2020年12月に最もよく読まれた記事は半導体企業ランキング

2020年12月に最もよく読まれた記事は「2020年の世界半導体企業トップ15社ランキング」だった。IC Insightsが11月に各社からのヒアリングを元に見積もった2020年の半導体販売額から順位を発表した。2020年11月時点では12月の売り上げは予想できるため、大きくずれることはないと見てよい。 [→続きを読む]
2020年12月に最もよく読まれた記事は「2020年の世界半導体企業トップ15社ランキング」だった。IC Insightsが11月に各社からのヒアリングを元に見積もった2020年の半導体販売額から順位を発表した。2020年11月時点では12月の売り上げは予想できるため、大きくずれることはないと見てよい。 [→続きを読む]
新年明けましておめでとうございます。2021年はどのような年になるだろうか。日本経済新聞をはじめとして新春の新聞各社は2021年というよりも近未来がこうなる、という企画を打ち出しているが、2021年はやはり新型コロナと共生することが前提となろう。その上で、脱炭素、デジタル化、といったキーワードで成長を図ることになるだろう。経済・産業紙上から今年の成長を探ってみる。 [→続きを読む]
いつでもどこでも常時接続を謳うGoogleのChrome OSを搭載したパソコン「Chromebook」向けのAPUにMediaTekが力を入れているが、このほどそのロードマップを発表した(図1)。MediaTekのSoCの特長はこれまでスマートフォンで培ってきた低消費電力技術。コロナ禍で遠隔教育向けのPCとしてChromebook市場は半年で急成長していることが背景にある。 [→続きを読む]
セミコンポータル主催のSPI Free Webinar「見逃せない今月の重要ニュース:今年の重要ニュース」が12月22日に開催された。ここでは、2020年に起きた半導体産業に強い影響を及ぼすニュースをいくつか取り上げた。新型コロナに明け暮れた年、米中問題が半導体ビジネスに大きく影響、久しぶりの企業買収ラッシュ、半導体ベンチャーの急増、国内ベンチャーも活発に、ローカル5Gの国内続出、Intel、AMD、Nvidia、Qualcommの動向、米国の製造の復活、といったテーマを議論した。 (動画あり) [→続きを読む]
2020年11月における半導体製造装置の販売額は日本製、北米製とも、前月比で2ヵ月連続、マイナスとなった。日本製は前月比2.5%減の1778億9600万円、北米製は同1.4%減の26億1160万ドルとなった。これは一休みと前月は捉えたが、2ヵ月連続では要注意となる。 [→続きを読む]
これからの半導体技術は、シリコンLSIと非シリコン材料やデバイスを集積するヘテロ集積化技術に向かい、エッジやエンドポイントのようなマイクロシステムが自分で賢くする仕組みを想像することになるかもしれない。Semicon Japan2020と同じ時期に開催されたISSM(International Symposium on Semiconductor Manufacturing)2020の基調講演で、台湾EtronのCEOで、世界半導体業界の論客でもあるNicky Lu氏は述べた。 [→続きを読む]
2021年〜2027年にかけての科学技術予算Horizon EuropeとしてこれまでのHorizon 2020(2014-2020) の予算よりも30%増加させた12兆円(955億ユーロ)をEC(European Commission)とEC議会は承認した。資金は新型コロナ対策技術やデジタル技術、環境に優しい技術などを支援する。もちろん、AIや量子コンピューティング技術も含む。 [→続きを読む]
2020年の半導体製造装置販売額は前年比15.6%増の689億ドル(7兆2300億円)になりそうだ、とSEMIが発表した。これは、SEMICON Japan開催前日の記者会見の場で、SEMIのDirectorであるClark Tseng氏が発表したもの。地域別では中国の181億ドルがもっとも大きいが、これは2020年前半に装置を大量購入したことによる。9月15日以降は購入しにくくなっているからだ。 [→続きを読む]
経済産業省が2020年度第3次補正予算で、5Gや半導体の技術革新に使う基金を900億円積み増しして2000億円にすると12月12日の日本経済新聞が報じた。政府はようやく半導体産業の強化に乗り出した格好だ。一方、スマートフォンやパソコン、サーバなどのコンピュータに使うDRAMの価格が上がり始めた。台湾の環球晶円(GlobalWafers)によるドイツのSiltronic買収が正式に決まった。 [→続きを読む]
5Gネットワークを自分の工場や敷地内で運用する「ローカル5G」には、さまざまな企業の協力、すなわちエコシステムが必要。通信インフラが得意なNokiaは、日本企業だけを集めたエコシステムを構築、ローカル5Gのサービス提供に乗り出した。 [→続きを読む]
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