タブレットPCとスマートフォンが急速に市場浸透する背景を分析
今回は現在、情報端末市場で話題となっているスマートフォンとタブレットPCが急速に市場に浸透している背景を分析する。 [→続きを読む]
ブログ
東芝に期待する
昔、新入社員として東芝に入社した。半導体の技術部門の開発課に配属され、希望が適いうれしかった。この会社には大変にお世話になった。それ故に東芝に対する思い入れは深いつもりだ。当時から20世紀後半にかけてわが国の半導体は世界をリードするまでになった。 [→続きを読む]
余勢を駆った設備投資、中国傾斜、タブレット戦略・・早くも激動
2010年のグローバル半導体販売高は32.1%増の約$299.0 Billionという最新の見方があって、長らく念願の$300 Billionの大台突破は僅かながら届かないか、という状況である。それでもこの飛躍的な伸びの勢いを引っ張って、インテルの直近第四四半期および2010年間の販売高最高記録更新、Globalfoundriesの2011年設備投資倍増と、今後の伸びへの期待を膨らませる材料が出てきて、引き続き注目の中国とともに早くも激動の空気である。 [→続きを読む]
auブランドのiPhoneが手に入る日が現実的になってきた
iPhone4がauブランドで手に入る日が来る可能性が大いに高まってきた。これまで日本ではソフトバンクしか扱えなかった。米国のベライゾン・ワイヤレス社がiPhone4を2月から売り出すことを1月12日に米国で発表した。これはKDDIと同じCDMAネットワークを使う最初のiPhoneだ。 [→続きを読む]
先を見通す眼力を鍛錬し、スピントロニクス含むナノテク産業活性化に期待
武田計測先端知財団ではアントレプレナーシップに富む工学知の創造に注目し、イノベーター列伝として出版する企画を通して、対象者の業績を広く知らしめる事業を行っている（参考資料1,2）。この度、筆者は、パソコンなどのハードディスクの読取ヘッドとして使われているトンネル磁気抵抗効果（以下TMRと略記）の先駆的研究者として、東北大学原子分子科学高等研究機構教授の宮��照宣先生の業績を調査、執筆する役を担った。既に発刊されている（参考資料3）ので、ここではその余話をまとめたい。
[→続きを読む]ネジクギ的なWi-Fi技術が今後のスマートフォン・タブレットに不可欠となる
無線LANすなわちWi-Fi機能を強化する動きを最近立て続けに見た。一つは、米クアルコム社が米国のファブレス半導体のアセロス・コミュニケーションズ（Atheros Communications）を買収するという話だ。もう一つはイマジネーションテクノロジーズのコネクティビティIPコアである。 [→続きを読む]
タブレットの熱気、我が国の舵取り論議で始まった新年
新年、2011年のスタートは、米SIAからの月次販売高、JEITA賀詞交歓会、そしてConsumer Electronics Show(CES)(Las Vegas)と、業界関係イベントが早々立て続けである。開幕前からタブレットの熱気がCESを引っ張る一方、我が国内ではグローバル競争での地位の低下を盛り返す成長戦略を如何にとるかが中心の論点となっている。先進経済圏の巻き返しを図るべきこの新年のスタートでもあるという思いが強まっている。 [→続きを読む]
気持ちを明るく持つことから成長できる明るい未来がある、2011年から始めよう
明けましておめでとうございます。2010年の半導体市場は2009年からの急速なリバウンドによって大きな成長率を遂げましたが、2011年はどうでしょうか？半導体産業が飛躍できるようにできるだけ多くのアイデアをセミコンポータルの記事、テクノロジーやマーケット、インダストリー、エグゼクティブ、ニュース解説に盛り込んでいくつもりです。今年もセミコンポータルをよろしくお願いいたします。 [→続きを読む]
臆病な日本の経営者は世界の投資競争から逃げる〜手元流動65兆円を決断せず
「日本の一部上場企業の手元流動資金はついに65兆円まで積みあがっている。あのニッポン絶頂期にあった80年代後半の水準をも上回っているのだ。それなのに大型の設備投資に踏み切らない。研究開発投資をケチる。必要なマンパワー増強をやらないばかりか、給料カットに奔走する。何という情けない姿か」。 [→続きを読む]
2011年、引き続く伸びを願って、激動の2010年を振り返る
新年、2011年を迎えたが、世界的不況による大きな落ち込みから急激に回復した2010年の余韻が今なお強く残るところがある。各国・地域の経済対策が奏功、新興経済圏が飛躍的な伸びを引っ張って、後半には飽和感が高まってきたものの、一体どの辺がピークなのか、いまだに戸惑う空気を感じている。この新年、引き続く市場の伸びを願うとともに、こんどは米国、我が国はじめ先進経済圏が奮起して開拓・牽引役になることがそのための必須の条件と受け止めている。 [→続きを読む]
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