東芝は半導体メモリ事業の日米韓連合への売却について、10月24日開催の臨時株主総会で株主から承認を得た。半導体市場予測会社やWSTSの市場規模予測を何度も裏切り続けて20%超という半導体産業の驚異の成長をもたらしているメモリバブル（参考資料1) のおかげで、東芝はメモリ事業を高値で売り抜けることができそうだし、心配された社員のリストラもなく、四日市工場も現状維持できて、更なる設備投資のメドも立って、東芝本体や東芝メモリの社員やOBの喜びの声が聞こえてくる。 [→続きを読む]
前回（8月23日の筆者のブログ）、2010年以降、半導体産業の成長は世界のGDP成長に密接に連動してきたように見えるが、少なくとも今年に限っては全く連動していないと述べた。今回はその理由を考察しよう。 [→続きを読む]
去る8月8日に東京で開催されたセミコンダクタポータル主催「半導体市場、2017年後半を津田編集長と考える」に出席した(参考資料1)。多くの参加者が「今後の半導体産業の先行きが読めない」ことに悩み、「半導体産業の先行指標になるようなものはないか？」との質問や意見が相次いだ。それは国民総生産（GDP）だと多くの人が信じ、なかにはTSMCの業績を基に予測しているという人もいた。一体、これらが本当に指標になっているか検証してみよう。 [→続きを読む]
東芝の半導体メモリ事業の売却差し止めを求めた米ウエスタンデジタル（WD）の訴訟で、米カリフォルニア州の上級裁判所は、7月14日、WDと東芝双方の主張を聞く尋問を行ったが、判断を28日に先送りした。その直後に、東芝は「次回審問までにメモリ事業の売却完了はいたしません。なお、当社は2018年3月末までのメモリ事業売却を目指しています」との公式コメントを発表した。 [→続きを読む]
5月19日に締め切った東芝のNANDフラッシュメモリ事業売却2次入札には、外資資系ファンドの米Kohlberg Kravis Roberts（KKR）と米Bain Capital、米半導体メーカーのBroadcom、台湾・鴻海精密工業の4陣営が応じたと報道されている。 [→続きを読む]
NANDフラッシュメモリは東芝で開発された技術であることは疑いの余地がない。東芝だけではなく日本の主要半導体企業ではDRAM全盛だった最中の1980年代に、東芝の舛岡富士夫社員が発明した。しかし、フラッシュメモリは東芝が開発したと胸を張って言えるだろうか。 [→続きを読む]
半導体産業は、グローバルな規模では2桁成長の勢いで、フィラデルフィア半導体指数も16年半ぶりに1000を突破し、史上最高を記録しそうな勢いである。日本の半導体製造装置メーカーの株価も10数年ぶりの高値を付け、各社とも海外からの受注急増で空前の好況に沸いており、経営陣は笑いが止まらない状況だ。 [→続きを読む]
かつて、月刊Semiconductor International 日本版や月刊Electronic Journal（電子ジャーナル）の巻頭で「Perspective」という表題の半導体・ハイテク業界展望コラムを10年近く書き続けてきた。しかし、いずれの雑誌も廃刊となってしまい、コラム執筆から離れていたが、このたび、縁あって本欄を担当させていただくことになった。第1回では、スマートフォンおよびテレビ/ディスプレイ業界で今年最大の話題となっている有機EL(AMOLED)ディスプレイパネルを採り上げることにしよう。 [→続きを読む]
