Nvidiaは、半導体プロセス工場ラインにAIを活用することでシミュレーションや検査時間を大幅にカットする新しいAIライブラリをSEMICON West 2026で示した（図1）。これまでcuLithoと呼ばれるOPCの計算時間を短縮するCUDA-Xライブラリの一つを紹介してきたが（参考資料1）、ウェーハのインスペクション検査やエッチングの高速シミュレーション、反応炉シミュレーション、デバイス・プロセスシミュレーションなど幅広いプロセスをAI利用で高速化するAIライブラリを追加した。さらに各ワークフローに沿ったAIエージェントも加えた。 [→続きを読む]
Nvidiaがパソコン向けにメニ―コアのGPUとCPUを集積したSoCを開発したと6月に台湾で開催されたNvidia GTC Taipeiで発表したことはすでに報じたが（参考資料1）、そのチップを搭載したパソコンがMicrosoftの新型AIパソコン「Surface Laptop Ultra」であることが明らかになった。MSは注文を予約しており、最短で10月16日に入手できるという。 [→続きを読む]
測定器メーカーKeysight Technologiesが開いたプライベートイベント「Keysight World 2026」の基調講演において、半導体大変革時代に入ったことが再認識させられた。同社CMO（最高マーケティング責任者）でシニアVPのMarie Hatter氏（図1）がその中で、半導体産業を強くドライブする6本の柱を紹介した。その中にはもちろんAIやソブリン性などがあることは当然だが、システムレベル・スケーリングという言葉の意味だ。ここに半導体が一過性のブームではない意味が込められている。 [→続きを読む]
テストシステムを開発するためのグラフィカルなプログラミング環境である「LabVIEW」にも生成AI「Nigel AI」が導入され始めた。LabVIEWは、測定器を自動化するためのソフトウエアプラットフォームで、National Instrumentsが開発した。2023年にEmersonがNIを買収したがNIブランドは維持された。しかしNI Daysイベントは途絶えた。昨年NI Daysが復活、今年はNigel AIのロードマップが示された。 [→続きを読む]
パナソニックは、高齢者介護施設向けに、センサからのデータをAI解析によって、健康状態の予兆を見つけ出すというPoC（実証実験）を開始した。介護施設での人材不足を補うと共に、高齢者の健康上の予兆を見つけることでケアの質を向上させることを狙ったもの。いわば具合が悪くなる前に先回りしてQOL（Quality of Life）を改善していく。 [→続きを読む]
よりセキュアで、最大22万ロジックセルを内蔵し、起動時間を30ms未満のFPGAを中堅FPGAメーカーの米Lattice Semiconductorが開発した。さらに今後のより複雑なFPGAをより早くプログラムしやすくするため、生成AIで設計できるツールも開発し、将来に備えた。新製品「MACH-N2」は設定用のNORフラッシュを集積し起動時間を大幅に短縮した。 [→続きを読む]
世界の3大通信機器メーカーの一つEricssonは、4月には横浜に研究開発センターを設立するなど日本との関係を強めている。さらに自前設計の半導体「Ericsson Silicon」を進化させる戦略も発表した。同社は日本の3大通信業者であるNTT、KDDI、ソフトバンクに通信機器を納入しているが、これからのAI時代に向け、さまざまな通信機器にそれぞれAI処理を実装する。ここに投資していく。 [→続きを読む]
アナログや光通信など微細化を必要としないプロセスを使うイスラエルのファウンドリ、Tower Semiconductorが日本に持つ旧パナソニックの工場に6000億円超の投資、同社最大となることを9月18日の日本経済新聞が報じた。AIデータセンターのコンピュータラック内の光接続など、今後のデータセンター向けフォトニクスICなどの半導体を開発する。国内ではフィジカルAIに備えた動きが活発になってきた。世界の半導体売上はますます高まり7月も過去最高を記録している。 [→続きを読む]
Samsungが横浜のみなとみらいに先端パッケージの研究拠点APL（Advanced Package Lab）の開所式を行い、富士通がAIスーパーコンピュータ用のCPU「MONAKA」を外販すると共にコンピュータシステムも販売する。フィジカルAIのロボットやクルマへの実装は、1社ではできないことが多くエコシステムが必須だが、Armは企業連合「Arm Total Design for Physical AI」を発足させた。 [→続きを読む]
2026年第2四半期（2Q）における世界のファウンドリ企業上位10社ランキングを台湾の市場調査会社TrendForceが発表した。昨年と順位はほとんど変わらないが、1位のTSMCは昨年同期に初めて市場シェア70.2%を達成したが、今年は72.5%とさらにシェアを伸ばした。2位のSamsungが足踏み状態で、3位の中国SMICがその差を詰めている。昨年は売上額の差が9.5億ドルだったが、今年はわずか2.54億ドルの差まで迫ってきた。 [→続きを読む]
