産業

ゴールデンウィークが開けた後でも緊急事態宣言は関東地区などで継続され、新型コロナウイルスの影響はそう簡単には消えないようだ。2020年第1四半期の半導体販売額、半導体ウェーハ面積共にプラス成長に回復している。こんな中、IoTシステムの応用が2件報告されている。畜産業や害獣被害対策などへの応用である。 [→続きを読む]

直近（2020年第1四半期）の世界半導体トップ10位ランキングを米市場調査会社のIC Insightsが発表した(参考資料1)。これによると1位のIntel、2位Samsung、3位TSMCに続き、8位までは2019年のランキングと変わらないが、大きく変わったのは9位と10位。それぞれ東芝・キオクシアからNvidiaに、InfineonからHiSiliconに代わった。 [→続きを読む]

海外の研究機関は、新型コロナウイルスにどう対処しているのだろうか。半導体業界を中心に新型コロナが市場へ及ぼす影響や、それらを退治するための研究手法、新型コロナを鎮めるための国家プロジェクト。さまざまな取り組みが世界各地で行われている。4月中旬に発表された、これらの取り組みを以下、要約という形で紹介する。詳細は各情報に記述したURLをアクセスしていただきたい。（セミコンポータル編集室）

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2020年のファウンドリビジネスは新型コロナウイルスの影響下であっても5〜9%成長はするだろう、との見積もりを市場調査会社TrendForceが発表した（参考資料1）。中央値は6.8%成長だという。当初は2ケタ成長を見込んでいたが、新型コロナによる経済活動の下降によって下方修正したもの。 [→続きを読む]

セミコンポータルは、4月28日にフリーウェビナー「新型コロナウイルスに対して半導体企業は何ができるか：Part 2」を開催した（参考資料1）。新型コロナはテレワークを強いたことが、逆に働き方改革をはじめ日本の企業の在り方を改めて考える、良いチャンスだと捉えることができる。ポストコロナを見据えて、アドバイザの香山晋氏が「シリコンバレーと日本〜これまで、いま、そしてこれから〜」と題して、このような提言を行った。以下、講演の主な論点を紹介する。（セミコンポータル編集室）

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4/28に会員向けに開催された、FREE Webinar「新型コロナウイルスに対して半導体企業は何ができるか」の第2弾では、半導体企業や製造装置企業の最新の動きを概説するとともに、社会変革の動き、米国シリコンバレーの、Work-From-Home(WFH)の実態やアフターCOVID-19の事業展開に向けての新たな取組みについて、議論した。(動画あり)

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2020年3月における半導体製造装置は、日本製・北米製とも前年同月比でそれぞれ4.8%増、20.1%増、とプラス成長だった。これらの販売額はそろそろ新型コロナウイルスの影響が出始める3月ではあるが、まだ、それほど悪い影響は表れていない。 [→続きを読む]

「ピンチをチャンスに」。よく言われる言葉だが、新型コロナウイルスに関してはどうチャンスに変えるべきだろうか。その一つが働き方改革の中のテレワークだ。テレワークは決して休みではない。オフィスに行かずに仕事することだ。これにはIT化が強力なツールになる。テレ会議システムやITデバイスなどが好調だ。 [→続きを読む]

半導体メーカーや関連メーカーから、新型コロナウイルス対策に日夜取り組む医療関係者を支援するためのテクノロジーが具体的に出てきている。ルネサスは人工呼吸器用のリファレンスデザインを開発、提供する。英Imperial College Londonや米Rochester大学はシリコンチップを利用したウイルス検査キットを開発するなど、実際に貢献し始めた。 [→続きを読む]

2020年における半導体設備投資額は、前年比3%減の990億ドルになりそうだ。市場調査会社のIC Insightsはこのような見積もりを発表した（参考資料1）。昨年は1023億ドルだったが、ピークの2018年の1059億ドルにはまだ及ばず回復しない見込みとなる。しかし、急激に投資が増えた2017年の956億ドルよりは多い。 [→続きを読む]