ニューノーマル時代のグローバル対応
テレワークをはじめとするニューノーマル時代、遠隔保守を進めている東京エレクトロンに続きアドバンテストも遠隔支援サービスを始めた。出張せずにVR/ARを使いながら顧客をサポートする。台湾のIT企業の業績が好調だ。1月の主要上場19社の合計が1年前より32%も増収だった。また海外生産拠点は中国を避けるようになり始めている。 [→続きを読む]
セミコンポータルによる分析
Intel、ノートPC向けプロセッサでセキュリティを強化
Intelは、ノートパソコン向けに低消費電力での長時間動作や性能、スリープからの高速立ち上がりなどを満足させたEvoブランドと、ハードウエアでのセキュリティ機能を内蔵したvProブランドをそれぞれ1月のCESで発表していたが、両方を満たす新しいCPUアーキテクチャのIntel Evo vProプロセッサをこのほど説明会で紹介した。 [→続きを読む]
AIチップは前年比58%で70億ドルに一気に急成長
2020年のAIチップ市場は、前年比58%増の70億ドル市場に急成長している。AI（ディープラーニングや機械学習など）がデータセンターからエッジまで広がっていることを反映している。これはマクロプロセッサ専門の米市場調査会社Linley Groupが発表したもの。 [→続きを読む]
ルネサスはDialogとの合併で成長できるポートフォリオを揃えた
ルネサスエレクトロニクスが英国とドイツ、米シリコンバレーに活動拠点を置くDialog Semiconductorを49億ユーロ（約6157億円）で買収することで両社合意した。Dialogは、PMIC（電源IC）やLEDドライバ、アナログ回路搭載のFPGAであるCMICなどで高い技術力を誇る会社だ。この1年でルネサスはグローバル企業に変身中だ。両社の合併は成長するための製品ポートフォリオをもつことになる。 [→続きを読む]
半導体の企業価値が高まる、2010年比でTSMCが8.7倍、ルネサスも4.7倍
半導体産業が、2017年〜18年のメモリバブルを経て再び、活況に沸いている。2月13日の日本経済新聞は、半導体の企業価値（時価総額）が急速に高まっていることを報じている。2010年比ではNvidiaが35.9倍、ASMLが13倍、TSMCが8.7倍、東京エレクトロンが5.2倍となっている。最近の車載半導体不足から始まった半導体の供給不足は産業用半導体へも広がっている。 [→続きを読む]
半導体購入企業トップ10社、半数が2桁成長
2020年の半導体消費額のトップ10社が発表された。1位はApple、2位Samsung Electronics、3位Huawei（華為科技：ファーウェイ）、4位Lenovo、5位Dell Technologiesと順位は2019年と同じだが、各社の変動は大きい。米中貿易戦争や新型コロナの影響を受けている。 [→続きを読む]
TSMCの日本進出の事実は、この記事にある
本日もTSMCが日本に拠点を作ることが報じられたが、経済産業省が小まめにリークするため、全貌が捉えにくい。しかし、セミコンポータルが1月28日のSPI会員限定Free Webinar「TSMCは本当に日本に工場を設立するか」（図1）で議論したように、半導体パッケージングのR&Dセンターを作ることは間違いなさそうだ。ただし工場は作らない。 [→続きを読む]
日経、半導体製造の重要性を1面トップで紹介
2月6日、日本経済新聞は、半導体製造の重要性を1面トップ記事で紹介した。「半導体、『持たざる経営』転機、台韓、生産シェア43%、有事の供給にリスク。」と題した記事だ。ここでは持たざる経営とは製造工場を持たない経営を指しており、ファブレス半導体もいいが半導体製造力を持つことが重要と指摘する。 [→続きを読む]
シリコンウェーハの出荷面積は5%増加するも売り上げは横ばい
2020年におけるシリコンウェーハの出荷面積は、前年比5%増の124億700万平方インチになった、とSEMIが発表した。昨年よりは少し増えたが、2018年のメモリバブル時の面積にはまだ達していない。また、シリコンウェーハの売上額は112億ドルでほぼ横ばいだった(参考資料1)。SEMIによると300mmウェーハの需要が順調に推移していたとしている。 [→続きを読む]
スマホとタブレットが共に急回復中
スマートフォンとタブレットの市場が急速に回復している。スマホは2020年全体では前年比5.9%減の12億9220万台だったが、2020年第4四半期には前年同期比4.3%増の3億8590万台と久々にプラス成長を示した。タブレットはさらに勢いがあり、2020年全体で同13.6%増の1億6410万台とプラス成長だが、2020年第4四半期には同19.5%増の5220万台と大きく成長した。この市場動向は米調査会社のIDCが発表したもの（表1〜4）。 [→続きを読む]
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