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セミコンポータルによる分析

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3月の半導体製造装置は日米とも、過去最高の販売額を記録

3月の半導体製造装置は日米とも、過去最高の販売額を記録

2021年3月における半導体製造装置販売額は、日米共ひと月の販売額としては過去最高を記録した。昨年9月以降、中国SMICへの出荷がピタリと止まり、日本製の半導体製造装置はやや低迷していた。米国製も少しは足踏みしたが20年11月以降はずっと前月比増でプラス成長を続けてきた。日本製は3月でようやく大きく伸ばし始めた。 [→続きを読む]

半導体不足に対応、新工場建設相次ぐ

半導体不足に対応、新工場建設相次ぐ

世界的な半導体不足が報じられ、早くも各社が新工場の建設に動き出した。台湾の南亜科技は台湾北の新北市にあるTaishan Nanlin Technology工業団地で、300mmウェーハのDRAM工場を新設すると発表した。ソニーセミコンダクタソリューションズは、長崎県に建設していた新工場の稼働を6月に始める。Intelはファウンドリ事業の潜在顧客が50社いるとCEOのPat Gelsinger氏が21年第1四半期決算報告で述べた。 [→続きを読む]

Siemens EDA、第2世代のSoC検証エミュレータを4製品発表

Siemens EDA、第2世代のSoC検証エミュレータを4製品発表

Siemens EDA(旧Mentor Graphics)は、LSI設計をハードウエアレベルで検証するエミュレータVeloce(ベローチェと発音)の次世代版の検証システムを発表した。今回の検証システムでは、ハードウエアマシンだけではなく、協調設計で必要な仮想プラットフォームでのソフトウエア検証ツールVeloce HYCONを含め4製品を用意した。 [→続きを読む]

Nvidia、5nmプロセスのCPU、400GbpsのDPUなどデータセンター充実へ

Nvidia、5nmプロセスのCPU、400GbpsのDPUなどデータセンター充実へ

Nvidiaが4月にGTC2021(図1)で発表した一連のチップは、巨大なデータセンターあるいは巨大なAI学習モデルに対応させようとする狙いがある。CPUであるGrace(コード名)を発表したのもCPUとGPUを超並列で使う巨大な計算システムを想定している。加えて、演算専用のCPUであるDPU(Data Processing Unit)のBlueField-3も発表した(参考資料1)。 [→続きを読む]

半導体供給不足を反映、台湾IT大手の3月期が過去最高

半導体供給不足を反映、台湾IT大手の3月期が過去最高

テレワーク需要を受け、台湾のIT業界が絶好調だ。すでに報じたように(参考資料1)、TSMCは第1四半期ではこれまで最高の業績を残し、ファブレス半導体のMediaTekやパソコンメーカーも好調だ。半導体の供給不足は、Intelのファウンドリビジネスにとっても追い風となっている。東芝の車谷暢昭CEOが14日付けで辞任した。 [→続きを読む]

TSMCの2021年第1四半期売上額、25.4%増で過去最高の129.2億ドル

TSMCの2021年第1四半期売上額、25.4%増で過去最高の129.2億ドル

TSMCは、2021年第1四半期の売上額が前年同期比25.4%増の129.2億米ドルになったと発表した(参考資料1)。営業利益率は41.5%と極めて高い状況になっている。1Qでは、スマートフォン向け最先端プロセス(5nm設計)が少し減り、HPC、IoT、車載向けの比率が上がっている。車載向け半導体の供給を要求され増やした格好になっている。 [→続きを読む]

第1四半期のパソコンは1年前の55%増と大きく回復

第1四半期のパソコンは1年前の55%増と大きく回復

2021年の第1四半期におけるパソコンの販売台数は、前年同期比55.2%増の839万8100万台となった。ここでのパソコンは、従来型のデスクトップ型やノートパソコン、ワークステーションの合計で表している。伸びの大きなモバイルパソコンは含んでいない。1年前は新型コロナウイルスの影響でビジネスが止まっていた。 [→続きを読む]

日本の半導体ICの市場シェアはついに6%に低下

日本の半導体ICの市場シェアはついに6%に低下

2020年における世界半導体IC市場のシェアを米調査会社のIC Insightsが発表した。それによると、日本製IC製品の市場シェアは6%にまで下がっている(図1)。地域別の市場シェアは、1位の米国55%は揺らぎないが、2位韓国21%、3位台湾7%、欧州6%、日本6%、中国5%となっている。ランキングではファウンドリを除外している。 [→続きを読む]

AMAT、成長の指標をムーアの法則からPPACtを採用する長期戦略を発表

AMAT、成長の指標をムーアの法則からPPACtを採用する長期戦略を発表

Applied Materialsがポストムーアの法則として、PPACt(Power, Performance, Area, Cost and Time to market)戦略を採る、と同社CEOのGary Dickerson氏(図1)が述べた。これまでの2次元の微細化だけのスケーリング則から新しい指標としてPPACtを用いる。半導体産業はこれからAIと共に進化していく。AMATはこう考えている。 [→続きを読む]

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