Mentor Graphicsは、Verification 3.0と称する時代に入ったと同社CEOのWally Rhines氏（図1）はGlobalpress Connection主催のEuroAsia 2014において述べた。検証作業にソフトウエアとハードウエアの両方を使うようになった2.0の時代から、グローバルなエコシステムが欠かせないSoC時代に向いた、クラウドベースでのVerification 3.0時代に突入した。 [→続きを読む]
Maxim Integratedがカーエレクトロニクスに力を入れ始めた。これまで同社の高集積化指向（参考資料1）をクルマにも適用しようとしている。自動車市場ではMaximが得意なアナログ/ミクストシグナル半導体を使うべき分野は広い。9日には、SerDesチップを発表した。 [→続きを読む]
ロームが低消費電力の無線通信技術に力を入れている。ロームは2008年に沖電気の半導体部門を買収、Bluetoothをはじめとする低消費電力の無線技術を手に入れた。旧沖電気半導体はラピスセミコンダクタと名前を変え、ロームの一部門となった。沖電気は元々NTTへの納入など、通信技術の強い企業。これからの半導体応用には無線技術が欠かせない。 [→続きを読む]
4月2日、日本経済新聞は1面トップで、「米アップルは半導体大手のルネサスエレクトロニクスと、ルネサスの液晶用半導体子会社の買収交渉に入った」から始まる記事を掲載した。タイトルは「アップルが買収交渉、ルネサス半導体子会社、スマホ中核技術囲い込み」とある。 [→続きを読む]
電気自動車の売れ行きがやや停滞し、燃料電池自動車にトヨタ、ホンダ、日産が力を入れている中、400km程度の航続距離（JC08モードでの計算値）を実現できそうな電気自動車が試作された。モータを車輪ごとに組み込む、インホィールモータ方式のクルマを開発しているSIM-Driveが発表した4番目の先行開発車SIM-HALがそれだ(図1)。 [→続きを読む]
2013年の世界半導体販売額ランキングが確定した。これは市場調査会社のIC Insightsが発表したもの(表1)。これまで昨年の11月に発表された2013年ランキング(参考資料1)はあるが、見込みの出荷額であり今回は実績値である。数字にはファウンドリの出荷額も含まれているため、合計額は半導体の市場規模を上回ることに注意する必要がある。 [→続きを読む]
半導体産業は、世界中が伸び日本だけが成長していないという現実が突きつけられている。例えば、不揮発性メモリIPベンダーの台湾eMemory社は、日本でのビジネスに苦戦している。しかし同社のメモリIPを集積したシリコンウェーハは、世界市場では2013年だけで8インチで200万枚を超え、累計で730万枚を突破した。 [→続きを読む]
2014年3月にもっともよく読まれた記事は、「半導体研究開発費ランキング、1位はIntelだが2位はQualcomm」であった。市場調査会社のIC Insightsが調査したものだが、1位はIntel、2位Qualcomm、3位Samsungとなった。Qualcommはファブレス半導体であるからこそ、研究開発・知財に賭ける意欲は高い。 [→続きを読む]
3月26日の日本経済新聞は、ホンダとトヨタがそれぞれ燃料電池自動車（FCV）を1000万円以下の価格で2015年に発売すると報じた。最近、電気自動車は航続距離の短さからやや人気が低下している。FCVは電池というよりも発電機の機能を持つため、水素の充填が必要になる。 [→続きを読む]
通信インフラに使うネットワーク機器を新たに、SDN（software defined network）方式に変えて、ネットワークを柔軟に制御する技術が1〜2年注目されてきたが、半導体分野でもNetronomeとFreescaleがSDN対応チップを相次いで発表した。SDNは2月のスペインのバルセロナでのMWCでも話題となったと言われている。 [→続きを読む]
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