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先週、各社の2015年第1四半期~3四半期の決算報告があり、3期累計で日立製作所とソニーは増収・増益、パナソニックは減収・増益、東芝は減収・減益(マイナスの赤字)、という結果であった。売上増収とはいっても、好調な日立でさえ前年比4%増、ソニーは同0.5%増、パナソニックは同4%減、東芝は同6%減、であった。 [→続きを読む]
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半導体関連企業の決算報告や発表などから、現状と今後の見通しが見えてきた。シリコンウェーハの数量は少なくとも増加しており、半導体IC産業は上向いている。これに向け積極的に投資する企業が出てきている。しかし、企業によって伸びなかった所もあり、ビジネス機会を捉えたかどうか、個々の企業の経営戦略が問われる時代になっている。 [→続きを読む]
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今年の半導体製造装置市場は昨年よりは上向きになりそうだ。Intelが2016年の設備投資を、2015年73億ドルから95億ドルに積み増しする、と1月20日の日経産業新聞が報じた。この1〜2カ月、半導体メーカーの投資強化の声を聞くようになったが、正式に発表されたのはこれが初めて。 [→続きを読む]
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IoT(Internet of Things)が普及し始めた。1月18日の日本経済新聞は、デンソーが全工場に渡りIoTシステムを2020年までに導入すると伝えた。また、IoTシステムと共にコンピューティング端末のスマートフォンも共存するが、そのアプリケーションプロセッサ向けファウンドリでSamsungがQualcommから受注を勝ち取った。 [→続きを読む]
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年明け早々、米国ラスベガスでエレクトロニクスの総合見本市International CESが開かれ、家電からクルマやコンピュータ技術へと分野を拡大してきた。かつては家電見本市Consumer Electronics Showと言われたが、3年前からコンシューマという言葉が使われなくなった。今年はクルマが注目されたようで、新聞紙上をにぎわした。 [→続きを読む]
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明けましておめでとうございます。今年もセミコンポータルのご愛読をよろしくお願いします。 年が明け、社長の年頭挨拶が発表されている。日本IBM、日立製作所、KDDIなど半導体メーカーではないが、半導体を使うユーザー企業やOEMトップの挨拶なので、いくつか紹介する。 [→続きを読む]
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半導体業界の新しいR&D組織として、「デバイス&システム・プラットフォーム開発センター(DSPC)」が設立され、STARCフォーラム2015でその概要が発表された(図1)。2015年度に終了するSTARC(半導体理工学研究センター)と、SIRIJ(半導体産業研究所)の後を受け、2016年3月に発足予定の(株)DSPC(NewCo)の準備会社だという。 [→続きを読む]
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日本法人を持つ、二つの外資系半導体メーカーが仕掛けた企業買収が完了し、それぞれNXP SemiconductorsとON Semiconductorの日本法人が買収後の新生企業方針について語った。ただし、共に細部についての協議がまだ終わっていないため、これから始まる。 [→続きを読む]
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メモリ専門の市場調査部門DRAMeXchangeを擁するTrendForceは、2016年の世界の半導体販売額は前年比0.6%増の3290億ドル(1ドル122円で計算すると40兆円強)にとどまる見通しだと発表した。 [→続きを読む]
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半導体産業は、IoTシステムに向け、自社の足りない分野を補強する目的で買収提案が相変わらず活発だ。Analog Devices(ADI)がMaxim Integratedを買収提案したことに対し、アナログ最大手のTexas InstrumentsがMaxim買収に乗り出した。STMicroelectronicsはFairchild Semiconductorの値付けをしている、と海外メディアが伝えている。 [→続きを読む]
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