「海水を真水に変えるというのは人類にとって長い間の夢であった。以前より海水を蒸発させて真水を得る方法はあったが、今日において、私たちの技術がより効果的にそれを可能としたことは、喜ばしい限りだ。この技術は高分子分離膜（メンブレン）という新素材の登場で可能になった。膜ろ過により溶液に含まれる物質を分離、精製、濃縮するというものだが、実はこの技術のベースを作ってくれたのは、半導体産業なのだ。」こう語るのは、日東電工 メンブレン事業部滋賀事業所の所長・田坂謙太郎氏である。 [→続きを読む]
昨年に続き、先月英国を旅した。今回行った先はスコットランドに3日間滞在、エジンバラとグラスゴーを回った。後半はブリストルに1泊、スウィンドンに1泊、ロンドンに1泊という、取材+移動というパターンに変わった。初めて行ったスコットランドは、予想よりも暖かで東京とさほど変わらない気候だった。もともと独自の王国だったスコットランドの人は誇り高く、イングランドとは違う、という場面を見せつけられた。 [→続きを読む]
国内多くの各社の年度末が近づいて、組織改正や事業再構築の報道が連日のように相次いでいる。相変わらずの厳しい市場環境の見方が続く中、好転の兆しと思しき内容にどうしても目が行くとともに、生き残りをかけて取り組む様々な動きには引き続き注目せざるを得ない。今回は今後に向けた3-D IC技術の取り組みをアップデートしている。 [→続きを読む]
好材料探しにどうしても躍起になる現状の市場状況であるが、第二四半期、4-6月に向けて、半導体ファウンドリー業界および国内自動車業界の一部から戻しに転じる動きが伝えられている。米国Semiconductor Industry Association(SIA)からは、半導体はじめ科学技術について世界をリードする競争力維持・向上のために一層の政府支援を求めるwhite paperが出されており、以下これらに注目である。 [→続きを読む]
米フェアチャイルド社のゴードン・ムーア（敬称略、以下同様）は1965年に有名なムーアの法則を唱えた。そのエッセンスは、「半導体チップに搭載されるMOSデバイスの数は、ほぼ1年で倍増させることが可能である」と言うものである。発表された当時ムーアはロバート・ノイスと共にフェアチャイルド社を起し、そこで働いていたが、ムーアの法則を最も広く引用したのはフェアチャイルド社ではなく、二人がアンディ・グローブと共に1968年に設立したインテル社である。 [→続きを読む]
東芝とアプライドマテリアルズジャパンの要職を経て、現在は熊本県産業技術センター所長をされている柏木正弘氏より、掲題の講演打診が来たのは2008年6月であった。視野の狭い筆者にとっては想定外のテーマで、一瞬絶句し、「・・・昔は確かに、歩留まりはラインの揺らぎまかせで、半導体はお天道様まかせの農業と同じだという議論もあったが・・・」と言うと、一笑に付され「そうではない。今、地域振興策で農工商連携が重要と言われている。その一環」とのこと。ひとまず、知的財産という切り口なら新規性もあるだろう、まとまるか否か皆目見当も付かないが、調査はしてみようということになった。 [→続きを読む]
世界経済不況の渦中で、半導体業界でも各国・地域の政府支援を模索する動きが方々で見られるとともに、新たな業界再編や提携が表面化して、競合の色模様の変化というものを感じている。米SIAからの1月の世界半導体販売高発表は、当然ながら世界経済の現状を色濃く映し出す内容になっている。 [→続きを読む]
5月下旬に関西で開催されるSEMI FORUM JAPANのマニュファクチャリングサイエンスセミナーから「歩留まりと信頼性」に関する講演依頼を受けた。その際、チェアマンとのやりとりの中で、以下のような話が出てきた。 1)歩留まりは高いほど良い、2)信頼性は高いほど良い、3)車載半導体など人命にかかわるものは、故障率をゼロにしなくてはならない。半導体業界において、これらの命題は、当然のことと思われているようである。果たして、それは、正しいのか？ [→続きを読む]
東京では2回目の開催というJEDEC meetingがあるという連絡を受け、顔を出して久しぶりの懇親である。小生には、30年にも及ぶJEDECとのつながりであり、グローバルにお付き合いすることの重要性、楽しさ、そしてなにより厳しさも感じさせられたし、その余韻が今なお続くところである。 [→続きを読む]
再び、英国を訪れる機会を得た。今回はスコットランドを中心に、エレクトロニクスと航空機産業、そしてエンターテインメントの街、ブリストルも昨年の積み残しも含めて回る計画だ。英国の半導体産業に対する思い入れは極めて熱い。電子機器の中に占める半導体の割合がますます高まり右肩上がりの成長を続けているからだ。その電子機器と言われる、いわばエレクトロニクス製品が強い勢いで拡がっており、電子機器を使っている業種の定義はもはや困難な状況になりつつある。 [→続きを読む]
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