三洋のエネルギーソリューション事業はリチウムイオン電池システムがカギに
パナソニックのTOBが成立して子会社化が本決まりとなった三洋電機がエネルギー関連事業で合併後を見据えて、三洋としての立ち位置を明確にした。三洋が唱えるスマートエナジーシステム（SES）は創エネ、省エネ、蓄エネとこれを統括する活エネからなるが、この中心的な役割を担うのが11月に発表した電池システムである。 [→続きを読む]
産業分析
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ルネサスとNECエレの合併、予定通りに進め、28nm先端プロセスの開発も推進
ルネサス テクノロジとNECエレクトロニクスが合併契約を結んだと両社が共同発表した。予定通り、2010年4月1日付けでルネサスエレクトロニクス株式会社という名称で統合するが、独占禁止法に照らし合わせて各国へ認可を取り付けている最中で、日本、中国、韓国が現在審議中だとしている。 [→続きを読む]
日本市場を狙い、フランスSoitecとLETIが3次元集積ウェーハを提供
SOIウェーハ大手のフランスSoitecとフランスの研究開発機関LETIは、3次元ICをウェーハレベルで積層する技術を共同開発してきたが、このほどこの提携を拡大し顧客に対してもそのソリューションを提供することになった。3次元ICはもはや、1社ですべて賄うべき技術ではない。SOIウェーハの量産実績のあるSoitecとTSV技術開発を行ってきたLETIとが相互補完する。彼らの狙いは日本市場だ。 [→続きを読む]
2009年の世界半導体市場、ITバブルより落ち込み少なく2267億ドル、12%減に
2009年の半導体メーカーランキングがアイサプライから発表された。12月末までの実績ではなく暫定速報値としての発表であるが、数字のズレはそれほど大きくはないとみられる。第1位は例年通りインテル、第2位はサムスンだが、東芝は第3位をキープした。全体的な売り上げの数字は当初予想されたよりも落ち込みは小さく、12.4%減の2267億3500万ドルにとどまっている。 [→続きを読む]
音楽ソフトにミュージシャンの属性を載せるソフトメーカーとコラボする
組み込み系SoCあるいはシステムLSIの比重が高まるにつれ、半導体チップに焼き付けるソフトウエアの行数が増えていく。携帯電話、自動車、DVDプレイヤーなどさまざまな電子機器ではソフトウエアの比重がますます増えている。半導体の価値を高めるソフトウエアを探すことが半導体製品のヒットにつながるような時代になってきたからだ。 [→続きを読む]
「生産能力はフルに持たない」メモリーメーカーが相次ぐ、アセットを軽く
メモリーメーカーさえもがアセットライト方針を相次いで打ち出している。増産には外部のファウンドリなどを使い、自社の設備を拡張せずに対応していく。メモリーは本来、微細化を追求し量産効果を求めるデバイスであり、SoCのように機能を追求する少量多品種デバイスではない。メモリーは月産数百万個も生産するのにもかかわらず、自社で増産しないという方針は今後のメモリービジネスにどう影響をもたらすだろうか。 [→続きを読む]
英ウォルフソンが横浜にデザインセンターを設置、日本の高機能製品に注目
英国スコットランドのエジンバラに本社を置く、ウォルフソン・マイクロエレクトロニクスは、日本デザインセンターを横浜に設立した。オーディオ用半導体チップに注力するウォルフソンは、日本で通用する半導体チップは世界でも通用するという考えを持つ。このため日本市場を強化する方針だ。中国にはデザインセンターは置かない。 [→続きを読む]
駅探ならぬ「コエタン」ソフトを半導体チップにインプリするとどうなるか
音声認識ソフトウエアを半導体チップに焼き付け、何か新しい応用はできないだろうか。音声認識ソフトはこれまでコンピューティングパワーをかなり必要としたが、賢い方法で軽くし、それでも重い場合にはクラウドコンピューティング手法を使って、ほぼリアルタイムに応答させることができるようになった。 [→続きを読む]
スマートグリッドのさらに上を行くデジタルグリッドを東大阿部教授が提案
太陽光発電など自然エネルギー発電が日本の電力網に大量に導入されると、日本全国各地で停電が起きやすくなる。スマートグリッドでさえ不十分、デジタルグリッドの概念の導入が重要なカギを握る。SPIフォーラム半導体エグゼクティブセミナーにおいて東京大学大学院工学系研究科の阿部力也特任教授はデジタルグリッドという大胆な提案を行った。 [→続きを読む]
家庭内の直流電源、新エネと3Dディスプレイが注目を浴びた今年のCEATEC
CEATEC 2009が開幕した。今年は出展者数590社・団体、そのうち海外からは22カ国、263社・団体。2123小間。昨年は出展社が804社・団体、3121小間であったので、昨年の2/3近い規模に縮小している。今年はNECやパイオニアも出展しておらず、また一旦出展を決めても、直前で取り消しをした企業もあり、いまだ多くの日本企業は構造改革途上でコスト削減の圧力にあえいでいる。 [→続きを読む]
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