学校休校で判明した教育現場でのITデバイス導入の遅れ

新型コロナウィルスの影響で多くの企業がテレワークを認めるようになり、離れていても仕事ができる環境が増えつつある。もちろん実験設備や現場の設備を使わなければ仕事ができない職場もある。とはいえ、休校になった学校で、タブレットやパソコンなどITデバイスを使った教育が驚くほど遅れていることが3月14日の日本経済新聞に報じられた。 [→続きを読む]
新型コロナウィルスの影響で多くの企業がテレワークを認めるようになり、離れていても仕事ができる環境が増えつつある。もちろん実験設備や現場の設備を使わなければ仕事ができない職場もある。とはいえ、休校になった学校で、タブレットやパソコンなどITデバイスを使った教育が驚くほど遅れていることが3月14日の日本経済新聞に報じられた。 [→続きを読む]
XilinxはFPGAによるダイナミックに再構成可能なハードウエア回路からCPUによるソフトウエア部品、さらにはAI機能までも搭載したACAP(Adaptive Compute Acceleration Platform)プラットフォームを発表して以来、その製品としてVersalシリーズを次々と出している。このほどVersalプレミアムと呼ぶセキュアな高速ネットワークに向けた製品(図1)を発表した。 [→続きを読む]
半導体製品に集積されるトランジスタ数が年率2倍で増えていくという「Moore’s Law(ムーアの法則)」は実は今でも成り立っている。図1をみてみよう。縦軸は対数スケールであるから、対数で直線だということは年率何%あるいは何倍で伸びているという意味である。これは市場調査会社のIC Insightsがグラフ化した結果だ。なぜだろうか。 [→続きを読む]
東京大学がTSMCとの提携を発表し(参考資料1)、東京工業大学が産学共同を進めるなど、大学を挙げて産業界・社会に役立つ研究を始める動きが活発になっている。東工大は、2019年に就任した益一哉学長(図1)の元、第1回国際オープンイノベーションシンポジウムを開催、IPや特許をコンソーシアム内で共有、優先的にライセンスを受けられるという事業化に向いた方式を提案している。 [→続きを読む]
フレキシブルエレクトロニクスあるいはプリンテッドエレクトロニクスが、機械的に曲げられるといった柔軟な特性だけではなく、伸び縮みも可能で、ヘルスケアやメディカル応用に向けて現実味を帯びてきた。電子的に機能するトランジスタにはウェーハを薄く削ったシリコンCMOS LSIを使うことで、シリコンとのハイブリッドのエレクトロニクスと位置付けられるようになったからだ。 [→続きを読む]
新型コロナウィルスが蔓延する中で、マイナスの影響を予測して景気の下方修正が出ているが、逆にこれをプラスに転じさせようというビジネスも現れた。また、回復期に備え、企業と大学のいわゆる産学共同や企業同士のパートナーエコシステムの構築なども盛んになってきた。 [→続きを読む]
SEMIとSEAJが2020年1月における日米の半導体製造装置販売額を発表した。これによると半導体製造装置市場は、米国製が前年同期比22.9%増の23億4470万ドル、日本製が同3.1%増の1701億2900万円となり、前年よりもプラス成長となった。 [→続きを読む]
日本発のスタートアップ、ナノルクス社がフルHD・低コストのカラー赤外線センサを開発、ゼロルクスの真っ暗闇でも鮮明なカラー画像をデモした。これまでの赤外線センサはモノクロが常識だった。可視光のRGBを使えなかったからだ。赤外線は目に見えない。赤外線センサは高価で冷却が必要で、解像度が低かった。どうやって鮮明なカラー画像を実現したか。 [→続きを読む]
市場調査会社のGartnerは、新型コロナウィルスによる世界半導体産業への経済的な影響を、108億ドル(1兆1880億円)相当の下方修正になると見積もった。同社は2020年の半導体市場の成長率を12.5%増の4700億ドルと見積もっていたが、108億ドル(2.3%)相当を下方修正、その結果、4599億ドルと見積もり直した。 [→続きを読む]
IoTシステムが着実に浸透している。センサ端末だけではなく、IoTデータの解析にエッジAIを利用、センサから高精細動画データは5Gネットワークで送受信、結果を利用者に戻し、利用者は生産性向上や、安心・安全などのメリットを受け取る。NECはIoTをスマートシティへと拡大、NTTコムも高齢者見守りサービスへ活かす。 [→続きを読む]
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