Nvidiaがパソコン向けにメニ―コアのGPUとCPUを集積したSoCを開発したと6月に台湾で開催されたNvidia GTC Taipeiで発表したことはすでに報じたが（参考資料1）、そのチップを搭載したパソコンがMicrosoftの新型AIパソコン「Surface Laptop Ultra」であることが明らかになった。MSは注文を予約しており、最短で10月16日に入手できるという。 [→続きを読む]
VCSEL（表面発光レーザー）の市場が2031年には2025年比38%増の6億5000万個販売されるという見通しを台湾系市場調査会社TrendForceが発表した。VCSELは、LEDと同様に半導体チップ表面から光が発射されるレーザーで、集積化しやすいというメリットがある。今後の成長が見込める理由は、プリント回路基板上でGPUやXPUなどのすぐそばに配置するNPO（Near-Packaged Optics）技術の光源となりうるからだ。 [→続きを読む]
測定器メーカーKeysight Technologiesが開いたプライベートイベント「Keysight World 2026」の基調講演において、半導体大変革時代に入ったことが再認識させられた。同社CMO（最高マーケティング責任者）でシニアVPのMarie Hatter氏（図1）がその中で、半導体産業を強くドライブする6本の柱を紹介した。その中にはもちろんAIやソブリン性などがあることは当然だが、システムレベル・スケーリングという言葉の意味だ。ここに半導体が一過性のブームではない意味が込められている。 [→続きを読む]
テストシステムを開発するためのグラフィカルなプログラミング環境である「LabVIEW」にも生成AI「Nigel AI」が導入され始めた。LabVIEWは、測定器を自動化するためのソフトウエアプラットフォームで、National Instrumentsが開発した。2023年にEmersonがNIを買収したがNIブランドは維持された。しかしNI Daysイベントは途絶えた。昨年NI Daysが復活、今年はNigel AIのロードマップが示された。 [→続きを読む]
パナソニックは、高齢者介護施設向けに、センサからのデータをAI解析によって、健康状態の予兆を見つけ出すというPoC（実証実験）を開始した。介護施設での人材不足を補うと共に、高齢者の健康上の予兆を見つけることでケアの質を向上させることを狙ったもの。いわば具合が悪くなる前に先回りしてQOL（Quality of Life）を改善していく。 [→続きを読む]
半導体メモリ専業メーカーMicron Technologyの2026年度第4四半期（2026年6〜8月期）における売上額が前年同期比（YoY）379%増（4.79倍）の542.29億ドル（約8兆5682億ドル）になったと発表した。営業利益率は前年同期の35%から今回82%と驚異的に高くなり、営業利益は446.36億ドル（非GAAP）。DRAMとNANDフラッシュを製造する同社の売上比率はそれぞれ73%、26%とDRAMの方が多い。 [→続きを読む]
9月に最もよく読まれた記事は、「SK hynixが日本にメモリ工場〜韓国2カ所にも新工場建設へ、設備投資一気に加速〜」であった。これは泉谷渉氏のブログで、SK hynixの韓国2カ所に新工場建設を決め、日本にも工場を検討しているという計画の話を報じたもの。日本の工場はまだ正式には決定していない。 [→続きを読む]
よりセキュアで、最大22万ロジックセルを内蔵し、起動時間を30ms未満のFPGAを中堅FPGAメーカーの米Lattice Semiconductorが開発した。さらに今後のより複雑なFPGAをより早くプログラムしやすくするため、生成AIで設計できるツールも開発し、将来に備えた。新製品「MACH-N2」は設定用のNORフラッシュを集積し起動時間を大幅に短縮した。 [→続きを読む]
世界の3大通信機器メーカーの一つEricssonは、4月には横浜に研究開発センターを設立するなど日本との関係を強めている。さらに自前設計の半導体「Ericsson Silicon」を進化させる戦略も発表した。同社は日本の3大通信業者であるNTT、KDDI、ソフトバンクに通信機器を納入しているが、これからのAI時代に向け、さまざまな通信機器にそれぞれAI処理を実装する。ここに投資していく。 [→続きを読む]
アジアの半導体が元気だ。2026年8月における台湾の主要IT企業19社は、前年同月比61.3%増の2兆4763億台湾元（約12兆円）だった、と9月27日の本経済新聞が報じた。そのうち主要半導体関連5社の合計売上高は同58.0%増の7309億台湾元だった。シンガポールでは半導体に力を入れるため半導体研究所SG Semiconductorを設立したと政府が発表した（図1）。 [→続きを読む]
