固定ワイヤレス向け5G通信用SoCチップをMediaTekが出荷
5G通信が光ファイバ並みのデータレートを提供できることから、光ファイバに代わる家庭用固定ワイヤレス需要で大きく伸びている。日本でも意外と需要が期待されており、家庭用やモバイルの5Gルータ需要を見越し、台湾MediaTekは5G向けチップセット「T750」製品をリリースした（参考資料1）。すでにNECプラットフォームズが採用した（参考資料2）。 [→続きを読む]
ワイヤレス・モバイル
Googleの半導体設計チーム、スマホ用のAIプロセッサを独自開発
Googleはこれまで自社の検索エンジンの性能/消費電力を改良するため、AIプロセッサTPU（Tensor Processing Unit）を開発してきたが、次期スマートフォンPixel 6とPixel 6Pro向けにTensor SoCを開発、採用していく。Pixel 6は今秋リリースされる予定だという。 [→続きを読む]
21年2Qにおける世界のスマホ出荷数量、1年前より13.2%成長
2021年第2四半期における世界スマートフォンの出荷数量は、前年同期比13.2%増の3億1320万台になった。これは米市場調査会社のIDCが発表したもの。この期間は特にドライバというべき新製品がなかったのにもかかわらず昨年よりも大きく伸びた。ただし、大きく落ち込んだ2020年からのリバウンドであるともいえる。 [→続きを読む]
2021年第1四半期のスマートフォンの出荷台数25.5%成長
2021年第1四半期（1Q）における世界のスマートフォン販売台数は、前年同期比25.5%増の3億4550万台となった（表1）。この内トップ5社から、華為が消えた。華為に代わって中国勢の小米、Oppo、Vivoが販売台数を伸ばし、それぞれ3、4、5位を占めた。1位のSamsung、2位Appleも販売台数を大きく伸ばした。 [→続きを読む]
日本は海外パートナーとエコシステムでソリューションを提供できる
中村 勝史氏、アナログ･デバイセズ株式会社 代表取締役社長・CEO 米国のAnalog Devices, Inc.（ADI）から日本法人のアナログ・デバイセズにやってきた。11月1日付けでアナログ・デバイセズの代表取締役社長に就任した中村勝史氏は、海外生活が長くCarnegie-Mellon大学で工学博士号を取得したのちに1994年にADIに入社した。ADIが得意とするCMOSデータコンバータの開発に従事し、2015年には本社のCTO（最高技術責任者）に就任した。新アナデバ社長中村氏に聞く。 [→続きを読む]
Infineon、ソーラーと蓄電システムにSiC市場を拡大
SiのIGBTよりも価格が1桁高く、市場調査会社の予測は毎年後送りになるほど外れてきたSiCパワーMOSFETだが、蓄電池との組み合わせでソーラーパネルのDC-DC/DC-ACコンバータなどでじわじわと広がり始めた（図1）。SiCのメリットは高耐圧、高周波であり、装置の小型化のメリットが最も大きい。なぜソーラーのような大きな設備でも小型化が必要なのか。 [→続きを読む]
華為特需後も半導体景気は続く可能性あり、勢力図は変化
米中貿易戦争で狙い撃ちされた華為科技は輸出制限が強化される9月15日まで、ICや電子部品を調達し続けた。いわゆる作りだめによる華為特需が9月まで続いたが、その後はどうなるか。AppleがiPhone 12を発表、10月下旬から発売する。ArmはNvidiaに買収されることが決まり、無料のCPUコア「RISC-V」の大手の採用が明らかになってきた。 [→続きを読む]
ニューノーマルなタッチレス時代に威力を発揮する60GHz帯のミリ波技術
Infineon Technologiesが60GHzのミリ波レーダーを使って、タッチレス応用を展開し始めた。60GHz帯は日本でも認められたミリ波周波数帯。帯域が7GHzと広く取れるため、対象物との距離を分解能2cm程度で測定できる。タッチレスで人間の心臓や肺の動きを検出できるため、リモートで医師が患者を診断できる。 [→続きを読む]
MediaTek、日本市場を強化、5Gチップをリリース
MediaTekがAIプロセッサコアとArm Cortex-A77を4コアとA55を4コア、さらにGPUコアMali-G77を9コア集積した、5Gモデム内蔵のハイスペックなSoC「MediaTek Dimensity 1000+」をこのほどリリースした（図1）。昨年のArmが発表したばかりのマルチコアのCPUコア、GPUコアを集積しており、消費電力を下げるためbig.LITTLEアーキテクチャを使っている。 [→続きを読む]
デジタルトランスフォーメーションを目指しIoTが社会に浸透
デジタルトランスフォーメーション（DX）がIT各社や先端企業の中に浸透するにつれ、IoTシステムが再び脚光を浴び始めた。クラウドを利用してIoTのデータ解析を提供するエコシステムである、IoTビジネス共創ラボは、すでに50件以上のIoTシステムを構築した。東芝は、データビジネス子会社の東芝データ（東京・港）を設立し、現在約10社と連携に向けた協議を進めている。DXとはIoTシステムに他ならない。 [→続きを読む]
