12月の日本製半導体製造装置、順調な回復を示し、900億円の受注額まで戻す

日本製半導体製造装置の受注が順調に伸びている。2009年12月には899億円という受注額まで回復した。これはSEAJ(日本半導体製造装置協会)が発表した日本製半導体製造装置の受注額と販売額の数字である。受注額、販売額とも3ヵ月の移動平均したB/Bレシオ(販売額に対する受注額の比)は1.30となっている。 [→続きを読む]
日本製半導体製造装置の受注が順調に伸びている。2009年12月には899億円という受注額まで回復した。これはSEAJ(日本半導体製造装置協会)が発表した日本製半導体製造装置の受注額と販売額の数字である。受注額、販売額とも3ヵ月の移動平均したB/Bレシオ(販売額に対する受注額の比)は1.30となっている。 [→続きを読む]
クルマが全国地図を書くためのペンになる。クルマの「走る」、「曲がる」、「止まる」という三つの基本機能に、もう一つ「つながる」という機能が基本機能として追加されるとセンターが全てのクルマを管理できる。これからのクルマが電気自動車にせよ、プラグインハイブリッドにせよ、社会の交通インフラと常時接続されるようになる、と第2回国際カーエレクトロニクス技術展の基調講演において日産自動車、トヨタ自動車が共に述べた。 [→続きを読む]
半導体メーカーが単なるチップの提供だけではなく、モジュールや開発ツールの提供などを含めたソリューションとして半導体ビジネスを拡張している。コンピュータ・通信機メーカーが単なるコンピュータや通信機器のハードやソフトを売るのではなく、顧客が望むシステムを提案するというソリューションビジネスへと広げてきたやり方と同じだ。米ナショナルセミコンダクターは電源回路のパワーモジュールと開発ツールを提供し始めた。 [→続きを読む]
米国の市場調査会社IC Insightsが2009年におけるファブレス半導体のトップ25社を発表した。それによると、ファブレスのトップ9社が10億ドルを超えるビリオンドルプレイヤーになった。第1位は言わずと知れた米クアルコム。4位のMediaTekを筆頭にして台湾勢の進出が目立つ。15位以内に台湾勢が5社食い込んでいる。 [→続きを読む]
STマイクロエレクトロニクスが、マルチプル電子ビームリソグラフィを開発するためのCEA-LETIのIMAGINE計画に参加した。CEA-LETIはフランスの半導体研究所であり、IMAGINE計画は新しい産官のマルチパートナーの研究プロジェクト。マスクレスのリソグラフィ技術開発を目指す。 [→続きを読む]
日本半導体製造装置協会(SEAJ)がSEMIおよびSEMIジャパンと共同でまとめた「Worldwide SEMS Report」の2009年11月のデータがまとまった。それによると、11月の世界半導体製造装置の販売額は、対前年同月比59%増の18億2891万ドルという結果になった。この結果は実は、極めて明るい数字を表わしている。 [→続きを読む]
日本半導体製造装置協会(SEAJ)が理事・監事会社20社によって、日本製の半導体製造装置とFPD製造装置の2011年度までの需要動向についてまとめた。さらに日本市場の需要動向についてもまとめた。それによると日本製製造装置は2011年度になってようやく2008年度のレベルを超え、2007年度の市場規模には当面達しないという見通しだ。 [→続きを読む]
中国における半導体ICや液晶テレビ、プラズマテレビ、携帯電話の生産が絶好調だ。前年実績をはるかに追い越しており、ここ数カ月の生産個数・台数はすでに前年同月を2ケタ%以上、上回っている。 [→続きを読む]
電気自動車(EV)の時代は意外と早く来る。EVに必要な半導体の市場はガソリンエンジン車の2倍以上使われるようになる。日産自動車は2009年の8月に「ティーダ」相当の電気乗用車「リーフ」を2010年に発売することを明らかにしたが、日産自動車のフェローである久村春芳氏は、ガソリン車に使われているエレクトロニクスは30%だがEVになると70%を超える、とSEMI主催のセミナーで述べた。 [→続きを読む]
利益率が高くキャッシュフローの潤沢な戦略を採ってきている米リニアテクノロジーは、「2009年は、人を切ることをせず、工場も閉鎖しなかったことを誇りに思っている」と同社CEOのローサー・マイヤー氏はセミコンポータルのインタビューにこのように答えた。今年の世界的な不況でも社員を切らずに黒字を計上し続けた半導体企業はさほど多くない。 [→続きを読む]
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