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米SIAから発表された昨年、2009年の世界半導体販売高は$226.3Bで、前年比9%減と年後半にかけて世界を挙げて盛り返しに奮闘したお蔭でこのような小幅な落ち込みに留まったということと思う。前年、2008年は$248.6Bで、2007年の$255.6Bから2.8%減という推移であり、今年、2010年は大きなプラス伸長を期待したいし、産業規模として1ランク上の$300B到達にできるだけ早くという思いが沸いてくる。 [→続きを読む]
二番底の懸念など警戒気分が依然払拭しきれない中、奮い立つ動き、奮い立たせる動きがほしいものと思っていたら、そのような動きが相次いで起きている感じを受けている。市場気分を前向き、上昇志向にもっていくことは常に大切と思っているが、新興経済圏をはじめとする実需上昇、注目の新製品登場などその気分を支える材料が実際に増えてきている現時点と思う。 [→続きを読む]
2010年新春にあたり、今年の電子機器産業を展望してみる。米国のサブプライムローンに端を発し、2008年9月のリーマンショックによる金融危機で日本経済も大きく後退した。お金は経済の潤滑油として不可欠ではあるが、本源的な価値の創造は金融商品によるお金のやり取りではなく実業部分において作られる。その意味でもわが国の電子機器産業が元気になり価値創造を行うことが求められている。幸いにして今年のわが国の電子機器産業を取り巻く状況は近年になく非常に明るい。 [→続きを読む]
新興経済圏への流れが加速する中で、欧米そして我が国という先進諸国のあり方を問う論調が日増しに高まってきているように感じる。我が日本市場は、高品質、高信頼性のものづくり、基準づくり、そして厳しい目をもつユーザおよび消費者を擁していて、海外方面からは参入障壁の高さの声を聞くことが多い。このような中また今こそ、我が国のあり方を改めて考えるべきタイミングと思う。 [→続きを読む]
「日本の粉体加工技術はおそらく世界でぶっちぎり状態だろう。ニッケル水素やリチウムイオンなどの二次電池技術が車載向けに注目されているが、素材という点ではやはり日本は世界をリードするだろう。」 [→続きを読む]
中国が世界経済回復の牽引役という昨年来の構図が、半導体業界の今後を見ていく恒例の新年の場でも一層明確に表されている。パソコン出荷数量も、ネットブックなどの売れ行きが貢献して前年同期比二桁増となっているが、金額の方は同二桁減ということで、本来の伸長軌道に戻すには各国・地域の経済圏に向けてそれぞれの消費者の購買心理を如何に掻き立てるか、工夫のしどころということと思う。 [→続きを読む]
新しい年が明けたが、我が半導体産業において近い将来の不透明感は依然として高い。事業環境は決して良いとは言えない。人口減少モードの中、為替は円高に振れ、日本人の収入は増加するどころか近年は減少気味であり、その上デフレになっている。国と地方の長期債務は讀賣新聞12月29日版によれば、2010年度末で862兆円と見込まれて膨大している。 [→続きを読む]
「成長エンジンのアジア」、「環境技術」といったフレーズが、新春の業界会合で共通に出てくる印象である。またここまで高度化してきたconsumer electronics機器の世界を始め、各個人個人の切磋琢磨によりグローバルな消費者市場の支持、共感を捉えることが、今後のビジネス拡大には重要になってきている、という論調を強く感じている。 [→続きを読む]
世界経済不況による大きな落ち込みに対して世界各国・地域の景気回復策を総動員して必死の食い止めに追われた感のある2009年も終わり、新しい年、2010年を迎えている。半導体業界も、慎重な在庫調整・補充、新興市場の旺盛な需要などで、当初のマイナス見込みほどには至らなかったようである。 2009年から2010年への年越しを業界記事から総括してみる。 [→続きを読む]
「このまま手をこまねいていれば、日本が得意とするLEDのマーケットは韓国勢・台湾勢にやられまくってしまう。何故に大型設備投資の計画を打ち出さないのだろう」。LED（発光ダイオード）の化合物材料を供給する企業の営業マンがうめくように言った言葉である。確かに焦点になっている白色LEDについてはこれまで、日本の日亜化学工業、豊田合成など日本勢が圧倒的なシェアを誇ってきた。 [→続きを読む]
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