新年、2011年を迎えたが、世界的不況による大きな落ち込みから急激に回復した2010年の余韻が今なお強く残るところがある。各国・地域の経済対策が奏功、新興経済圏が飛躍的な伸びを引っ張って、後半には飽和感が高まってきたものの、一体どの辺がピークなのか、いまだに戸惑う空気を感じている。この新年、引き続く市場の伸びを願うとともに、こんどは米国、我が国はじめ先進経済圏が奮起して開拓・牽引役になることがそのための必須の条件と受け止めている。 [→続きを読む]
2010年がまもなく暮れようとしている。今年は電子産業にとってある意味ではエポックメイキングな年だったといえる。iPadが登場し、スマートフォンという言葉が新聞紙上にも載るようになった。iPadの登場によってタブレットPCあるいはタブレットコンピュータという言葉が生まれた。経済的には2009年の落ち込みから急速に回復した。 [→続きを読む]
昨年、2009年の大きな落ち込みから大きく戻して史上最高、$300Billionの大台を超える見込みの本年、2010年のグローバル半導体販売高であるが、残り僅か、押し詰まったこのタイミングに、半導体業界の主要プレーヤーの大きな、かつ激しい動きが連日のように相次いでいる。かくも規模が拡大するなか、市場拡大、シェア伸長を図る各社の戦略的なアプローチ、歩の進め方に注目のここ当分になりそうである。 [→続きを読む]
先日、3年ぶりに米国リニアテクノロジーの創業者兼取締役会会長のロバート・スワンソン氏にお会いした。スワンソン氏に初めて会ったのが1990年代前半だった。当時、日本法人ができていたそうだが、なぜかホテルで会見した。それも朝7時半から朝食をとりながらの会見だった。日本人記者で彼に取材したのはおそらく私が初めてだっただろう。当時関わっていたNikkei Electronics Asiaにその時のインタビューを記事化した。 [→続きを読む]
昨年の大きな落ち込みから急激に戻してきた半導体・デバイス市場の本年、2010年も残り僅かとなってきた。後半になるほど減速感、そして頂上感が増してきて、来る2011年の見方について下方修正が目立つように感じている。 それでもまだ伸び率は控え目な一桁で今年の約30%からはぐんと落ちるものの、プラスは維持するという予測が大方の現状と受け止めている。兎にも角にも激変の種をいくつも抱える世界経済であり、一寸も目が離せないところである。 [→続きを読む]
ビジネスの現場でIT環境が止まってはならない。このノンストップ性を表す用語がミッションクリティカルである。メール用のプロキシサーバーが仮に一時間も止まれば業務メールがその間ストップしてしまう。この間、多忙な現場はテンヤワンヤになる。特に通信業者ならば損害賠償の案件になる。サーバーのハードディスクに不具合が発生してもサーバーのパフォーマンスが劣化しないようにすべきなのだ。システムがミッションクリティカルになっていれば止まることはほとんどない。 [→続きを読む]
技術面、性能面、投資面など様々な限界が取り沙汰される二次元、平面での微細化に対して、ここ数年、我が国はじめ各国・地域での三次元、縦方向での半導体微細化を図る取り組みが、業界・各社からコンソーシアム結成、学会発表、具体的な製品発表などいろいろな形で行われてきている。最先端半導体技術の粋を競う発表の機会が続くこの時期、タイミングということか、またぞろ関連する動きが集中して飛び交っている。 [→続きを読む]
リチウムイオン電池は、現状において需要の8割以上が携帯機器に使われている。しかし、全体のパイが拡大していく中で、将来的には8割が自動車向けになるとの見方があるのだ。2010年から始まったエコカーブームは、リチウムイオン電池の需要拡大を促し、各社とも車載向けに積極的な投資をスタートしている。ただ、安全性と信頼性という観点から多くのハイブリッド車は現状でニッケル水素電池を採用しており、リチウムイオン電池の主用途は、やはり、今のところは電気自動車（EV）に限られている。 [→続きを読む]
半導体産業における「風を読む」 第三回目は、半導体製造装置市場動向についてである。 第一回目で、半導体市場と粗鋼生産市場との相関関係、第二回目で半導体市場とGDP(国内総生産)との相関関係を紹介したが、今回はGDPと半導体製造装置全体の市場との相関関係、およびこれらのデータを利用した1〜2年先の半導体製造装置市場に対する予測手法、さらに半導体市場と半導体製造装置との数学的相関関係を紹介する。 [→続きを読む]
7ヶ月連続の前月比増加を示していたグローバル半導体販売高が、10月は9月と横這いになった、と米国SIAから恒例の月次発表である。市場の鈍化気分は今年後半になって各方面から言われてきているが、なにしろ爆発的な拡大ポテンシャルを秘めた中国はじめ新興経済圏が牽引する現状であり、なかなか精度良く読めないところがある。注意深いデータ、市況模様眺めの必要性が引き続く状況を受け止めている。 [→続きを読む]
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