メモリ

米国時間7月31日、Appleを巡る二つのニュースが発表された。市場調査会社のIDCから世界の出荷台数でAppleが2位から3位に落ちた、という負のニュースが出た一方、Appleが時価総額1兆円を突破した、という正のニュースも発表された。どちらも正しい。なぜ評価が分かれるように見えるのか。その大本の原因はメモリバブルにある。 [→続きを読む]

NANDフラッシュが順調に値下がりし、市場を拡大してきているのに対し、DRAMは3社の寡占化が続き、DRAM単価は上げ止まったままの状況が続いている。DRAMメーカーのSK Hynixが発表した4〜6月期の営業利益率は実に53.7%という売上額の過半数を占めた。半導体製造装置メーカーの東京エレクトロンとテスタのアドバンテストの業績も絶好調。 [→続きを読む]

東芝メモリとWestern Digitalは、3D-NAND構造で96層、しかも4ビット/セルというNANDフラッシュメモリを開発（参考資料1、2）した。1.33Tビット品を東芝は9月からサンプルを提供し、WDはすでにサンプル出荷中である。このメモリは東芝メモリの四日市工場で共同開発・生産されたもの。 [→続きを読む]

2017年の世界半導体市場は、空前の好景気で20%を超す成長率を遂げたが、今年も15%前後で過去最高の金額を記録しそうだ。これは、市場調査会社が軒並み上方修正しているためだ。16%成長に上方修正したSemiconductor IntelligenceからGartnerの11.8%成長まで幅がある。 [→続きを読む]

Cypress Semiconductorは、自動車エレクトロニクスへのNORフラッシュをメモリ単体からマイコンも集積したメモリシステムへとソリューション指向を強めている。自動車用途では何と言っても信頼性と安全性は「絶対」だからである。いわばチップに信頼性と安全性を組み込み、万が一事故が起きてもフェイル-セーフシステムを確立する。 [→続きを読む]

英Arm社の中国現地法人Arm Technology China社の株式の51%を7億7520万ドルで売却するとソフトバンクグループが発表した。先週は、DRAMの単価や、NANDフラッシュを搭載したSSDの価格が下がっている、というニュースも流れた。また、中国当局がDRAMの上位3社を独禁法違反の疑いで調査すると5日の日本経済新聞が報じた。 [→続きを読む]

2018年第1四半期のiPhoneは4%増となり、前四半期の横ばいからプラス成長に転じた。スマートフォン全体では1.3%増だが、これはSamsungが0.3%減と市場シェアを落としたことが最も大きい。これは市場調査会社のGartnerが発表したもの。 [→続きを読む]

先週は東京エレクトロンの決算報告があり、半導体製造装置メーカーの好調さが浮き彫りとなった。同社を含む半導体・ディスプレイパネル製造装置大手7社の設備投資額が4割増える見通しだ、と5月30日の日本経済新聞が報じた。一方で、中国の紫光集団は今後10年で1000億ドル（約11兆円）を半導体に投資することを6月1日の日経が伝えた。 [→続きを読む]

3D-NANDフラッシュの生産歩留まりが上がり、それを搭載したクライアント向けSSDの価格が値下がり始めた。台湾系の市場調査会社TrendForceは、ノートパソコン向けのSSD採用が2018年は50%を超えそうだと見ている(参考資料1)。 [→続きを読む]

東芝メモリの売却先である「日米韓連合」がようやく決着した。5月17日に東芝は、連結対象の子会社である東芝メモリを、Bain Capital Private Equityを軸とするPangea社に譲渡することを目指してきたが、残っていた一部競争法当局の承認を取得した、と発表した。この当局とは中国政府のこと。譲渡完了の事務手続きを経て6月1日に譲渡を完了する予定だという。 [→続きを読む]