Intelの11世代プロセッサ、微細化よりもFinFETと多層配線に工夫
Intelがパソコン向けの新しい第11世代のプロセッサ（SoC）に使われるFinFET技術に関して、その詳細を明らかにした。10nm設計のTiger Lakeと呼ばれるSoCにはマルチCPUコアだけではなくGPUやISP（画像処理プロセッサ）コア、L3キャッシュThunderboltインターフェイスなど周辺回路も含まれている(図1)。GPUはAMDを意識、ゲームやAI狙い。 [→続きを読む]
セミコンポータルによる分析
第三者認証機関がテスト代行サービスにも力を入れる
デバイスや半導体、モジュール、さらにはエレクトロニクス製品そのものなどの各種試験や信頼性試験を行うため、認証試験業者のULジャパンやテュフラインランドジャパンがテスト施設を相次いで拡張している。ULジャパンは三重県伊勢市の本社地区に信頼性試験装置を設置、テュフラインランドは電波暗室を充実させ、愛知県知立市に新たに設立した。 [→続きを読む]
8月に最もよく読まれた記事は直近の世界半導体トップテン
8月に最もよく読まれた記事は「2020年上半期の世界半導体トップテン」だった。これは、市場調査会社のIC Insightsが発表した世界の半導体上位10社を掲載したもの。日本と欧州勢が消え、HiSiliconが10位に入った。 [→続きを読む]
Samsung、EUVリソによる1z nmプロセスで16Gb DRAMを量産開始
Samsungは、EUVリソグラフィを使った1z nm（15nm前後）プロセスによるLPDDR5仕様の16GビットDRAMの量産を開始したと発表した。DRAMはこれまでのコンピュータ需要に加え、AIのニューラルネットワークモデルの演算にも必ず使うため、今後の需要の期待が大きい。1パッケージに8枚のDRAMチップを重ね、16GBを構成している（図1）。 [→続きを読む]
2020年2QのNANDフラッシュは前四半期比6%増、キオクシアは3%減に
2020年第2四半期（2Q）におけるNANDフラッシュのトップテンランキングでは、1Q で5位だったSK Hynixが4位のMicronを抜いて4位に上がった。北米のデータセンター向けのストレージ製品（SSD）に入り込むことに成功したものだという。前四半期比で唯一キオクシアが3.1%減だったが、他社は全てプラスでNANDフラッシュ全体では6.5%成長した。 [→続きを読む]
EUVビジネスをチャンスと見る日本のサプライヤーたち
EUVビジネスに向かう日本のサプライヤーが活発に動いている。ムーアの法則の限界が見えながらも微細化技術は、7nmから5nm、4nm、3nm、そして2nmへと刻みながらファウンドリが挑戦している。ギガフォトン、レーザーテック、AGCなどがEUVを支える。5Gがけん引、TSMCも投資を活発化する。台湾は対中投資を実質的に制限する。 [→続きを読む]
Lattice、セキュリティ機能をFPGAに格納、レジリエンス機能を組み込む
中小型FPGA製品で、短期の開発を推進しているLattice Semiconductorは、セキュリティを強化するソリューションを提供する。FPGA（製品名MACH XO3D）やそれを使ったシステムそのものをセキュアにする製品「Sentryソフトウエアスタック」と、出荷する時からデバイスやシステムをセキュアに守るソフトウエア製品「SupplyGuard」をリリースした。これらはFPGA製品に組み込む。 [→続きを読む]
半導体製造装置、日本製・北米製とも再び成長軌道へ
北米製、日本製の半導体製造装置が再び上昇に向かっている（図1）。2020年7月におけるそれぞれの半導体製造装置の販売額はいずれも前年同月比、前月比ともプラス成長だ。北米製が前年同月比27.6%増、前月比11.8%増の25億9190万ドル、日本製が同22.6%増、同4.2%増の1879億6600万円となった。それぞれSEMI、SEAJが発表した。 [→続きを読む]
SEMIが米商務省の華為制裁強化にモノ申す
米国の国際半導体製造装置材料協会であるSEMIが、8月17日に米商務省が発した華為科技（ファーウェイ）への制裁強化（参考資料1）に反対する趣意書を提出した。SEMIは単なる半導体製造装置と材料の団体ではない。最近はDAC（Design Automation Conference）をSEMICONと共に開催するなど設計も含めた半導体設計製造の団体である。 [→続きを読む]
米国、中国華為を完全封鎖へ、APUの中国輸出も事実上禁止
米国が華為科技（ファーウェイ）への制裁をさらに強化した。華為にとって事実上、5Gスマートフォンを生産することが極めて難しくなる。華為包囲網の抜けを一つずつ縫い合わせることでほぼ完全な包囲網が完成したと見るべきだろう。華為に部品を納めてきた日本企業への影響も大きい。 [→続きを読む]
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