東工大の益体制、全学挙げて産学協同に取り組む
東京大学がTSMCとの提携を発表し(参考資料1)、東京工業大学が産学共同を進めるなど、大学を挙げて産業界・社会に役立つ研究を始める動きが活発になっている。東工大は、2019年に就任した益一哉学長(図1)の元、第1回国際オープンイノベーションシンポジウムを開催、IPや特許をコンソーシアム内で共有、優先的にライセンスを受けられるという事業化に向いた方式を提案している。 [→続きを読む]
産業
フレキシブルエレクトロニクス+CMOS LSIでウェアラブルが実用期に
フレキシブルエレクトロニクスあるいはプリンテッドエレクトロニクスが、機械的に曲げられるといった柔軟な特性だけではなく、伸び縮みも可能で、ヘルスケアやメディカル応用に向けて現実味を帯びてきた。電子的に機能するトランジスタにはウェーハを薄く削ったシリコンCMOS LSIを使うことで、シリコンとのハイブリッドのエレクトロニクスと位置付けられるようになったからだ。 [→続きを読む]
コロナウィルスを逆手に取るビジネス、回復期に向けた技術開発も進む
新型コロナウィルスが蔓延する中で、マイナスの影響を予測して景気の下方修正が出ているが、逆にこれをプラスに転じさせようというビジネスも現れた。また、回復期に備え、企業と大学のいわゆる産学共同や企業同士のパートナーエコシステムの構築なども盛んになってきた。 [→続きを読む]
日米とも着実な回復への道を進む半導体製造装置市場
SEMIとSEAJが2020年1月における日米の半導体製造装置販売額を発表した。これによると半導体製造装置市場は、米国製が前年同期比22.9%増の23億4470万ドル、日本製が同3.1%増の1701億2900万円となり、前年よりもプラス成長となった。 [→続きを読む]
国産スタートアップ、フルHDのカラー画像を撮る赤外線センサを開発
日本発のスタートアップ、ナノルクス社がフルHD･低コストのカラー赤外線センサを開発、ゼロルクスの真っ暗闇でも鮮明なカラー画像をデモした。これまでの赤外線センサはモノクロが常識だった。可視光のRGBを使えなかったからだ。赤外線は目に見えない。赤外線センサは高価で冷却が必要で、解像度が低かった。どうやって鮮明なカラー画像を実現したか。 [→続きを読む]
コロナウィルスによる半導体市場への影響をGartnerが見積もる
市場調査会社のGartnerは、新型コロナウィルスによる世界半導体産業への経済的な影響を、108億ドル（1兆1880億円）相当の下方修正になると見積もった。同社は2020年の半導体市場の成長率を12.5%増の4700億ドルと見積もっていたが、108億ドル（2.3%）相当を下方修正、その結果、4599億ドルと見積もり直した。 [→続きを読む]
IoTが着実に浸透、スマートシティや見守りサービス商用化
IoTシステムが着実に浸透している。センサ端末だけではなく、IoTデータの解析にエッジAIを利用、センサから高精細動画データは5Gネットワークで送受信、結果を利用者に戻し、利用者は生産性向上や、安心・安全などのメリットを受け取る。NECはIoTをスマートシティへと拡大、NTTコムも高齢者見守りサービスへ活かす。 [→続きを読む]
新型コロナウィルスの製造業への影響が出始める
新型コロナウィルスの影響が2020年第1四半期の業績に出てきそうだ。先週、日本経済新聞がさまざまな角度から分析している。また、コロナウィルス収束後の回復に備えた研究開発の動きも始まっている。SamsungやTDK、中国紫光集団、スタートアップ企業も活発になっている。 [→続きを読む]
2019年半導体購入企業のトップはApple、4年ぶりの返り咲き
2019年の半導体スローダウンの年に最も多額の半導体を購入した企業はAppleであった。これは、米市場調査会社のGartnerが調査をまとめたもの。前年トップだったSamsungは2位に落ちたが、7位までは前年と同じ順位であった。8位には前年10位だった中国の小米が飛躍し、10位には前年圏外の鴻海が入った。 [→続きを読む]
Siウェーハの出荷面積は7%減少したものの、単価は上昇した
SEMIによると、2019年におけるシリコンウェーハの出荷面積は前年比7.2%減の118億1000万平方インチだった。しかし、販売額は同1.8%減の112億ドルに留まった。半導体ICなどの製品は12%程度の減少だったため、ウェーハ面積の減少の傷は浅い。むしろ、売り上げ的には喜ばしい。なぜか。 [→続きを読む]
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