Micronの232層NANDフラッシュは1Tビットの高集積+2.4GB/sの高速化
Micron Technologyがこれまで最多のセル層数である232層の3D-NANDフラッシュメモリを開発(図1)、それを搭載したCrucialブランドのSSDのサンプル出荷を限定ユーザー向けに始めた(参考資料1)。量産は2022年末になる見込みだ。232層と3ビット/セル技術でNANDフラッシュは1Tビットのチップと2Tバイトのパッケージ容量を実現できるという。 [→続きを読む]
Micron Technologyがこれまで最多のセル層数である232層の3D-NANDフラッシュメモリを開発(図1)、それを搭載したCrucialブランドのSSDのサンプル出荷を限定ユーザー向けに始めた(参考資料1)。量産は2022年末になる見込みだ。232層と3ビット/セル技術でNANDフラッシュは1Tビットのチップと2Tバイトのパッケージ容量を実現できるという。 [→続きを読む]
メモリに強い市場調査会社TrendForceによると、直近のNANDフラッシュメモリの売上額ランキングではキオクシアは2位を死守した(参考資料1)。2022年第1四半期におけるNANDフラッシュ市場全体では、前四半期比3%減の179.2億ドルとなったが、2位のキオクシアは不純物混入によるトラブルがあったのにもかかわらず、4.5%減にとどまった。 [→続きを読む]
NANDフラッシュとDRAMは、2021年から2027年までにCAGR(年平均成長率)がそれぞれ6%、9%で成長、それぞれ960億ドル、1585億ドルに成長しそうだ。フランスの市場調査会社であるYole Developpementがこのような見通しを発表した。同社はメモリには組み込み方式を含めておらず、単独のメモリ製品の市場を対象としている。 [→続きを読む]
HDD(ハードドライブ)大手のSeagate Technologyが画像解析用のAI(機械学習)を内蔵した20TB(テラバイト)のHDD「SkyHawk AI 20TB」を4月中旬から出荷する。64台分のHD(High Definition)ビデオストリームと32本のAIストリームに対応する。VIA(ビデオイメージング&AI)デバイス製品となる。 [→続きを読む]
キオクシアが車載、データセンター向けのNANDフラッシュと市場拡大に向け動き出した。JEDEC仕様のUFS 3.1に準拠した車載向けのNANDフラッシュをサンプル出荷、データセンター向けにはPCIe 5.0に準拠するインターフェイスを設けたSSDと、ミッションクリティカルなクラウドサーバやストレージシステム向けSSDもサンプル出荷を始めた。モバイル用途以外の応用を積極的に広げている。 [→続きを読む]
2022年のNANDフラッシュメモリの設備投資額は過去最高の299億ドルになる見込みだ。このような見通しを発表したのは、市場調査会社のIC Insights(参考資料1)。2017〜18年のメモリバブルの時期でもDRAM投資よりもNAND投資の方が多かった。高集積化のための3次元多層化への新投資が求められたからだ。今回はなぜか。 [→続きを読む]
直近(2021年第4四半期)のNANDフラッシュランキングにおいてキオクシアは2位をキープしたことがわかった。これは、市場調査会社のTrendForceが調査した結果である(参考資料1)。第4四半期では、企業向けSSDを除き、eMMCやUFC、クライアント向けSSDなどのNANDフラッシュの売り上げは前四半期比で低下した。 [→続きを読む]
2021年の世界半導体メーカーのトップテンランキングでは、1位Samsung、2位Intelとなった。2017年、18年にもSamsungが1位になったが、メモリバブルで一時的だった。しかし、今回はIntelの成長が止まり、文字通り半導体の盟主となった。3位、4位ともメモリメーカーで、1〜4位は大量生産型メーカーが上位を占めた。これはGartnerが発表したもの(参考資料1)。 [→続きを読む]
2021年の世界半導体市場は前年比25.6%成長の5529億6100万ドル(約60兆円)になりそうだ、とWSTS(世界半導体市場統計)が発表した。成長率の最も小さい日本市場でさえ19.5%成長としている。2020年から継続して成長し、ワクチン接種で経済活動が再開したためとWSTSは見ている。この予測はWSTS加盟各社の9月までの数字を元に作成された。 [→続きを読む]
2021年第2四半期におけるNANDフラッシュメモリのトップ6社ランキングが発表された。1位Samsung、2位キオクシアと変わらないが、SK HynixはMicronを昨年ようやく抜いたかと思うとますます引き離している。2QにおけるNAND全体の市場は前年(参考資料1)の144億6290万ドルから13.5%増の164億1950万ドルとなった。 [→続きを読む]