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産業

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南川 明氏、IHS 主席アナリスト

半導体産業は2016年どうだったか。2017年はどうなるか。長年、半導体産業を見てきたIHS主席アナリストの南川明氏は、半導体産業の動きを分析する。(動画あり)

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IoTシステムとAI(人工知能)はセットで使われ、語られることが多くなりつつある。日立製作所がオーストラリアでIoTやAIを積極的に活用、同国の売り上げを伸ばす方針を発表した。富士通は、AI専用の半導体を開発すると日本経済新聞が報じた。AIはIoTのデータ解析にも使われるが、IoTプラットフォームを汎用クラウドに載せる動きも活発だ。 [→続きを読む]
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2016年の世界半導体の成長率は、春のWSTS(世界半導体市場統計)の予測(2016年5月の会議)では2.4%減のマイナス成長だったが、11月に行われた会議では0.1%減とほぼ横ばいへと、上方修正することになった。直近のメモリがDRAM、NANDフラッシュとも単価が上がり、売り上げは好調になってきたためとみられる。 [→続きを読む]
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多くの企業がアライアンスを組み、半導体チップ・端末設計・製造からネットワーク接続、クラウドでのプラットフォーム、データ収集・蓄積・解析、アプリケーション開発まで様々な企業と連携しながら、IoTシステムを構築するのに対して、東芝も日立もIoTシステムを自前で賄うと新聞各紙が報じた。 [→続きを読む]
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大型買収はまだまだ止まらないようだ。先週は、Industry 4.0を推進するドイツSiemensが米国のEDA企業Mentor Graphicsを45億ドルで買収するというニュースが駆け巡り、韓国Samsungが米国のクルマのインフォタインメントとオーディオ機器に強いHarman Internationalを80億ドルで買収することで合意した。 [→続きを読む]
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2016年の世界半導体トップ20社ランキングを市場調査会社のIC Insightsが発表した。それによると、Qualcommが前年比4%減の154億3600万ドルだが、順位を4位へ一つ上げた。メモリメーカーが順位を落とした格好だ。 [→続きを読む]
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WSTSによると、9月単月の世界半導体販売額は過去最高の320億3502万ドルに達した。これまでの最高値は2014年の318億ドル。昨年9月は落ち始めていたため、309億9028万ドルにとどまっていた。セミコンポータルの見積もり通りだった(参考資料1)。 [→続きを読む]
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米国の次期大統領にドナルド・トランプ氏が選ばれた。ドナルド・トランプ氏は、メキシコとの国境に壁を作ろうとか、もっと日本や中国からモノづくりを戻してこようとか、TPP撤廃、NAFTA撤廃などを訴え、米国の孤立主義を煽り立ててきた。半導体業界、IT業界の今後4年間はどうなるのか? [→続きを読む]
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IoTがセンサからデータ解析システムまで、さまざまなツールが揃ってきた。多くのIoT端末の要求にはとにかく低消費電力が最優先。またクラウド上では、データ解析からアプリ開発まで可能なプラットフォームが求められる。 [→続きを読む]
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CEATEC(図1)で出展したローム以外の半導体メーカーは、パナソニックと富士通が合弁で設立したソシオネクストだけ。CEATEC2016の後半のレポートでは、前編(参考資料1)同様、「社会」というトレンドに向かう技術、企業を紹介する。 [→続きを読む]
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