基地局から企業向けローカル5Gへの拡大でIndustry 4.0を推進するEricsson
5Gで大きく変わる最大のインパクトは、データレートやレイテンシだけではない。ローカル5Gで代表される企業向け用途だ。データレートやレイテンシのような性能指数は目標性能にはまだ遠いが、少しずつ上がってきている。携帯電話以外の多接続という特徴がまだ生かされていない。Ericssonは、産業向けや社会向けに通信機器やAPIを開放し始めた。 [→続きを読む]
通信インフラ
Nokia、独自シリコンチップReefSharkの将来ロードマップを示す
LTEや5G基地局向けの通信機器メーカーであるNokiaが独自のシリコンチップを開発していることをすでに報じていたが（参考資料1）、独自チップをさらに高集積化・微細化を進めることが明らかになった。通信機器は重く20〜30kgもあるが、独自チップを使うともっと大容量で、もっと軽くなる。独自チップで通信機器を進化させることが同社の狙い。 [→続きを読む]
KDDIの通信障害に見る、コンピュータ機器への影響と回避する半導体
この週末はKDDIの通信障害のニュースであふれた。一体何が起きていたのか、日本経済新聞をはじめいくつかのメディアから見えてくるものは、デジタル社会のインフラの重要性だった。またシミュレーション検証がまだ危ういこともわかった。米国ではIntelが巻き返すという記事が目立った。GPUを開発、ゲーム機市場にも乗り出すことを期待している。 [→続きを読む]
Qualcomm、通信速度に加え回収期間の短縮も5Gミリ波の優位性
Qualcommの日本法人であるクアルコムジャパンは、5Gミリ波に向けたモデムチップSnapdragon X70をはじめとして、最先端のミリ波ビジネスに力を入れている。5Gの最終目標であるダウンリンク20Gbps、アップリンク10Gbpsを実現するためにはミリ波は欠かせない。Qualcommはミリ波だけのスタンドアローン（SA）モードの5Gモデムの優位性を実験で示した。 [→続きを読む]
Nokia、東京六本木にローカル5Gのラボを開設
通信インフラ系機器大手のNokiaが東京六本木の先端技術センターにローカル5Gテスト局を開局した（図1）。同社がローカル5Gを実験できる試験局の免許を取得したことで、ローカル5Gの実証実験のプラットフォームを提供する。Lab as a Serviceと呼んでいる。そこには通信機器をはじめ、機器を操作するコンピュータとソフトウエア、サービスなどを揃えている。 [→続きを読む]
Keysight、デジタル技術を駆使した最大54GHzのベクトル信号発生器
Keysight Technologiesは、最大54GHzまでの高周波信号を発生するベクトル信号発生器「M9484C VXG」（図1）を発売した。5G あるいはBeyond 5G用のICチップや高周波回路にテストに使う。オプションで「V3080A Vector SG」周波数エクステンダを装着すると、最大周波数を110GHzまで伸ばすことができる。 [→続きを読む]
NTTをはじめとする通信業者が実証実験を繰り広げる新サービス展開
NTT東日本をはじめとする通信業者が次のサービスを模索している。5Gの次の6Gはどんなサービスになるのか、「土管屋」からの脱皮を図るNTTと、5G先進国の韓国通信業者の試みを紹介する。また、電気自動車では、バッテリセルの容量を大幅にアップする新型セル「4680」に向けTeslaとパナソニックが動き出した。 [→続きを読む]
海中100mの距離を1Gbpsで通信可能に、ALANコンソが実験に成功
通信ネットワークを都市や人間のいる従来の範囲内だけにとどまらず、無人の山中や海上・海中、空間でも宇宙までへと拡大していく様相を見せ始めた。携帯通信が5G時代から携帯電話だけではなくIoTなどさまざまなモノがつながる時代になってきたからだ。その一つ、海中通信を確立しようとALANコンソーシアムが海中で1Gbpsの無線通信を成功させた。 [→続きを読む]
デンソーのJASMへの出資や信越化学・ADEKAの投資など、活発化する半導体
TSMCが熊本県に建設する半導体工場の日本法人JASMにデンソーも3.5億ドルを出資することが決まった。このニュースは、すでに出資を表明しているソニーと3社が発表した。信越化学やADEKAなどの化学メーカーの半導体投資も活発で、ICパッケージ基板の味の素の事例紹介や、ムラタによるバルク弾性波フィルタの米Resonant社買収など、半導体に前向きの動きが相次いでいる。 [→続きを読む]
Teslaの2021年度利益率2桁でEVシフトが明確に
EV（電気自動車）シフトが明確になってきたのは、これまでEVに対して保守的だったGM（General Motors）がバッテリの自社生産からプラットフォーム（車台）生産まで一貫して生産すると述べたこと（参考資料1）に加え、Teslaが2ケタの営業利益率を出せるようになってきたことも大きい。日産グループが電池生産能力を2030年度までに20倍に増強すると発表した。富士電機もSiC生産に乗り出す。 [→続きを読む]
