シリコンバレーで開かれたESC（Embedded Systems Conference）2009をのぞいてみた。今年の展示会もセミナーも規模は小さく、参加者も少ない。組み込みシステムに力を入れているはずのインテルが出ていない。それ以外の大手メーカーのブースも小さい。狭いサンノゼの展示会場が広く感じる。参加者、展示社が少ない最大の理由はもちろん、不況によるものではあるが、広報会社MaestroのBarbara S. Kalkisさんによると、組み込みシステムというものに対する理解が変わってきたことにもよるだろうという。 [→続きを読む]
2008年10-12月期決算で、とうとう韓国サムスン電子も赤字に転落し、米国のインテルおよびテキサス･インスツルメンツ以外の半導体メーカーは全て赤字決算となった。特に、もともと営業利益率の低い日本半導体メーカーの赤字は深刻だ。2008年通期で、東芝が2900億円、ルネサステクノロジが1100億円、NECエレクトロニクスが550億円、富士通マイクロエレクトロニクスが700億円、エルピーダメモリが1500億円の各赤字を計上する見通しを発表した。 [→続きを読む]
米SIAから発表された2月の世界半導体販売高は、史上最大の落ち込みの1つを必死に這い上がる様相を依然示している。前月比の落ちは鈍ってきたが、良い兆候、今後の上昇要因を模索する状況が続いている。 [→続きを読む]
今日、Globalpress Connection主催のeSummit2009の朝食において適当なテーブルを探していたら、半導体設計ツール企業のMentor GraphicsのCEOであるWalden Rhines氏が食べている席が空いていたので、同じテーブルについた。昨年、ここでインタビューさせていただいた津田建二ですと握手を求めると、覚えていますと答えてくれた。Rhines氏はこの日、朝一番の基調講演を予定しており、サンノゼから朝早くサンフランシスコまで駆けつけてくれた。 [→続きを読む]
今年も昨年に続き、GlobalPress Connection社主催のeSummit2009に参加するため、サンフランシスコに来ている。ここも不況の波にのまれており、街中に紙コップを持ってコインを恵んでもらう浮浪者が溢れている。ユニオンスクエア付近の繁華街から少し外へ行くと、ブロックごとに浮浪者が恵んでくれと言いながら、紙コップを差し出す光景はこれまでの米国では多く見られなかった。もちろん従来も物乞いはいたが、その数はこれほど多くなかった。 [→続きを読む]
深刻な経済危機の打開に向けて、世界の各国・地域で景気回復、消費浮揚を図る動きが伝えられている。一方、在庫が払底して生産が立ち上がる動きも一部に見られて、全世界的な期待というものをありありと感じるところがある。落ち込み、低迷もいい加減にという強い気分があるが、回復軌道のシナリオについては十分過ぎるほどの見極めが求められると感じている。 [→続きを読む]
「海水を真水に変えるというのは人類にとって長い間の夢であった。以前より海水を蒸発させて真水を得る方法はあったが、今日において、私たちの技術がより効果的にそれを可能としたことは、喜ばしい限りだ。この技術は高分子分離膜（メンブレン）という新素材の登場で可能になった。膜ろ過により溶液に含まれる物質を分離、精製、濃縮するというものだが、実はこの技術のベースを作ってくれたのは、半導体産業なのだ。」こう語るのは、日東電工 メンブレン事業部滋賀事業所の所長・田坂謙太郎氏である。 [→続きを読む]
昨年に続き、先月英国を旅した。今回行った先はスコットランドに3日間滞在、エジンバラとグラスゴーを回った。後半はブリストルに1泊、スウィンドンに1泊、ロンドンに1泊という、取材+移動というパターンに変わった。初めて行ったスコットランドは、予想よりも暖かで東京とさほど変わらない気候だった。もともと独自の王国だったスコットランドの人は誇り高く、イングランドとは違う、という場面を見せつけられた。 [→続きを読む]
国内多くの各社の年度末が近づいて、組織改正や事業再構築の報道が連日のように相次いでいる。相変わらずの厳しい市場環境の見方が続く中、好転の兆しと思しき内容にどうしても目が行くとともに、生き残りをかけて取り組む様々な動きには引き続き注目せざるを得ない。今回は今後に向けた3-D IC技術の取り組みをアップデートしている。 [→続きを読む]
好材料探しにどうしても躍起になる現状の市場状況であるが、第二四半期、4-6月に向けて、半導体ファウンドリー業界および国内自動車業界の一部から戻しに転じる動きが伝えられている。米国Semiconductor Industry Association(SIA)からは、半導体はじめ科学技術について世界をリードする競争力維持・向上のために一層の政府支援を求めるwhite paperが出されており、以下これらに注目である。 [→続きを読む]
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