大地震、津波、原発事故そして続く余震と、約1ヶ月が経過するが、正しいデータに基づく理解、納得がなによりまず、と日増しの思いである。韓国、台湾はじめ近隣諸国の反応を見ると、胸襟を開いて率直に意思疎通を図ることの重みをますます感じざるを得ない。萎縮・マイナス思考は際限がなく、お互いの今後に禁物であり、今は世界の産業界のサプライチェーン確保が最優先であるとともに、半導体・デバイスの絶え間ない技術の進展は止めてはならないという強い感じ方である。 [→続きを読む]
第六回で、「半導体市場金額 = Σ半導体各製品別数量x半導体各製品別単価」、という数式を使った市場分析アプローチを紹介したが、第七回目の「風を読む」は、この市場分析アプローチ「金額 = 数量x 単価」をより一層理解するために経済産業省が毎月公表しているシリコンウェーハ国内統計を使用し、より具体的に紹介する。 [→続きを読む]
「東日本大震災の甚大な被害はどこまで及ぶのかわからない。今は救命と応急手当的な復旧に全力を上げている段階だ。電力供給不安による工場の稼働率低下は避けられないだろう。それよりも何よりも恐ろしいのは半導体や液晶などの重要材料を供給している東北エリアの工場が大打撃を受けていることだ。このままでは、インテルもサムスンも東芝も思ったようには半導体が作れないという懸念が増大している」 [→続きを読む]
第六回目の「風を読む」は、「MPU 、DRAM、 NAND フラッシュメモリの数量」動向についてである。 半導体市場動向を分析する場合、一般的には金額ベースで議論されるが、半導体市場金額はΣ半導体各製品別数量x半導体各製品別単価で表される。数量、単価のそれぞれの動向について分析することにより、市場動向に対する変化の要因をより一層深く理解することができる。例えば半導体市場金額が上昇した場合、その要因は数量が増加したためなのか、単価が上昇したためなのかを把握できる。 [→続きを読む]
半導体・デバイス業界でも、大震災からの復興に加えて、グローバル市場へのインパクト回避・最小化を目指す各方面の動きが日ごと活発になってきている。影響の世界的規模・広がりを改めて知るように、世界各地から我が国発供給の早期回復を求めるメッセージが届いているという受け取りである。 原発・風評の壁を取り除く喫緊の課題もあるが、早期回復に向けて万人の信用、信頼が得られるデータの取得・開示にかかる状況を感じている。 [→続きを読む]
日本行きの飛行機がガラガラである。「日本は放射能で汚染されているため近づけない」といった噂や、「米国西海岸での放射能レベルが上がった」、というニュースも米国にはある。日本の情報が正しく伝わらず、CNNのキャスターは東電や政府の発表を頭から信用していない上、日本の状況を香港の駐在員にSkypeインタビューで聞いているというお粗末さだ。 [→続きを読む]
1年ぶりにGlobalpress Connections主催の「e-Summit」にやってきた。知り合いの韓国、台湾、英国、スウェーデン、フランス、イタリアなどの記者たちが私の顔を見て地震は大丈夫だったのか、と心配してくれる。私も1年ぶりにいろいろな国の記者やジャーナリストに会えるので楽しみにしている。1年に一度のコンファレンスだが、昨年あたりから日本のPR会社の方もe-Summitでの単独インタビューをアレンジしてくれるようになった。 [→続きを読む]
海外の半導体・エレクトロニクス業界記事も、大方は東日本巨大地震関係で埋まっている状況である。東日本で生じた甚大な被害が、グローバルsupply chainへ与えるインパクトの規模と範囲の大きさ、広さを改めて感じている。当面は補い合いでカバーしていくしかないが、今回被害を受けた各社の復旧がなにしろ早急に求められている。東日本各社発の技術力が世界市場に占める、そして与える重みというものを、時間経過とともにますます知らされている。 [→続きを読む]
計り知れない自然の脅威、東日本大震災による被害の甚大さに言葉がなく、ものの見方、考え方をもいろいろ一変させられる正直な思いである。いまだ余震が続くなか、半導体・デバイス業界でも日増しに大きくなるインパクトが伝えられている。同時に我が国、我が業界の今まで積み重ねてきた存在感のインパクトの大きさもはっきり見えてきている。我々ならではの一致団結力、そしてそこからくる底力を今また発揮すべきときと思う。 [→続きを読む]
3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震によって被災された方々に心からお見舞い申し上げます。 本年、2月18日のデイリーヨミウリ紙は、インド政府が使用する携帯電話を納入する外国企業はその機種のソースコードの詳細を全て開示するようにとの通達を出した、と報じた。トンデモナイ通達であって日米欧の関連する企業群は強く反対している上、これで貿易戦争になるかも知れないとの意見を表明した一部のアナリスト達もいたと、伝えている。インド政府はその後、騒ぎを静めようとしているらしい。 [→続きを読む]
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