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メモリ

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半導体産業がメモリバブルを脱却し、ようやく着実な成長期にやってきそうだ。台湾の主要IT19社の業績が発表され、7月の売上額は前年同月比13.5%増になった、と15日の日経産業新聞が報じた。NANDフラッシュは歩留まりが上がり設備投資は止まってきた。長期的にAI(機械学習・ディープラーニング)を使った応用が広がっている。 [→続きを読む]
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NANDフラッシュの需給状況は、供給が需要を上回り、単価が下がっている。第2四半期(2Q)には、単価は前四半期比10%程度下落した。しかしビット需要が高まり、2Qの販売額は3.5%上昇した、と市場調査会社のTrendForceが発表した。メモリ単価の下落はビット需要を押し上げ販売額はむしろ増加する、という本来のメモリビジネスを取り戻した。 [→続きを読む]
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DRAMの生産量がようやく上がってきた。2018年第2四半期における世界のDRAM販売額は前四半期比11.3%増の256億9100万ドルと史上最高を示しながらも、DRAMモジュールの平均単価は同3%しか上がっていない。この売上額は台湾市場調査会社のTrendForceが調べたもの(参考資料1)。 [→続きを読む]
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DRAMは今年も大幅な成長を遂げそうだ。市場調査会社のIC Insightsは(参考資料1)、2018年のDRAM販売額は、前年比39%増の1016億ドル(11兆円)になるという予測を発表した。昨年のDRAMは75%程度の成長だったが、その勢いは収まらないため、当初は24%成長とみていたが、上方修正したことになる。 [→続きを読む]
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米国時間7月31日、Appleを巡る二つのニュースが発表された。市場調査会社のIDCから世界の出荷台数でAppleが2位から3位に落ちた、という負のニュースが出た一方、Appleが時価総額1兆円を突破した、という正のニュースも発表された。どちらも正しい。なぜ評価が分かれるように見えるのか。その大本の原因はメモリバブルにある。 [→続きを読む]
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NANDフラッシュが順調に値下がりし、市場を拡大してきているのに対し、DRAMは3社の寡占化が続き、DRAM単価は上げ止まったままの状況が続いている。DRAMメーカーのSK Hynixが発表した4〜6月期の営業利益率は実に53.7%という売上額の過半数を占めた。半導体製造装置メーカーの東京エレクトロンとテスタのアドバンテストの業績も絶好調。 [→続きを読む]
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東芝メモリとWestern Digitalは、3D-NAND構造で96層、しかも4ビット/セルというNANDフラッシュメモリを開発(参考資料12)した。1.33Tビット品を東芝は9月からサンプルを提供し、WDはすでにサンプル出荷中である。このメモリは東芝メモリの四日市工場で共同開発・生産されたもの。 [→続きを読む]
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2017年の世界半導体市場は、空前の好景気で20%を超す成長率を遂げたが、今年も15%前後で過去最高の金額を記録しそうだ。これは、市場調査会社が軒並み上方修正しているためだ。16%成長に上方修正したSemiconductor IntelligenceからGartnerの11.8%成長まで幅がある。 [→続きを読む]
Cypress Semiconductorは、自動車エレクトロニクスへのNORフラッシュをメモリ単体からマイコンも集積したメモリシステムへとソリューション指向を強めている。自動車用途では何と言っても信頼性と安全性は「絶対」だからである。いわばチップに信頼性と安全性を組み込み、万が一事故が起きてもフェイル-セーフシステムを確立する。 [→続きを読む]
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英Arm社の中国現地法人Arm Technology China社の株式の51%を7億7520万ドルで売却するとソフトバンクグループが発表した。先週は、DRAMの単価や、NANDフラッシュを搭載したSSDの価格が下がっている、というニュースも流れた。また、中国当局がDRAMの上位3社を独禁法違反の疑いで調査すると5日の日本経済新聞が報じた。 [→続きを読む]
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