今回はプリンテッドエレクトロニクスというテーマで英国を回り、最後にやはりデバイスの主流であるシリコン半導体開発拠点のブリストルを訪れた。まず日曜日にロンドンに到着、官公庁取材の後、ウェールズ州にあるスワンジー（白鳥の海Swanseaの意味）を訪れた。駅名や空港名が二つの言葉で書かれてあり、英国のビジネス・イノベーション・技能省 (日本の経産省相当)傘下のKTN（Knowledge Transfer Network）のニック（Nick）さんに聞いてみるとウェールズ語だという。 [→続きを読む]
今年の旧正月、春節は2月14日で19日までの1週間は、中国、台湾はじめお休みということで、半導体・デバイス市場も一服感がそこかしこに感じられるところがある。市場経済の伸びに沸く中国、そして最先端技術の今後に立ちふさがる障壁の中に、ひたすら拡大する動きとじっくり見据える動きという両者の対照を感じている。 [→続きを読む]
電子機器、デバイス市場の回復気分を反映してか、"積極的"とか"攻勢"という表現が続く以下のタイトル見出しになってしまっている。最先端技術の粋を競い合うISSCC 2010の開催タイミングということで、余計に乗り加減かもしれないが、旧正月を控えて市場に一服感が漂う今こそ、その後の本格回復に向けてしっかり需給対応できるよう充電を、という受け止め方である。 [→続きを読む]
半導体集積回路の消費をドライブするのはその応用であることに間違いはない。特に最近はデジタル化の進展がめざましい。そのデジタル技術を推進するコアはもちろん、半導体回路にほかならない。良質なデジタル技術は高速スイッチ、軽薄短小を実現する小さい空間占有特性、省電力性そして高信頼性である。これらの特性を半導体以外で実現させる能動素子は存在しない。最近のデジタル製品として、スマートフォン、電子書籍端末、携帯ゲーム、デジタル音楽プレーヤー、アップルのiPadなどがある。 [→続きを読む]
1年ぶりにロンドンに、やって来た。ロンドンには有名な金融街シティ（日本橋兜町に相当）があり、ロンドン＝金融の街、という図式を思い浮かべる。しかし、英国は今、国を挙げて製造業の実力アップへ向けて取り組んでいる。製造業のトップに君臨しているトヨタのブレーキの不具合による事件は、こちらでも大きく報道されている。英国の新聞「The Times」は、「これはひとつの出来事(phenomenon)であって欠陥ではないとトヨタは述べた」と伝えている。 [→続きを読む]
毎年恒例といえるようになってきた、｢セミコンポータルエグゼクティブサマリー｣をまとめた。今回の特集は「2010年の半導体・FPD市場展望」である。ここでは、日米英のアナリストが予測する半導体市場、FPD市場、装置市場など、世界の半導体関連市場をまとめた。私は業界を取材し、世界中のさまざまな意見をこのレポートで集約した。この情報はネット上には掲載しない。 [→続きを読む]
米SIAから発表された昨年、2009年の世界半導体販売高は$226.3Bで、前年比9%減と年後半にかけて世界を挙げて盛り返しに奮闘したお蔭でこのような小幅な落ち込みに留まったということと思う。前年、2008年は$248.6Bで、2007年の$255.6Bから2.8%減という推移であり、今年、2010年は大きなプラス伸長を期待したいし、産業規模として1ランク上の$300B到達にできるだけ早くという思いが沸いてくる。 [→続きを読む]
二番底の懸念など警戒気分が依然払拭しきれない中、奮い立つ動き、奮い立たせる動きがほしいものと思っていたら、そのような動きが相次いで起きている感じを受けている。市場気分を前向き、上昇志向にもっていくことは常に大切と思っているが、新興経済圏をはじめとする実需上昇、注目の新製品登場などその気分を支える材料が実際に増えてきている現時点と思う。 [→続きを読む]
私も恥ずかしながら井の中の蛙のようだ。フェライトは日本の発明だと長年信じていたが、海外ではフィリップスの発明だと言われているらしいことを最近知った。コイルやトランス、EMIノイズ削減に使われるフェライトは1930年に東京工業大学の加藤与五郎教授と武井武教授が発明したと学生時代に習った。事実はやはり日本の発明である。このことを証明した人がいる。フェライトは日本の発明という事実がIEEEマイルストーンに最近記された。 [→続きを読む]
2010年新春にあたり、今年の電子機器産業を展望してみる。米国のサブプライムローンに端を発し、2008年9月のリーマンショックによる金融危機で日本経済も大きく後退した。お金は経済の潤滑油として不可欠ではあるが、本源的な価値の創造は金融商品によるお金のやり取りではなく実業部分において作られる。その意味でもわが国の電子機器産業が元気になり価値創造を行うことが求められている。幸いにして今年のわが国の電子機器産業を取り巻く状況は近年になく非常に明るい。 [→続きを読む]
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