の半導体・ハイテク業界展望コラムを10年近く書き続けてきた。しかし、いずれの雑誌も廃刊となってしまい、コラム執筆から離れていたが、このたび、縁あって本欄を担当させていただくことになった。第1回では、スマートフォンおよびテレビ/ディスプレイ業界で今年最大の話題となっている有機EL(AMOLED)ディスプレイパネルを採り上げることにしよう。
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