製造装置産業の新工場建設・稼働で回復へ、懸念材料はドバイ・バブルの崩壊
半導体製造装置市場がゆっくりだが、着実に回復している。先週のニュースでは、製造装置の新工場建設、新工場稼働の発表があり、また半導体製造装置の応用製品である液晶製造装置の中国市場への取り組みがニュースとして報道された。景気後退の懸念材料は「ドバイ・バブルの崩壊」が表面化してきたことだ。 [→続きを読む]
ニュース
良いニュースはDRAM価格の回復、液晶はグローバルに好不調がまだら模様
先週のニュースはビジネス的に良いニュースと悪いニュースのまだら模様だったといえよう。まず良いニュースはDRAMの価格が採算レベルに戻ったこと、半導体メモリーメーカにとってはほっと一息つく。経済にとって悪いニュースはエレクトロニクス産業における増資ラッシュとアルプスの海外拠点の閉鎖ニュース。そしてまだら模様は液晶ビジネスも。 [→続きを読む]
ビジネスが活発に動くようになった台湾、半導体・液晶・EMSが上向きに
台湾半導体、エレクトロニクス産業が活発だ。先週から今日にかけて台湾勢がアグレッシブな結果を出し、経済活動を活性化している様子が浮き彫りになっている。もう一つのニュースは東芝・シャープが白色LEDの自社開発に乗り出したことである。この二つの動きを採り上げよう。 [→続きを読む]
電気自動車向けリチウムイオン電池を巡る活発な発表合戦
11月2日の週は、自動車用リチウムイオン2次電池の記事が目白押しだった。日産自動車がフランスのルノー向けに量産するというニュースが11月3日に流れた後、7日には日産・ルノーのチームがフランス政府を巻き込んでリチウムイオン電池開発のための新会社を設立すると報じられた。 [→続きを読む]
新エネルギー、電気自動車など一大市場が大きく動き出す
先週はエネルギー関連の動きが目立った。10月27日にオバマ大統領はITを駆使してスマートグリッド構築に向け34億ドルを政府が拠出することを表明した。一方で米国財務省は太陽光発電や風力などの再生可能エネルギーの普及に向け、関係する政府機関やエネルギー企業などに22億ドルの債権を割り当てたと発表している。米国がいよいよ環境・エネルギーに本格的に乗り出す。 [→続きを読む]
モーターショーは電気自動車関連部品の発表多い、トピックスはアマゾン増益
先週、モーターショーが開かれ、電気自動車とそれを支える電池の発表が新聞紙上をにぎわした。電動へのシフト、環境車向け部品開発強化、太陽電池車を開発、車載用電池の量産ライン完成、電気自動車電池の再利用、ハイブリッド車向けに海外で電池組み立て、などなど。気になる先週のトピックスはアマゾンの対前年増収増益だ。 [→続きを読む]
電気自動車が与える、半導体市場への大きな影響が見えてきた1週間
先週、ビッグニュースはなかったものの、「環境」というテーマでくくるべき一連の大きな動きが見られた。電気自動車に向けた大きな流れである。これについて紹介しよう。電気自動車向け半導体といえば誰でもSiCやGaNなどのパワー用途を思い浮かべるが、決してパワーデバイスだけが電気自動車用ではない。スマートグリッドとも関連する。 [→続きを読む]
話題はキンドルの上陸、トレンドはグローバルなコラボレーション
先週のニュースの中でやはり採り上げるべきものは、米インターネット書籍大手アマゾンの電子ブック「キンドル」の日本上陸だろう。この新しい携帯端末が果たしてヒットするかどうか、気になるところである。他には、やはりグローバルなコラボのニュースが目立つ。 [→続きを読む]
液晶テレビに勝ち目はあるのか、シャープのLEDテレビへの遅れは大丈夫か
9月最後の週は、東芝の半導体関係に関する研究体制（アドバンストマイクロエレクトロニクスセンター）をスリム化するため、本社の研究所である研究開発センターと工場に異動させ、1200人から500人に削減する、というニュースのインパクトが大きかった。次がLEDをバックライトに使う液晶テレビをシャープがサムスンに遅ればせながら発売することを表明した話題などを採り上げる。 [→続きを読む]
鳩山首相の環境目標スピーチはグローバル化を意識した発言
鳩山首相の国連総会、G20への出席、スピーチがこの2週間で最も大きなトピックスだろう。特に、2020年までに1990年比 CO2を25%削減することを明確な目標として掲げ、外国から拍手をもらった映像は極めて興味深い。先週は秋のシルバーウィークと呼ばれる5連休があったせいか、業界のニュースは少なかった。シンガポール、台湾の話題を採り上げる。 [→続きを読む]
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