半導体製造装置は日本製、北米製とも順調に回復

2020年4月における日本製、北米製の半導体製造装置販売額は共に前月比でプラス成長となった。日本製は前月比5.5%増の2081億2600万円、前年同月比16.4%増。北米製はそれぞれ2.2%増、17.2%増の22億6190万ドルと好調を示している。 [→続きを読む]
2020年4月における日本製、北米製の半導体製造装置販売額は共に前月比でプラス成長となった。日本製は前月比5.5%増の2081億2600万円、前年同月比16.4%増。北米製はそれぞれ2.2%増、17.2%増の22億6190万ドルと好調を示している。 [→続きを読む]
東京工業大学は、自らが持つ特許131件を無償で開放することを決めた(参考資料1)。新型コロナウイルス感染拡大の中で、大学が貢献できることはないか、という考えから特許の無償化に踏み切った。今の所、申し込み期間を2020年5月1日から2021年2月末までと決めているが、フレキシブルに対応したいとしている。 [→続きを読む]
セミコンポータル主催のSPI Free Webinar「新型コロナウイルスに対して半導体企業は何ができるか Part3」(参考資料1)では、市場調査会社Informaの技術調査部門Omdiaの南川明氏が、20年第1四半期(Q1)における半導体企業の業績から、後半にかけての今後の見通しを述べた。
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セミコンポータル主催のSPI Free Webinar「新型コロナウイルスに対して半導体企業は何ができるか Part3」を5月14日に開催した。2020年の世界的なマクロ経済的な視点とミクロ的な業界の視点を折り混ぜながら、市場調査会社Informaの技術調査部門Omdiaの南川明氏と、セミコンポータルの編集長による講演を行い、活発な議論が交わされた。(動画あり)
[→続きを読む]シリコンウェーハの出荷面積が2018年第4四半期からずっと減り続けていたが、2020年第1四半期になり、ようやく減少が止まった(図1)。20年第1四半期に出荷されたシリコン面積は前四半期比で2.67%増の29億2000万平方インチとなった。 [→続きを読む]
ゴールデンウィークが開けた後でも緊急事態宣言は関東地区などで継続され、新型コロナウイルスの影響はそう簡単には消えないようだ。2020年第1四半期の半導体販売額、半導体ウェーハ面積共にプラス成長に回復している。こんな中、IoTシステムの応用が2件報告されている。畜産業や害獣被害対策などへの応用である。 [→続きを読む]
直近(2020年第1四半期)の世界半導体トップ10位ランキングを米市場調査会社のIC Insightsが発表した(参考資料1)。これによると1位のIntel、2位Samsung、3位TSMCに続き、8位までは2019年のランキングと変わらないが、大きく変わったのは9位と10位。それぞれ東芝・キオクシアからNvidiaに、InfineonからHiSiliconに代わった。 [→続きを読む]
海外の研究機関は、新型コロナウイルスにどう対処しているのだろうか。半導体業界を中心に新型コロナが市場へ及ぼす影響や、それらを退治するための研究手法、新型コロナを鎮めるための国家プロジェクト。さまざまな取り組みが世界各地で行われている。4月中旬に発表された、これらの取り組みを以下、要約という形で紹介する。詳細は各情報に記述したURLをアクセスしていただきたい。(セミコンポータル編集室)
[→続きを読む]2020年のファウンドリビジネスは新型コロナウイルスの影響下であっても5〜9%成長はするだろう、との見積もりを市場調査会社TrendForceが発表した(参考資料1)。中央値は6.8%成長だという。当初は2ケタ成長を見込んでいたが、新型コロナによる経済活動の下降によって下方修正したもの。 [→続きを読む]
セミコンポータルは、4月28日にフリーウェビナー「新型コロナウイルスに対して半導体企業は何ができるか:Part 2」を開催した(参考資料1)。新型コロナはテレワークを強いたことが、逆に働き方改革をはじめ日本の企業の在り方を改めて考える、良いチャンスだと捉えることができる。ポストコロナを見据えて、アドバイザの香山晋氏が「シリコンバレーと日本〜これまで、いま、そしてこれから〜」と題して、このような提言を行った。以下、講演の主な論点を紹介する。(セミコンポータル編集室)
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