半導体業界に迫る波動/市場実態PickUp/グローバル雑学王−67

第三四半期の世界パソコン出荷が前年同期を上回って、IT業界のrebound感がより鮮明になってきている。インテル社の直近四半期販売高も予想以上、来る四半期も強気の読みということで、米国株式市場が大台に戻す要因になっている。まさに世界経済が待ち望む基調であるが、本当か、本物か、という見方もある。このような中、世界各地域の半導体業界に迫りくる様々な波動を追っている。 [→続きを読む]
第三四半期の世界パソコン出荷が前年同期を上回って、IT業界のrebound感がより鮮明になってきている。インテル社の直近四半期販売高も予想以上、来る四半期も強気の読みということで、米国株式市場が大台に戻す要因になっている。まさに世界経済が待ち望む基調であるが、本当か、本物か、という見方もある。このような中、世界各地域の半導体業界に迫りくる様々な波動を追っている。 [→続きを読む]
半導体ファブの現場で働いていた頃、最大の関心事は歩留まり向上であった。歩留まり向上のためには歩留まりを抑えている直接の原因を知ることが第一のステップになる。その作業を筆者は、"Yield Loss Mechanism Identification"(歩留まりロスのメカニズム)と名付けた。この詳細はもちろん企業機密だった。 [→続きを読む]
世界各地域の半導体業界はいずこも同時不況後の盛り返しに必死であるが、米国地域は月次販売高が前年比プラスに転じたのに対し、他の地域はまだ水面下にあり、欧州が最も遅れている現状となっている。再生に向けた動き、考え方を、関連する欧州でのいくつかの動きの中に追っている。 [→続きを読む]
今、ベルギーに来ている。欧州に来るといつも考えさせられることだが、欧州企業には国という考えはもはやないようだ。グローバルなコラボは当たり前というスタンスをあちらこちらで見かける。日本は最近になって「グローバル化なしで成長なし」、を理解できるようになった。セミコンポータルはこれを加速・支援するため、10月27日に半導体エグゼクティブセミナーを開催する。テーマはやはりグローバル化だ。 [→続きを読む]
米SIAからの世界半導体販売高の月次発表によると、6ヶ月連続の前月比増加となっており、今年1-8月累計では$133.8 billionで、前年同期比21.3%の減少となる。緩やかにもち直してきているが、グローバルな経済危機に陥って1年が経ち、前年との比較もスパンを広げる必要があるかと思う。従来からの成長軌道に一刻も早く戻ることを願って、引き続き半導体市場のホットな動きの検索&検証である。 [→続きを読む]
半導体デバイスと材料の国際会議、国際固体素子材料コンファレンス(SSDM)が仙台の東北大学で10月7日から開かれるが、海外からの参加者が増えたそうだ。最終的な参加者は実際に会議が開かれないと明らかにならないが、少なくとも事前登録者数で比較する限り、台湾からの参加者が2008年の80名から2009年は104名と増えた。 [→続きを読む]
業界そして各社のこの快適な時節、恒例のイベントが、真っ盛りである。半導体業界トップ、インテル社のIntel Developer Forum(IDF:San Franciscoにて開催)の記事から、小生なり、勝手ながらの注目点を挙げている。同じタイミングでSamsungは、Mobile Solutionについて台北で開催している。肝心の半導体市場については、プラス、マイナス入り混じる見方が大勢であり、当面は模様眺めの様相に感じている。 [→続きを読む]
20年ぶり、30年ぶりだろうか、電子情報通信学会で講演するのは。大学を卒業してメーカーに入り、まだ半導体のエンジニアだった頃、北海道大学で開かれたこの学会、当時は「情報」がなく電子通信学会と称していた時に高周波MOSトランジスタのノイズの問題を発表した。今回新潟大学で開かれたこの学会で、「More than Mooreを実現するMEMS融合LSI技術」と題したシンポジウムでお話しさせていただいた。 [→続きを読む]
鳩山政権がスタートした日に、都内で開催された中国・蘇州高新区への日本企業進出の記念式典に、ご案内を受けて出席した。今や世界経済を牽引する市場となっている中国の勢いの一端を反映する雰囲気を、ここでも感じている。経済危機に陥って1年が経つ現時点、何処からも"変わらなければ"と呼びかけるメッセージが聞こえてくる。さらに1ステップ上がったグローバルな関係構築の必要性を、この広い会場の式典において尚更に感じたところである。 [→続きを読む]
「まさか本当にあのばかげた提案を発表するとは思わなかった。1990年度比でCO2の25%削減を由紀ちゃんが記者会見で述べ始めた時には、脂汗がだらだらと出た。ありえない。本当にありえない。これは、麻生内閣が言っていた2005年度比に直せば、実に30%減という気の遠くなるような数字になるのだ」。 [→続きを読む]
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