デジタルトランスフォーメーション（DX）がIT各社や先端企業の中に浸透するにつれ、IoTシステムが再び脚光を浴び始めた。クラウドを利用してIoTのデータ解析を提供するエコシステムである、IoTビジネス共創ラボは、すでに50件以上のIoTシステムを構築した。東芝は、データビジネス子会社の東芝データ（東京・港）を設立し、現在約10社と連携に向けた協議を進めている。DXとはIoTシステムに他ならない。 [→続きを読む]
ソニーの半導体部門が好調だ。10月30日の2019年4〜9月期の決算発表では全社売上額は前年同期比2%減の4兆480億円と縮んだが、営業利益は17%増の5098億円と最高益となった。画像センサの次の市場クルマだ。クルマ市場は系列が崩れてきた。半導体ファウンドリでも動きがある。 [→続きを読む]
5月下旬に東京ビッグサイトで開かれたワイヤレスジャパンでは、5Gで何ができるというデモや、LPWA（低電力広域）のようなIoT専用通信ネットワークで賑わった。5Gでは映像を瞬時に送受信し、しかもクルマを使った例が多い。LPWAは遅いデータレートながらIoT専用の通信として着実に進みつつある。 [→続きを読む]
ここ1週間で華為科技(ファーウェイ)を巡るニュースが、様子見から華為の圧倒的な不利に変わってきた。最終的な決め手は、Armによる華為へのライセンス供与停止の決定だ。華為の半導体設計子会社HiSiliconがArmのCPUコアを使えなくなるため、モデムチップやアプリケーションプロセッサ、Bluetooth、Wi-Fiなども設計できなくなる。 [→続きを読む]
AppleがQualcommと特許論争で和解したというニュースが駆け抜けた。5Gモデム開発におけるQualcommの実力をAppleはまざまざと見せつけられた。一方で、AppleはDialog Semiconductorのエンジニアを300名採用した。自力開発は「ひと」がカギを握る。 [→続きを読む]
IoTセンサからデータ解析まで使えるプロジェクト「Degu」が発足した（図1）。組み込み機器の企画設計製造販売を手掛けるアットマークテクノがファシリテータとなり、全7社がチームとして協力した。IoTは1社だけではシステム構築まで至らない。このため数社によるチーム協力が成否のカギを握る。 [→続きを読む]
IoTビジネスが着実に成長している。日立製作所のIoTプラットフォームであるLumada（ルマーダ）事業は1兆円を突破した、と3月15日の日本経済新聞が報じた。IoTデバイスは5Gの特徴の一つでもある。5Gがらみの期待も大きい。さらにIoTビジネスの出遅れたアジアの企業の調子が今一つ、という鮮明な違いが浮き上がっている。 [→続きを読む]
青色光を使った通信が水中で意外と使えそうだ。水中の光通信は消費電力とデータレート次第で1〜100メートルも飛ばせるらしい。こういった発想から生まれたALANコンソーシアムが2018年6月に設立されたが、会員企業のトリマティス社がこのほど水中LiDARの開発を始めた。 [→続きを読む]
先週は、ドローンに関するニュースが相次ぎ、商用化が始まる動きが相次いでいる。鉄塔や送電線など高所での応用から使われ始まりそうだ。また、AIが製造業の高齢化対策として熟練工のノウハウを学習して自動化する動きもある。AIはソフトウエアだけの世界ではない。ソフトのプリファードネットワークスがハードウエアの試作拠点を構えた。 [→続きを読む]
中国経済の不調は、消費者向け商品が低迷、その商品向けに製造する産業機械の先行きも怪しい。先週から今日までに報告された日本経済新聞と日刊工業新聞から、上記のような事実が浮かび上がってくる。日本からの輸出だけではない。アジアから中国への輸出も激減している。 [→続きを読む]
