2009年12月21日
|長見晃の海外トピックス
長きにわたるGartner社からの速報データでは、半導体業界の2009年売上げは$226 billionで、2008年から11.4%減、ここ25年で6度目の減少になる、とのことである。世界経済危機の渦中で、もっと大きな落ち込みの見方も見られたが、各国・地域の経済対策が奏功、ここまでに踏みとどまったという締め方が大勢にように思う。グローバルな経済の潮流に取り残されないよう、追い付き追い越せ、そのような実態を特に感じるこの1年である。
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2009年12月17日
|津田建二の取材手帳
MIRAIプロジェクト成果報告会に出席した。More Mooreとして微細化を推し進める結果、デバイス物理からレビューし、衝突のないバリスティックトランジスタや、FINFETのような3次元トランジスタ構造、ショットキーバリヤのソース接合といったアイデアなど、半導体がさらに発展することは明確になった。半導体産業の重要性も経済産業省は認識している。ならばプロジェクトのやり方を再検討することが重要ではないか。
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2009年12月14日
|津田建二の取材手帳
海外のスーパーコンピュータは民間企業が開発し、クレイ、SGI、サンマイクロシステムズ、そしてIBMが性能トップ10メーカーに入っている。IBM以外はいずれも日本のNECや日立製作所よりも小さな企業である。しかも性能は日本製よりも高く、価格は安い。国からの援助もない。一方、日本勢は、NECと日立がスーパーコンピュータ分野から手を引き、富士通1社だけが国の援助を受けながら開発を続けている。
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2009年12月14日
|長見晃の海外トピックス
クリスマス、正月、旧正月とHoliday Seasonを控え、電子機器セットの作り込みは山を過ぎて、来年、そしてその先に向けてどのような技術を駆使して市場のアプリケーション・ニーズに最大限応えていくか、この時期、タイミングにおけるいつもながらの課題であり、風情でもある。このサイクルが健全にいつまでも続くようにと願う思いがある。
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2009年12月11日
|大和田敦之の日米の開発現場から
シリコンカーバイドはバンドギャップがシリコンと比べて大きく結晶の融点も高いため、高温でも動作し使用時の温度範囲を広くとれる。かつ逆耐圧が高く稼働電圧電流を大きくとれる利点もある。その上、熱伝導率はシリコンの3倍もあって、これはパワーデバイスにとって夢の半導体材料といえよう。そのシリコンカーバイドが市場に登場して来た。
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2009年12月 7日
|禿節史のデザインフィロソフィ
新政権になって行政刷新会議の「事業仕分け」のドタバタを見ながら、わが国の持っている宿痾(しゅくあ)のようなものを感じた。本来はトップが方針を明確に示して、担当者の事業仕分け人が実務を行うべきであるが、国全体の方針が明確になる前に作業が始まっている。産業、防衛、教育、医療、先端研究など国としての政策が決っていないことをよいことに虎の威を借る狐が我がもの顔に跋扈(ばっこ)する。ノーベル賞受賞者の野依良治氏がスーパコンピュータの予算カットに対し「歴史の法廷に立つ覚悟あるのか」と痛烈に批判したと報道されている。
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2009年12月 7日
|長見晃の海外トピックス
世界パソコン販売も第三四半期は予想以上に好調で前年同期を上回る調査データが出て、半導体販売へのプラスの効果が期待されるが、米国SIAから恒例月次の10月の世界半導体販売高が発表されている。経済危機から1年を過ぎて、前年同期比の値の意味合いもよく考えていかなければならないが、着実な回復基調は引き続いている。
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2009年12月 4日
|津田建二の取材手帳
セミコンジャパンが開催中だ。今年は、昨年と比べ小間数、出展者数とも減少し、幕張メッセのメインホール1〜8ホールのうち、2〜8ホールのみと、全館を使っていたこれまでよりも規模が小さくなった。ちなみに初日ののべ参加者は21,500名、昨年の31,500名よりも3割以上減少した。ニコン、キヤノン、東京精密といった大手メーカーが出ていない。にもかかわらず、半導体産業のすごさを改めて感じた。
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2009年12月 2日
|津田建二の取材手帳
大学がこれからの未来を想定し、その実現に貢献する研究を推進し、その活動を社会に示す、ワークショップを東京工業大学統合研究院が11月30日-12月1日にかけ主催した。大きなテーマとして、グリーンICE(information, communications, energy)を掲げた。グリーンは環境にやさしい技術であり、IはIT、IとCでICT、さらにエネルギーを加えた。
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2009年11月30日
|長見晃の海外トピックス
アラブ首長国連邦ドバイの信用不安、急激な円高、とグローバル経済の激しい動きが続いている。米国および日本とも、これを受けた株価下落が生じており、グローバルな激しい潮流を一層よくつかんで半導体およびデバイス業界を注視していかなければ、という受け止めである。
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