セミコンポータル: セミコンポータルによる分析

世界のトレンドに自社の半導体製品を結び付けることが成長へのカギ

2014年1月 6日｜週間ニュース分析

新年あけましておめでとうございます。 2013年11月の世界半導体製品の販売額は、前年比6.8%増の272億4000万ドルとなり、11月としては過去最高を記録した。これは、新年早々、米SIAがリリースしたもので、日本経済新聞も1月5日に報じている。過去最高ということは、いまだに成長しているという意味でもある。 [→続きを読む]

アドバンテスト、プラットフォーム戦略を推進、ハンドラやモジュールに特長

2013年12月27日｜技術分析（製造・検査装置）

アドバンテストは、テストヘッドを除く部分を共通化したテストプラットフォームT2000を基本とするビジネス戦略を進めており、このセミコンジャパンでもT2000に接続するためのテストハンドラやモジュールを続々発表した。ハンドラやモジュールで特長を持たせている。 [→続きを読む]

パナソニック、製造部門を分離、ファウンドリとして競争力強化を狙う

2013年12月24日｜週間ニュース分析

先週は、工場の売却を巡るニュースが半導体業界を駆け巡った。パナソニックの半導体事業の再構築が正式に発表された。半導体事業は、「パナソニック株式会社オートモーティブ＆インダストリアルシステムズ社セミコンダクター事業部」として長岡京市で継続するが、魚津、砺波、新井の各工場は、イスラエルのファウンドリTowerJazzとの合弁会社となる。 [→続きを読む]

モバイルで半導体は好調、液晶は不調の製造装置業界

2013年12月20日｜市場分析

2013年11月における日本製半導体製造装置の受注額はやや一服というところ。依然として受注額の方が販売額よりも多いという好調を維持している。受注額は1128億6300万円、販売額は813億7300万円、B/Bレシオは1.39であった。 [→続きを読む]

次世代TFET、共鳴TFET、finFET対FDSOIなど新デバイスが集まったIEDM2013

2013年12月19日｜会議報告（レビュー）

IEEE IEDM（International Electron Device Meeting）では、トンネルFET（TFET）をはじめとする次世代半導体の発表がさまざまな研究所、大学、企業からあった。TFETにはサブスレッショルド電流の傾斜を急峻にできるというメリットがあるため、各社はこれを生かし、5nmノードを狙い、0.5V以下の電源電圧を狙う。 [→続きを読む]

PoE･急速充電･デジタル化･POLと多様化するPMIC～EuroAsia2013から(3)

2013年12月18日｜技術分析（半導体製品）

パワーマネジメントIC（PMIC）は、AC-DCやDC-DCコンバータを含む電源ICを指す言葉である。電源は今やあまりにも複雑になり、かつての5V単一、3/3.3V単一というシステムはもはや存在しない。電子システムの消費電力を下げるために回路ごとに電源電圧を最適化することによる。パワーオンEthernet（PoE）、スマート急速充電IC、デジタル電源、ノイズを抑えるPOL（point of load）、LEDドライバなど、PMICは多様な広がりを見せている。 [→続きを読む]

グーグルはファブレス半導体部門を持つのか

2013年12月16日｜週間ニュース分析

国内では半導体事業の縮小や、工場の閉鎖といったニュースが相次ぐ中、インターネットサービス業者であるグーグルが、半導体の自社設計を検討しているというニュースが飛び込んできた。日本経済新聞が12月14日に報じたが、米国では、Bloombergをはじめ、Wall Street Journal、U.S.News、CNET等、様々なメディアが論評した。 [→続きを読む]

上昇期に入った世界の半導体産業、10月の出荷額は過去最高

2013年12月12日｜市場分析

2013年10月の世界半導体出荷額は、270億6000万ドルと3ヵ月の移動平均値としては過去最高を達成した。2008～2009年のリーマンショックによる落ち込み期間を過ぎてから世界の半導体出荷額はやや足踏み状態だった。今年に入り上昇傾向が強まっている。 [→続きを読む]

世界のエコシステム構築に経営トップレベルが交流できるGSA

2013年12月12日｜会議報告（プレビュー）

世界のエコシステムをどうやって構築していくか、これをテーマにしたパネルディスカッション(図1)がSEMICONジャパンの会場で行われた。主催者のGSA（Global Semiconductor Alliance）は、世界中の半導体および半導体関連企業のトップが集まる人脈ネットワークで、事業の拡大と業界の発展に貢献することを最大の狙いとした団体だ。 [→続きを読む]