東芝がなかなか売却できない東芝メモリはどこへ行く?
昨年10月の本欄で「東芝メモリの売却は今年度(2017年度)中に完了することはあり得ない」と述べ、その根拠を詳しく解説した(参考資料1)。 [→続きを読む]
服部毅のエンジニア論点
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中国への技術流出を防ぎさえすれば東芝は生き残れるのか？
去る2月20日に東京で開催されたセミコンダクタポータル主催「半導体市場、2018年を津田編集長と考える」(参考資料1)に出席した。 [→続きを読む]
ソニーAIBO開発秘話：aibo復活はソニー復活の象徴になりえるか？
ソニーは、昨年11月1日に、犬型ロボットaiboを戌年にちなんで今年1月11日発売すると発表した。平井社長は発売に先立ち「自分の夢であり、ソニーの象徴だ」として、今年年初にラスベガスで開催された「CES」で新しいaiboを紹介した。2009年に発売開始した初代AIBO（名前の由来は、飼い主に寄り添う「相棒」）は、2006年に製造・販売中止されて以来、12年ぶりの復活になった。今回のaibo復活は、画期的な商品で人々に感動を与えてくれるソニーの復活の象徴としてマスコミにも好意的に受け止められており、平井社長もそれを狙ってわざわざAIBOの復活を決めたのであろう。 [→続きを読む]
東芝社員だった舛岡氏に再び脚光、硬骨エンジニアは日本にはもう居ない？
「東芝メモリの2兆円と言われる資産価値は30年前、一人の男から生まれた。元東芝社員・舛岡富士雄は半導体記憶媒体フラッシュメモリを発明。開発を強引に押し進めたが、それは当時あまりに“非常識”な製品だった。日本発の革新的技術はいかにして生まれ、どう世界を変えたのか？今ではスマホなどあらゆる電化製品に組み込まれるフラッシュメモリの開発秘話に迫る」。 [→続きを読む]
WD恐るべし！WDは東芝メモリとの協業を決して手放さない
10月に本欄で採り上げた東芝に関する「中国恐るべし！」記事(参考資料1)は、幸い長期にわたり多くの方々に読まれ続けているようなので、今度は、その続編として「WD恐るべし！」というタイトルで「WDは決して四日市での東芝メモリとの製造協業を手放さない」という趣旨の予測記事を書くための準備を先月から始めていた。 [→続きを読む]
参入障壁低いEVは若者にとって夢多き起業のチャンス
オランダ南部に位置するアイントホーフェン市は、オランダを代表する世界企業フィリップスの発祥の地であり、人口当たりの特許出願件数が世界一（OECD調べ）のハイテク都市である。いわば、オランダのシリコンバレーだ。フィリップスから2006年に分離独立した車載半導体で世界トップのNXP セミコンダクタ―ズ本社所在地でもあり、近郊には世界最大の半導体リソグラフィ装置メーカーASML本社工場や富士フイルムの欧州研究拠点がある。 [→続きを読む]
中国恐るべし！東芝メモリ売却は本年度末までに完了できない恐れ
東芝は半導体メモリ事業の日米韓連合への売却について、10月24日開催の臨時株主総会で株主から承認を得た。半導体市場予測会社やWSTSの市場規模予測を何度も裏切り続けて20%超という半導体産業の驚異の成長をもたらしているメモリバブル（参考資料1) のおかげで、東芝はメモリ事業を高値で売り抜けることができそうだし、心配された社員のリストラもなく、四日市工場も現状維持できて、更なる設備投資のメドも立って、東芝本体や東芝メモリの社員やOBの喜びの声が聞こえてくる。 [→続きを読む]
今後の半導体産業の成長を占う先行指標は何か？それはメモリ価格！
前回（8月23日の筆者のブログ）、2010年以降、半導体産業の成長は世界のGDP成長に密接に連動してきたように見えるが、少なくとも今年に限っては全く連動していないと述べた。今回はその理由を考察しよう。 [→続きを読む]
今後の半導体産業の成長を占う先行指標は何か? それはGDPではない!
去る8月8日に東京で開催されたセミコンダクタポータル主催「半導体市場、2017年後半を津田編集長と考える」に出席した(参考資料1)。多くの参加者が「今後の半導体産業の先行きが読めない」ことに悩み、「半導体産業の先行指標になるようなものはないか？」との質問や意見が相次いだ。それは国民総生産（GDP）だと多くの人が信じ、なかにはTSMCの業績を基に予測しているという人もいた。一体、これらが本当に指標になっているか検証してみよう。 [→続きを読む]
東芝メモリ買収狙う「日米韓連合」の海外での反応は？
東芝の半導体メモリ事業の売却差し止めを求めた米ウエスタンデジタル（WD）の訴訟で、米カリフォルニア州の上級裁判所は、7月14日、WDと東芝双方の主張を聞く尋問を行ったが、判断を28日に先送りした。その直後に、東芝は「次回審問までにメモリ事業の売却完了はいたしません。なお、当社は2018年3月末までのメモリ事業売却を目指しています」との公式コメントを発表した。 [→続きを読む]
