SK hynixと同様、純粋のメモリメーカーであるMicron Technologyが今年の勢いを示す2026年度第2四半期（2025年12月〜26年2月期）の決算発表があり、メモリが絶好調であることを見せつけた。売上額は前年同期比（YoY）196%増の239億ドルとなり前四半期比（QoQ）でも75%増と史上最高額だった。先週開催されたNvidiaのGTC（GPU Technology Conference）でも新製品が発表された。 [→続きを読む]
2025年第4四半期（4Q）の半導体ファウンドリ企業トップ10ランキングをTrendForceが発表した。1位のTSMCは市場シェア70%を2四半期連続で超えた。上位10社全体の前四半期比（QoQ）は2.6%増と、微増のように見えるが、8社がプラス成長であり半導体の需要が上向いている。TSMCは2%増に留まり、それ以外の企業が好調に推移している。 [→続きを読む]
3月15日付けの日本経済新聞によると、台湾、中国、韓国、日本など半導体後工程を担う企業は2026年に合計1360億ドルを超える投資を予定しているという。前年比で25%以上増えることになりそうだ。また、Micron Technologyはインド西部のグジャラート州で半導体メモリの後工程での生産を始めた。日本でも日本OSAT連合会が熊本事務所の開設記念式典を開催した。 [→続きを読む]
半導体関係の仕事をやってきて、60歳の定年になったからスパッと仕事を辞めて悠々自適の世界に入った人を筆者は知らない。定年後も働く意欲を見せる人たちは本当に多い。たとえボランティアでも業界と関係を持ちたいと考える人も多い。また、他の業界も経験してみたいと思う人も多い。しかし、定年後の働き口はそう簡単には見つからない。そのような中、着実に人材の出向や移籍を成立させている公益財団法人がいる。通称、ジョブ産雇と呼ばれる法人だ。 [→続きを読む]
先週末の3月6日金曜日、ある半導体関係の会合で筆者の隣に来られた方がロームのエンジニアだった。デンソーがロームに買収を提案したという当日のニュースで社内がごった返しているという。日経の電子ニュースで伝えられたもので新聞にはまだ掲載されていなかった。翌7日土曜の日経に大きく報道された。ロームは半導体専業メーカー、デンソーはティア1サプライヤーである。 [→続きを読む]
先週のビッグニュースはやはり、Nvidiaの決算発表だろう。2025年11月〜26年1月期（同社2026年度第4四半期）における売上額はGAAPベース（米国会計基準）で、前年同期比（YoY）73%増の681.27億ドル（約10.5兆円）、営業利益は売上額の65%に相当する442.99億ドルと絶好調である（図1）。半導体企業に適した非GAAPベースではYoYで67.7%増の461.07億ドルにもなる。売上額は3カ月前の決算発表では今期の売上額を650億ドルプラスマイナス2%と見ていたため、これまでの発表と同様、上方修正された格好だ。 [→続きを読む]
昨日Nvidiaの2025年11月〜2026年1月の四半期決算が発表されたことを受け、セミコンポータルは2025年における世界半導体企業トップ20社ランキングを作成した。ここでは各社の四半期ベースの決算発表資料をベースにしている。また、半導体企業のランキングを目的としているため、ファウンドリも含めている。これによると、1位は2159.4億ドル（約33兆円）を売り上げたNvidia、2位がファウンドリのTSMCとなった。 [→続きを読む]
2025年第4四半期（10〜12月）の世界半導体販売額は、異常な伸びを見せていることがわかった。特に12月は前年同月比（YoY）40%増という異常な急成長を示している。前年同月との差は実に250億ドルも高い。この急成長は本来の実需を表しているのであろうか。2022年の半導体不足の再現の前触れかもしれず、気になるところだ。 [→続きを読む]
2月18日付け日本経済新聞によると、同社のQUICK・ファクトセット市場調査部門が世界半導体製造装置に関して調べた結果、2026年1〜3月期における世界半導体製造装置の売上額は前年同期比（YoY）16%増になりそうだという見通しである。半導体製造装置の主要9社の業績は合計約5兆4000億円になるという。25年10〜12月期は同8%増だった。 [→続きを読む]
先週、2025年度（FY）第3四半期（3Q：2025年10〜12月期）キオクシアの決算が発表され、売上額が過去最高の5436億円、営業利益率は27%という好調な結果だった。AIデータセンター向けのSSD（半導体ディスク）が好調だった。また、中国が着々と国内のサプライチェーンを構築しつつあることが2月10日から4回に渡って連載されている。 [→続きを読む]
