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世界的な経済危機に直面している半導体産業について、台湾の総合アセンブリメーカーASE GroupのCOOであるTien Wu氏が九州福岡市で開かれた「シリコンシーベルトサミット福岡2009」において、長期的なトレンドと日本へのアドバイスを中心に語った。日本と台湾は海沿いにシリコンのシーベルトと言われるように産業的につながっており、同氏は日本への造詣が深い。以下、Wu氏の講演を同氏の言葉で紹介する。 [→続きを読む]
米アナログ・デバイセズ社（ADI）は、日本市場でも民生から産業用へのシフトに力を入れる、と同社日本法人の代表取締役社長である馬渡修氏は述べた。ADIはもともと産業に強いアナログICメーカー。2008年度(2008年10月末期)における市場別売り上げでは、全世界的には産業用が49%と約半分を占め、残り通信用が25%、民生が21%、コンピュータが5%となっている。国内では民生向けが60%と断然強く、産業用は24%しかない。このため民生比率を50%程度に落とすため産業用や通信用をもっと増やしていく。 [→続きを読む]
フラットパネルディスプレイ（FPD）業界も、世界の経済危機下で過去最大級の供給過剰、価格急落、収益悪化に見舞われたが、もはや底を打ったと市場調査会社であるディスプレイサーチは「第16回ディスプレイサーチフォーラム」で報告した。 [→続きを読む]
三洋電機と新日本石油は薄型太陽電池の生産、販売の合弁会社を設立したと発表した。合弁会社は東京に本社を置く三洋ENEOSソーラー。資本金2億円で、出資比率は均等に50%。三洋が社長を新日石が副社長を派遣する。 [→続きを読む]
業界全体が金融危機で販売目標を大幅に下方修正、人員削減に走る中、恒例の社内外を対象にした年頭経営方針説明会で、パナソニック社長大坪文雄氏は、薄型テレビ事業前年比50%増、白物家電の欧州市場への新規参入とアジア市場の強化によるトップ･ブランドの確立、システム･設備事業の海外展開、アシスト・ロボット事業など新規事業創出、三洋電機のリソースを生かしたエナジー事業の展開など強気の経営方針を発表した。 [→続きを読む]
国内半導体メーカー、トップスリーである東芝、ルネサス テクノロジ、NECエレクトロニクスの各社それぞれのトップから年頭の訓示が発表された。今年の年頭のあいさつはいずれも2009年のビジネス状況について大変厳しい事業環境の中にあると捉えている。それを乗り切る妙手はあるか。各社とも苦渋をにじませながらも次の成長軌道に乗るための準備に余念がない。 [→続きを読む]
先週、パナソニックと三洋電機は、パナソニックによる三洋の買収について最終合意に達したことを発表した。パナソニックは一株あたり131円で公開買い付けを実施し、今年度末までに三洋を子会社化する。 [→続きを読む]
トヨタ自動車は、半導体ICチップがいつどこで生産されたウェーハのどの部分から切り出したチップなのかを知るためにトレーサビリティIDを付与する活動に積極的に参加していることを、12月18日東京で開催されたSPIフォーラム「車載半導体、品質とトレーサビリティのインパクト」で明らかにした。自動車産業は半導体チップを売りっぱなしで済むという産業では決してない。万が一の事故に備え、いつどこで作られたチップなのかトレースしなければならない。 [→続きを読む]
単結晶太陽電池は今住宅用として主流を行く。屋根に設置するソーラーシステムとして他のセルと比べると屋根の平均面積40平方mに収まるほど効率の高いセルが入手できないからである。セルだけではなくソーラーシステムとしてみればトータルコストはむしろ単結晶の方が安いとスペースエナジー社は主張する。材料メーカーの視点からの講演を紹介する。 [→続きを読む]
アモルファスシリコン太陽電池をいち早く開発、電卓に応用した三洋電機は結晶シリコンを使った太陽光発電ビジネスでも常に上位にいる。効率の高いHIT構造の太陽電池は20%近い効率で商用化した実績を持つ。研究段階ででは22.5%もの効率を誇る。三洋電機の講演を紹介する。 [→続きを読む]
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