アドバンテスト、テスト時間短縮を狙ったテスターを続々リリース
メモリや汎用製品以外の半導体製品が多品種少量に向かい、対応するテスターにもそれに準拠するシステムが求められるが、アドバンテストは新しい半導体製品に対応するテスターを続々セミコンジャパン2021で発表した。いずれもテスト時間を短縮する技術を導入している。 [→続きを読む]
セミコンポータルによる分析
世界の半導体ランキング、17社が100億ドル超え
2021年の世界半導体メーカーは17社が100億ドル（1.1兆円）を超える半導体売上額を計上する見込みだ。市場調査会社IC Insightsがこのほどその上位17社を発表した。日本からは残念ながらNANDフラッシュのキオクシアのみとなった。また17社の内、唯一のマイナス成長を示したIntelはSamsungに抜かれ2位になりそうだ。 [→続きを読む]
半導体不足解消に向け、後工程への投資が相次ぐ
半導体不足の解消に向けて、前工程に続き後工程の投資も相次いでいる。投資が先行するAmkorやASEなどのOSATに加え、Intel、ロームなどの半導体メーカーも続く。日本政府の国内製造支援は官民合わせて1.4兆円の投資になる、とセミコンジャパンにビデオ出演した岸田文雄首相が述べた。チップの元となるシリコンウェーハの出荷が過去最高という予測もある。 [→続きを読む]
ファブレス半導体のトップテンランキング、6位以下の順位が大きく変動
2021年第3四半期におけるファブレス半導体のトップテンランキングを市場調査会社のTrendForceが発表した（参考資料1）。これによると、1位のQualcommから5位AMDまでの順位は変わらず、この内4社が前年同期比40%以上の成長を示した。成長率の最も小さなBroadcomでさえ、17%成長という2桁成長を示した。6位以下の順位は大きく変わっている。 [→続きを読む]
メタバースに欠かせない半導体が明確になりつつある
メタバース（Meta-verse）という言葉に見合った半導体開発が始まった。メタとは日本語の「超」、バースは宇宙（Universe）から取った言葉であり、メタバースはその合成語である。メタバースは、AR（拡張現実）/VR（仮想現実）などのグラフィックスを用いてもっと没入（immersive）体験ができる次世代のインターネット応用だと言われている。メタバース用半導体とは何か。 [→続きを読む]
世界の半導体製造装置、2021年は初の11兆円を突破
2021年における世界の半導体製造装置の販売額は初めて1000億ドル（11兆円）を突破する見込みである（図1）。これは12月15日から東京ビッグサイトとオンラインで開催されるセミコンジャパンの前にSEMIが発表したもの。2020年の710億ドル（7兆9000億円）から今年は44.7%増の1030億ドル（11.3兆円）に跳ね上がると見込んでいる。 [→続きを読む]
VolkswagenのEV投資、IntelのMobileyeのIPOなど車載ビジネスが急加速
日産自動車のEVへの2兆円投資に続き、Volkswagen（VW）も11兆円強（890億ユーロ）投資を打ち出した。車載エレクトロニクスではコネクテッドカーでの特許論争が起き、Intelは買収した車載向け画像処理ソフトウエアのMobileyeの上場を決めた。半導体を確保できたはずの国内自動車産業は10月の世界生産が25%減となった。半導体不足は当分解決しそうにない。 [→続きを読む]
半導体ICの成長率を年初に推しあてる手法をIC Insightsが公開
年初にその年の半導体IC成長率を予測する新しい手法を米IC Insightsが公開した。これまで半導体の景気を予測する手法は市場調査会社各社によってバラバラであり、根拠については明らかにされないことが多かった。これに対して、IC Insightsが示した手法は定量的な成長率から割り出すもの。その手法について解説する。 [→続きを読む]
Onsemi、HDR140dB/8.3MPのCMOSイメージセンサの詳細を明らかに
車載用CMOSイメージセンサの最大手、Onsemiはダイナミックレンジ140dBと広く画素数が8.3Mピクセルと高い解像度を誇る製品「AR0820」を量産発表していたが、技術の詳細をこのほど明らかにした（図1）。同時に、現在開発中のイメージセンサについて、その問題点と解決策も明らかにした。 [→続きを読む]
将来の省人化・人口減少に備えてドローン開発を進めるスタートアップACSL
ドローンが産業向けに着実に成長し始めている。クルマや人に代わる物流での運送や、鉄塔のような巨大なインフラ設備の点検など、人手では困難な産業用途の作業にドローンを活かすことができる。千葉大学発のスタートアップとしてドローン企業を創業したACSL社は、本格的にドローンビジネスを展開し始めた。2016年7月に同社に入り、現在は代表取締役社長兼COO（最高執行責任者）である鷲谷聡之氏が目指す、ドローンの将来を聞いた。 [→続きを読む]
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